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大学院へ進む場合、4年制大学での専攻と同じ専攻にしか進めませんか?

日本で大学を出た後アメリカで全く違う専攻を取ろうと考えています。大学の担当者に質問したところ、Bachelor's degreeを取ったならばSecond bachelor's degree または Master's degreeを取ることができると教えてくださいました。

私のイメージでは大学で学んだことをより専門的に研究していくのが大学院だと思っていたので向こうの大学からの回答に少し戸惑い、ここで質問するに至りました。

ご回答よろしくお願いいたします。

A 回答 (4件)

異なるMasterを取得することが可能です。

コースに入る場合、prerequisite をすでにBachelor で取得しているかどうかがAdmission Officerにより確かめられます。
このような手続きを経てコースに入ることができます。General Artであってもprerequisite さえ合えばAgriculture でも入れます。
ただし、職業としてのMasterと学問のMaster は異なりますからよく確かめてください。職業のMasterは短大卒でも入れます。secondの意味はもう一つBachelor を取るということです。Admission Officer と話し合うことが必要です。また、accreditation が無ければ学生ビザが出ませんから、この点も確認が必要です。州政府のapproval だけではない大学を選んでください。
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日本でだって可能だろうけれど、ありがちなのは、基礎の知識やテクニックがどこかごっそり欠けていて、ついていけないことでしょうね。


教員は、優秀すぎて、できないということが理解できないような連中揃いですから、あ、ペーパー試験で合格したのね、じゃ、できるんでしょ、くらいの感じで気軽に採るんですが....。
(特に定員割れしていれば)機会は与えるが、修士を取れるかどうかはあなた次第でしか無いんだよ、というのは、その専攻を出ていてもそうでしょうけど、基礎がごっそり抜けていると、その言葉の意味するところがちと変わってくるでしょう。
まぁ、「学習力」というか「学習速度」が人によって違うでしょうし、そもそもの見識や教養の広さも違うんで、一概には言えないだろうとは思いますが。
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大学院次第ではありませんかね。



日本の大学院で、他大学の他分野学士の入学を認めているところが多いと思います。
しかし、制限をすることもできたと思います。
海外であればなおさらいろいろだと思います。

あなたのイメージと私のイメージは限りなく一緒だと思います。
しかし、関連学部などと考えていけば、ある程度間口を大学院も広く考えなくてはなりませんし、学部でのイメージだけでなく、履修単位の内容や論文研究の内容でも進学先の大学院も変わるはずです。

私は資格はありませんが、税理士や公認会計士の事務所に在籍し、資格社会で働いています。例をあげますと、以前の法律では、一定範囲の大学院修士課程を複数修了することで、税理士試験免除で税理士になることができました。たとえば、商学と経済であれば関連学部でもありますよね。商学部でも商法などをはじめとする法学を学ぶこともありますよね。これにより、学士取得後、商学と法学のダブルマスターとなることで、無試験税理士になれた人も多いのです。特に、二世税理士を作りたい際に使われたようです。現在は、ダブルマスターで税理士科目すべての免除は認められなくなりましたが、免除を多く受けるという点では残っているようです。
このように、イメージと異なる目的のために日本の大学院修士を利用されていることからも考えれば、色々な大学・大学院で学ぶ方法があるかと思います。
さらに言えば、社会人経験での大学院入学では、必ずし学士が必要とはなりません。専門学校で高度専門士の学位・称号を得て大学院へ進学することも考えれば、学部という概念もおかしなことになりますからね。
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日本の大学に匹敵する教育を受けた者、には大学院の受験資格があります。

お手元の書類を大学教授ないし大学の事務へご提出下さい。
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