外国(特にアメリカ)の会社員

Question

外国、特にアメリカの会社員について聞きたいです。

残業はしない、長期休暇は長いと良く聞きます。
外国人の性格、ライフスタイルから言ってもそうだと納得できます。

しかし、携帯の技術は日本の基礎を作り、アップルコンピューターは
世界を席巻し、経済は世界の中心です。
映画でも仕事が忙しそうに感じます。
特に刑事が笑。

実際仕事に対する意識や残業量はどうなのでしょうか？
日本人よりはるかに意欲的な一部の超優秀者だけで、
技術、産業、経済を引っ張っているのでしょうか？

この辺の疑問点を、海外で仕事をしたことがあるかたに
お聞きしたいです。

宜しくお願い致します。

milky2222 · Accepted Answer

>結果、やはり残業をしているのですね笑。

とはいえ、広告や金融などの業界を除き、ビジネス系の管理職でも日本のような長時間残業は少ないと思われます（一般職は完全に9時－5時です）。
集中して仕事をしてサッサと帰る、休暇は１週間くらいしっかり取って活力を保つ、というパターンですね。
私は管理職ですけど、普通は6時、遅くとも7時までには帰ることにしています（それでも帰る頃には駐車場の車は殆どありません）。まあ、自分も含めて管理職クラスは、時間外や早朝に自宅でメール等で仕事をしているワーカーホリックが多いですけどね。

>日本の会社があっての自分より、自分あっての会社という意識なのでしょうか？

「まず自分ありき」です。特に専門職は、何よりも自分のキャリアの蓄積を大事にします。
例えば、日本なら「○○社の××です」と自己紹介しますが、アメリカでは専門職名で名乗ります。

転職するのが当たり前なので、帰属意識は少ないですね。新人を育てるという概念がなく、即日からの即戦力を要求しますから、会社側も帰属意識は気にしません。従業員は退職を最低２週間前に通知すればいいんです。「転職する？　あ、そう。じゃ、仕事を整理しておいてね」くらいです。

>理由は給与をあげるのを前提に、勉強してキャリアアップを計るとは、仕事内容にもレベルアップを求めているのでしょうか？

そうです。
アメリカの大学や院はプラグマティックで、仕事に結びついた知識や経験を与えることを前提に教育しています。
卒後教育も盛んで、初歩的なビジネスレターの書き方から、基本的・専門的な知識、業種別の法律やトレンドのアップデートまで、さまざまな授業が用意されており、単位や修了書がきちんと貰えます。夜間やオンラインの大学院で学位を取得することも一般的です。

会社側は「育てる」のではなく「自分で勉強する」ことを奨励しているので、大学院や卒後教育の費用の全額や一部を負担してくれる企業が多いです。GEやP&Gのように、自由参加のIn House教育に力を入れている企業もあります。
そして、査定時に「これだけ努力したから、給料やポストを上げてくれ」と直属上司と交渉します（私はコレが非常に苦手なんですが 笑）。

卒後教育や夜間大学院の単位や学位は、全て履歴書に書けるので、転職時に有利になります。
会社の評価や昇進待遇が不満な場合、それまでの経験と努力した証拠の履歴書や学位を武器にして、よりよいポスト・給料を求めて転職するわけです。

MBAはハードなので夜間教育はなく、退職して入り直します。授業料は高いですが、卒業すれば、再就職の給料は大幅に上がりますし、課長・部長待遇のポストが与えられ、一挙に幹部候補生用の階段に参加できることになります（とはいえ、そこからの出世は本人の努力・才能次第ですが）。

>転職先の業界は、日本のように今までのキャリアが繋がるものが多いのでしょうか？

アメリカの企業は空きが出来たときに「○○のポスト。○○の学位を持っていて、最低○年の経験があり、○○の内容の仕事ができる人」という具体的な募集をします。特に、仕事内容の条件は非常に具体的に明確に羅列されています。
だから、管理職でも上級CEOでも簡単に転職でき、優秀な管理職を探してヘッドハンティングしてくるビジネスも成り立つのでしょう。
逆に、働き始めて「条件通りの仕事をこなせない」と直属上司が判断すれば、翌日にでも簡単にクビになります。

異業種の転職でも採用条件を満たせば採用されます。ですので、ステップアップで自分に足りない条件を補うために、院や卒後教育でせっせと勉強するわけです。
ただし、採用には学位と職歴が重視されるので、例えば、理科系出身者が全く畑違いの金融や商社に採用されるケースは殆どありません（文系・理系の２つの学位を持っているとか、理系に関連した仕事内容なら別です）。

もちろん、同業種の方が転職は容易ですが、アメリカの職種の概念は、業種ごとの縦割りではなく、横割りの専門職なので、異業種への転職は珍しいことではありません。
例えば、人事や経理の専門職、マーケティングマネージャー、CEOなど経営専門家、営業マンなどは、異業種でも多少の違いはあれ仕事内容は一緒だと考えられています（典型的な例が、ヒューレッド・パッカードCEOのフィオリナ女史ですね）。
つまり、どこの会社に勤めていたかではなく、前の会社でどんな仕事をしてきたのかが重要なので、異業種へ転職しても同種の仕事ならばキャリアが繋がっていると認識されるのです。

ただし、金融、IT、医療、法律など、特化した専門知識が必要とされる異業種の場合には、転職したければ大学や院に入り直すことになります。

>異業界でも金の為なら転職しているのでしょうか？

一般的に、アメリカは「金が稼げる＝成功した」の拝金主義です。清貧の学者よりも産学協同で補助金を取れる政治力のある学者の方が、有名大卒の大企業ヒラ社員よりも高卒の成金事業家の方が尊敬される国ですから。

また、「ポストが高い＝給料が高い＝仕事の幅が広がる＝責任が重い」が密接に結びついているので、どれが転職の直接動機なのか本人にも分からないことも多いのではないでしょうか。
金のため、今よりもやりがいのある仕事がしたいため、キャリアのため、自分の可能性を試したいため、新しいことにチャレンジしたいため…、動機はヒトによって様々ですが、「絶えず新しい状況にチャレンジしていきたい」という前向きさと「何とかなる」という楽観主義は、多くのアメリカ人が持っている基本的精神だと思われます。

milky2222 · Answer

アメリカの一般社員は時給制です。
残業代の時給は1.5倍支払われます。ボーナスはなし（あっても年末に1～4週間分の寸志）。年次休暇は勤続年数により10～20日。病休が年10～12日。週休2日制ですが、日本と違って祝日が少ないです。
普通に仕事をこなしているだけでは、年１回の査定で良い点が貰えず、何年勤めようが殆ど昇給はしませんし、昇進のチャンスもありません。

この職種では、仕事に対する意識は二通りです。
一般的に、男女を問わず、家庭が第一で残業はしない、生活費を稼ぐために仕方がないから仕事をしているという人が多いです。
上に行きたい人は、仕事に意欲的で、残業も厭いませんし、大学や大学院の夜間授業を履修してスキルや知識を上げ、昇進や転職を狙います。アメリカは学歴社会なので、一般事務職を数年やって職歴をつけてから、MBAや大学院へ入り直し、学位を取ってステップアップする人も多いです。

一方、マネージャー以上の管理職は年俸制です。
残業代がない代わりに、年１～４回、会社の規定により成果と査定に応じてボーナスやストックオプションが貰えます。査定が悪ければボーナスはゼロ。減給・解雇もありえます。
休暇日数に規定はなく、リフレッシュのため、１週間くらいまとめて取る人が多いです。
ですが、競争が激しい業界の専門職では成果を上げるため、休暇返上・週末返上で猛烈に働く人が多いです。

アメリカのビジネス社会は、給料が多く責任が重い人ほどたくさん働くべき、という風潮があると思います。
やる気があれば、日本よりも簡単にマネージャーになれますが、その後は幾つもの階段を自力で上がっていく努力が必要です。実際に上級CEOなどは、殺人的なスケジュールで、聖徳太子のような能力が要求され（笑）、成果が上がらなければ外部からでもすげ替えられるので、凡人には無理じゃないかしらね。

そして、徹底した成果主義のため、昇給・昇進は能力・学歴次第で年齢は関係なく（性別・人種はガラスシーリングが残っていますが、日本よりはマシですね）、日本のように仕事ができないオジサン管理職がのさばっていることは少ないです。
ゴマすりで昇進する人もいますが、それもひとつの能力と認識されています（ゴマすりだけでは最後の方の階段はクリアできないのは明白なので）。

仕事は集中してやるもので、全て個人主義の自己責任です。日本のようにチームプレイではないので、休暇中の社員の仕事を同僚がカバーすることは殆どありません。
また、各自の仕事内容がJob Discriptionで厳密に規定されているため、さぼれば確実に査定に響きます。多数の社員が集まるプロジェクトでさえも業務分担は明確です。

だから、一般社員では、必然性がない連日の残業は、効率的に仕事をこなす能力がないとみなされ、解雇の対象になります（管理職は自己管理が前提なので、どれだけ働こうがサボろうが成果さえ上げられればOKです）。もしくは、部下の能力を見極めた仕事が与えられない管理職の責任とされます。

私見ですが、アメリカ社会は能力の優れた10～20％が牽引しているように思えます。
日本では、この層が高級官僚と一部企業に集中的に集まってしまっていますが、転職が容易なアメリカでは社会全体にバラまかれており、それがアメリカのダイナミズムを生み出しているのではないでしょうか。
能力のある人間は、大企業で長年働くよりも、起業か開業する方がよしとする風潮がそれに拍車を掛けます。

ですが、競争に血道を上げるのは嫌、階段を下りてしまって、のんびり行こう、という選択をしても、個人主義のアメリカでは冷たい視線に会うことはありません。
給料やポストは低くても、自分の選択と仕事に誇りを持ち、毎日を楽しく働いている人も多いです。
もし、もう一度階段を上りたくなったら、幾つになっても、転職したり大学へ戻ったりして敗者復活戦ができる、という国ですしね。

「労働の対価として賃金」という最低限の責任認識は、一般のサラリーマン層では全体的に日本より高いという印象を受けます。他人への甘え・なあなあは許されず、仕事ができなければ、即クビなんですから。
しかし、サービス業や工場などの最下層の労働者においては、仕事に対する意欲が日本よりずっと低いように感じますね。日常的にイライラさせられることも多いです。

仕事とプライベートがきっちり分かれている、性別に関わらず能力に応じた給料とチャンスが貰える、という点で、私はアメリカで働くことを選びました。

ko4211 · Answer

アメリカ人の夫がいます。

＞実際仕事に対する意識や残業量はどうなのでしょうか？
仕事とプライベートとをきっちりと分けるアメリカ人ですが、仕事中は本当にしっかりやっています。
また、こちらは給料は１年単位なので残業手当なんて出ませんから、わざわざ好んでする人はよほど仕事が溜まっている方か、暇な方です。

特に家庭を持つ方は５時に仕事が終わるのであれば、そのまま直帰です。主人も６時には家にいますよ。私は子供の迎えがあるので仕事場を４時に出ます。
ここが、日本との違いなのではないでしょうか？よくだんなさんの帰りは真夜中です。っと日本の奥様は嘆いていますよね。

子供が大きくなると祝日にはキャンプ等に連れて行くので休みもとりますが長期休暇が長いというわけではありません。私は年間で１５日です。
なのでよく主人を子供の定期健診に送っています。驚くことに平日にも関わらずパパさんの子連れの方が多く病院にいます。ここらへんは、アメリカだなぁと感じるときです。

janvier · Answer

ご質問の趣旨はアメリカということのようですが、参考までに、パリにあるスタジオに籍を置いて、フランス、イギリス、ドイツ、オランダなどのクライアント企業やその契約工場を回っていた印象でヨーロッパの会社の例としてお答えさせて頂きます。

　まず「社員」という感覚ですが、日本では会社に籍があれば等しく社員といった仲間意識のような感覚がありますが、あちらでは開発や設計、営業や管理といった中枢の仕事をする方々と生産現場などで働く方々とははっきりとその立場がセパレートされています。

　中枢の方々はとにかくよく働きます。一見ノンビリしているようで、その実、通常の勤務時間での仕事への集中力は大変なものです。基本的には残業をしなくてはならない・・・・・という事態を招くことは能力不足の表れとして嫌われますが、それも事情次第。もちろんどう考えても必要なら残業もしますし、時には簡易ベッドを使って徹夜といったことすらあります。あの一見イイカゲンそうに見えるフランス人もこうした場ではまるで別人のように。

　そうした努力が報われた時、その時に支払われるのが多額のボーナス（これが本当の賞与）や長期の特別休暇というわけです。

　ことにわたくしの場合は仕事柄デザイナーや設計、生産管理といった方々と接することが多いものですが、熱心に開発に勤しんでいる・・・・というよりも、どこか好きで好きで、ついのめりこんでしまう・・・・といった熱心さ、それがとても羨ましく思えます。

　つまり、やはり、「超」はともかく「日本人よりはるかに意欲的な一部の優秀な者だけで技術、産業、経済を引っ張っている」といっても良いのかもしれません。
　こうした彼らを日本に招くと、一様に驚くのが、外出先でちょっと「お茶」しましょうと喫茶店に入ってしばらくダベったり、その周りにはテレビの高校野球を見ているサラリーマンも多いこと。こんな光景は彼らには信じられないといった感じです。

　それに比べて、現場の方々は、移民なども多いこともあるのか、仕事が中途であろうと、たとえあと一本ネジを締め付けたら製品が完成するのにと思うような状態ですら、ベルが鳴ればそれでお終い。バカンスも権利は権利とばかりに。会社が納期に追われていようと、そんなことは別の世界のこと、愛社精神なんてものものなさそうに。

　もちろん、そうした現場からの貴重な改善提案といったものも期待できませんし、　会社側としても極端に言えば彼らはただの消耗品扱い、中枢社員が工場内に入っていっても挨拶ひとつ与えることもありません。

　しかし、皮肉なことに、彼ら中枢社員や経営者もまた一種の焦りを感じているように思います。ことにヨーロッパでは生産効率や品質管理の面では日本に劣っています。日本の企業の躍進と徹底した品質管理、その背後にある効率の良さ、彼らは今、とても熱心にこうした日本企業のあり方について分析を重ねています。
　生産工程やビジネスでの小さな改善の積み重ね、役員からパートまで「全社一丸」の家族的な人的構成、バカンスや残業、休暇といった労務管理のあり方、エトセトラ。

　先日もある会社に顔を出しましたら、社長さんが「見てください、デスクのレイアウトを変えました、日本式です」と。部長室の仕切りは取り払われ、窓際に部長席が、そして課長席は他の社員のデスクとＴの字状に接してと、よくある日本の会社の光景。これで大変効率が高まったと自画自賛でした。

flyaway · Answer

アメリカ在住で、一流企業で研究開発の仕事をしていたことがあります。こちらでも残業をする人はするし、休暇をほとんどとらない人もいます。金融関係などはやはり寝る間もないほど忙しそうですし。

忙しい職種でも日本と違うと感じた点は、その状態は家族にとって良くないということ企業側が認識していることでしょうか。また、産休や家族関係の用事への理解があります。たとえば「娘の発表会があるので早退する」といっても誰も嫌な顔はしません。普段は仕事人間でも大事なときには家族優先、という方が多いと思います。また、子供が小さい方などは、フレックス制度を活用して朝６時に出勤して夕方３時には帰る・・・という方もいたりします。ですので必然的に一番激務に埋もれるのは独身の若い方々でした。

ですが、事務的な仕事の場合は、定時きっかりに帰る人が多いです。作業の途中でも、残りは明日で・・・みたいな感じです。定時５分前に電話しても「もうすぐ帰る時間なので明日かけ直してしてください」といわれることもあります（笑）。アメリカ人は残業はしない・・・という印象はこういうところからきているのではないでしょうか。

Michelina · Answer

職種にもよるでしょうが、私が働く業界では残業をしない人などいません。

夜は早くて8時くらいまで、週末も返上で働いている人ばかりです。

そういう人が年に1、2度2週間ほどのヴァケーションに出ることを「長期休暇は長い」とは捉えません。

逆に会社側が自分の生活とのバランスを保つため(働きすぎて家族関係を壊したりしないため）の方法を指導したり、年に何日か「今日は全員3時で帰社する日」などを設定したりという努力をしています。

アメリカ人は働かない、というのは当てはまらない認識だと思います。皆そういう時期を経て出世していくわけですから。

確かにそれなりのレベルの仕事なら、残業もせず取れるだけ休暇を取っていれば良いかもしれません。しかしそういう仕事は末端であり、そういう人たちが産業・経済をひっぱっているのではありません。

外国(特にアメリカ)の会社員

>結果、やはり残業をしているのですね笑。

アメリカの一般社員は時給制です。

アメリカ人の夫がいます。

アメリカ在住で、一流企業で研究開発の仕事をしていたことがあります。

職種にもよるでしょうが、私が働く業界では残業をしない人などいません。

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