減価償却の直接法・間接法

簿記３級を独学で勉強しています。

固定資産の減価償却についてですが、直接法と間接法で固定資産売却損（益）が違う場合や、次の問題などで売却価格のみを変えての仕訳を行う場合、減価償却費が異なる場合はあるのでしょうか？

テキストにのっている例題だと、直接法と間接法どちらも固定資産売却損（益）も同じですし、売却価格を変えての仕訳でも減価償却費も同じなので何がどう違うのかわかりません。

わかりにくい質問ですが、わかる方がいらっしゃいましたら、教えてください。

No.3 ベストアンサー 回答者： galma_zabi 回答日時： 2009/06/05 14:24

丁寧な補足、ありがとうございます。

結論から申し上げると、解答が間違っています、、、（汗

問題について、以下にまとめなおしてみます。

○会計期間：1/1～12/31

○年間の減価償却費 = (取得原価 - 残存価格) ÷ 耐用年数
→90,000 = (1,000,000-100,000) ÷ 10

○月間の減価償却費 = 年間の減価償却費 ÷ 12ヶ月
→7,500 = 90,000 ÷ 12

○当期の減価償却費
→問題によると、6/30に売却したとありますから、
当期の減価償却費は1月～6月までの6ヶ月分、つまり45,000です。

○期首減価償却累計額(180,000)の意味
→年間の減価償却費が90,000ですから、
これまで2年間減価償却したことになります。

言い換えれば、期首の時点で備品の帳簿価額は、
820,000（取得原価 - 期首減価償却累計額)になりますよね。
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上記のまとめを考慮し、
現金700,000で売却した場合の仕訳は次の通りです。

直接法：
現金...........700,000／備品...775,000 (820,000-45,000)
固定資産売却損..75,000／

間接法：
現金............700,000／備品..1,000,000
減価償却累計額..180,000／
減価償却費.......45,000／
固定資産売却損...75,000／

※ご提示いただいた直接法の以下の仕訳は、6/30に売却したのではなく、
なぜか12/30に売却した場合の仕訳になっています。
それは、備品の金額をご覧頂くと分かりますが、
備品の期首帳簿価額820,000に年間の償却費90,000を差し引いた金額になっているからです。

現金............700,000／備品...730,000(820,000-90,000)
固定資産売却損...30,000／

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現金750,000で売却した場合の仕訳は次の通りです。

直接法：
現金...........750,000／備品...775,000 (820,000-45,000)
固定資産売却損..25,000／

間接法：
現金............750,000／備品...1,000,000
減価償却累計額..180,000／
減価償却費.......45,000／
固定資産売却損...25,000／

※ご提示いただいた直接法、間接法の以下の仕訳は、6/30に売却したのではなく、
なぜか12/30に売却した場合の仕訳になっています。
それは、備品の金額をご覧頂くと分かりますが、
備品の期首帳簿価額820,000に年間の償却費90,000を差し引いた金額になっているからです。

直接法：
現金....750,000／備品...........730,000(820,000-90,000)
...............／固定資産売却益..20,000

間接法：
現金............750,000 ／備品.............730,000(820,000-90,000)
減価償却累計額..180,000 ／ 固定資産売却益...20,000
減価償却費......90,000(←年間の償却費)／

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直接法であっても間接法であっても、減価償却費は同じです。
今回は問題に対する解答がおかしかっただけですね。

この回答へのお礼

すごくわかりやすく詳しく説明していただいてありがとうございます。

自分で出した答えがあってたので一安心しました。

これで減価償却はバッチリです！！

本当にありがとうございました。

お礼日時：2009/06/05 14:48

No.2 回答者： galma_zabi 回答日時： 2009/06/05 12:05

直接法であっても間接法であっても、減価償却費が異なる事はありません。

直接法、間接法は、減価償却費をどのように計上するか？という「方法」の違いであって、
これらによって計上できる減価償却費は変わりません。

参考URLをご覧いただければ理解できると思います。

直接法、間接法で仕訳を正しくおこせれば、自ずと答えは出てくると思います。
この辺りも含め、不明な点などがあれば詳細を教えてください。

参考URL：http://www.bookkeep.info/boki6/syou3-7-7.html

この回答への補足

（問題）

取得原価￥1,000,000（耐用年数10年、残存価格は取得原価の10％、期首減価償却累計額￥180,000）の備品を6/30に￥700,000を現金で売却した。（期首は1/1）

（解答）

直接法　　（借方）現金　700,000・固定資産売却損　30,000

　　　　　（貸方）備品　730,000

間接法　　（借方）現金　700,000・減価償却累計額・180,000・減価償却費　45,000・固定資産売却益　75,000

　　　　　（貸方）備品1,000,000

（問題）

上記問題で売却価格のみを￥750,000に変更した場合の仕訳

（解答）

直接法　　（借方）　現金　750,000　

　　　　　（貸方）　備品　730,000・固定資産売却益 20,000

間接法　　（借方）　現金　7500,00・減価償却累計額　180,000・減価償却費　90,000

　　　　　（貸方）　備品　730,000・固定資産売却益　20,000
　
となっています。

わかりにくく書いてしまって申し訳ありません。

この問題での正しい解答はどうなるのか教えていただけますか？
　

補足日時：2009/06/05 12:39

この回答へのお礼

すぐに回答して頂いてありがとうございます。

やはり一緒でいいのですね。安心しました。

補足に問題を書かせていただきましたので、よろしければまた教えてください。

お礼日時：2009/06/05 12:41

No.1 回答者： noname#120274 回答日時： 2009/06/05 11:57

表記の仕方が異なるだけでどちらで計算しても結果は同じです。

直接法であれば取得価額から直接減価償却費が引かれてしまうので貸借対照表上に固定資産が取得価額から減価償却累計額分が引かれて計上されてしまうので取得価額がぱっと見わからなくなってしまいます。

間接法の場合取得価額から直接控除せず減価償却累計額と別記するので貸借対照表上には固定資産の金額は取得価額で計上され、負債項目として償却額の累計が記載されるだけの話です。

この回答へのお礼

すぐに回答していただいてありがとうございます。

やはり同じでないとおかしいのですよね。安心しました。

お礼日時：2009/06/05 12:43