製造間接費の原価差異分析について

Question

CPA試験の勉強をしていますが、管理会計で、製造間接費についての標準原価計算と原価差異分析に関する次の例題が理解できなくて苦労しています。（ある専門学校の問題集より。）

20x1年中、３分法を使用した製造間接費の差異分析において、予算差異と操業度差異はともに不利差異として報告された。製品に製造間接費を配賦する基準操業度には実際的生産能力の８０％を採用した。もし、この代わりに実際的生産能力の１００％を基準操業度に選んだ場合、報告された予算差異と操業度差異の不利差異にどのような影響があるか。

答えをは、予算差異に変化はなく、操業度差異は増加する、とのことなのですが、解説を見てもよくわかりませんでした。
「基準操業度が実際的生産能力の８０％」であるというのはどういうことをさすのでしょう。ほかの例題では、大体製造時間などを基準にしていて1時間当たり間接費をいくら配賦する、など、具体的にイメージがつかめるのですが。。。
また、なぜ予算差異は基準操業度の変更によって影響を受けないのでしょうか。
解説では、実際操業度における変動予算額は、「総固定費」と「実際操業度における変動費」との合計である。この合計は基準操業度の増加によっても変動しないの
で、予算差異は影響を受けない。」
とされていますが、意味がわかりません。

長くなってすみませんが、ご回答をお寄せいただければ助かります。

mutations · Accepted Answer

＞シュラッター図というのは金額をx軸、操業度をy軸にするグラフのことですか？

金額がy（縦）軸で操業度がx（横）軸です。で、大雑把に言うとy軸の中段にx軸と平行の線があり、その線より下段が固定費で上段が変動費の図です。
書くのが面倒かもしれませんが、はじめのうちは書いたほうがわかりやすいし正確です。慣れてくれば実際に書かなくとも頭の中で処理できるようになります。文字で書いてある公式覚えるより図のどの部分かを覚えるほうがわかりやすいです。


説明が重複するかもしれませんが実際操業度は「実際」に操業した結果（PLAN-DO-SEEでいうところのDO）なので基準操業度がどの程度であろうと変わりません。よって実際操業度における変動費も変わりません。「実際」発生額も同じ。

固定費予算を基準操業度で割って固定費率を求めます（PLANの部分）。差異分析の時点（SEE）で基準操業度を変えても（PLANの部分をSEEで変えるのは本来おかしいが問題なのでしょうがない）、固定費予算（PLAN）は変わらない。（固定費配賦額と操業度差異は変わるが）

よって
＞固定費「予算」プラス実際操業度における変動費の合計と実際発生額の差が予算差異なので、基準操業度は関係がない
となります。
ちなみに「固定費は予算通りに発生した」旨の記述がない限り（総・実際）固定費＝固定費予算と考えるのはそれで問題が解ける場合もありますが危険です。

これでなんとなく解っていただければ幸いです。

mutations · Answer

シュラッター図を書けばわかりやすいと思いますが。


＞「基準操業度が実際的生産能力の８０％」
実際的生産能力とはフル操業の状態をいい、さすがにそれだけの操業はしないので当期の生産計画の考慮の結果その８０％に設定したってことでしょう。（あくまで想像）

基準操業度を実際的生産能力の８０％から１００％にすることにより固定費の単位（例えば１時間）あたりの金額は小さくなりますが、固定費予算の金額は変わらないので操業度差異は大きくなります。

公式法変動予算の予算差異は予算許容額（「固定費予算」と「実際操業度における変動費」の合計）と実際発生額の差です。予算と実際の差異分析の段階で固定費予算の金額は変わらないので、基準操業度を変えても予算差異は変わりません。（差異分析の段階で基準操業度を変えるのはおかしいと思いますが試験用の問題なのでその辺は考えるなってことかな）

とにかくシュラッター図を書けばわかりやすいです。

製造間接費の原価差異分析について

＞シュラッター図というのは金額をx軸、操業度をy軸にするグラフのことですか？

シュラッター図を書けばわかりやすいと思いますが。

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