太平洋戦争の原因について

自分は今まで太平洋戦争の原因は
日本が満洲や朝鮮を植民地にし、その結果アメリカと戦争になり
戦争の原因は日本が悪いと思っていました。
しかし、ある時下のリンクにある内容を読み
どちらが悪いかわからなくなりました。

本当の戦争の原因は一体何だったんでしょうか？

詳しい回答お願いします。


http://www1.toptower.ne.jp/~katumata/sub514.html

No.8 ベストアンサー 回答者： seraph22 回答日時： 2009/07/19 16:58

☆一言で言うとアメリカは、その矛先を…つまり、市場確保や権益確保の矛先として、終始一貫して中国を狙っていた。

　幕末から、ず～～っとね。
　それを日本が独占しちゃったから、アメリカは”いずれ日本は叩き潰さねばならない！”と決意していた。
　結果、太平洋戦争が勃発した。

　以下に歴史的詳細を書き記す。

　幕末にペリー来航す。
　目的は、建前的には、捕鯨船の為、寄港地として、そして燃料補給地としての日本の港の開放にあった。
　しかし、本音は、巨大な人口を要する中国市場（常に、歴史上世界人口の5分の１を占める巨大市場）と貿易するための中継基地として、日本の港の開放を欲した。

　当初、アメリカはそうあからさまに日本を植民地化しようとは考えては居なかったようである。
　ただ、そんな考えは状況次第では、いくらでも変わるであろう。
　当時は何と言っても帝国主義の全盛時代だったのだから…。

　でも、その後アメリカでは南北戦争が勃発して国外に眼を向ける余裕がなくなった。

　で、話しを日本に戻す。
　幕末から明治にかけて、日本は欧米列強の脅威にさらされていた。
　植民地になっても全然おかしくはなかった。
　特に、ロシアとイギリスの脅威はやばかったと考える。
　ただ、当時のアジアの情勢が日本にとって、吉と出た。
その１：インドにてセポイの反乱が発生す。
その２：中国にて太平天国の乱が発生す。
いずれも鎮圧に多くの時間と兵力と資金を消費した。
これを踏まえて、イギリスは、アジア人を安易に植民地化すると思わぬしっぺ返しを食らうと言う経験を得た。
　又、イギリスは薩英戦争によって、思ったより日本（と言うより、正確には薩摩藩）は手ごわいと言う事を理解した。
（未だに、イギリスの海軍の記録書の中において、薩英戦争は大英帝国海軍にとり、恥辱的海戦であると位置づけている）
　アングロサクソン人（イギリス人やアメリカ人）は、手ごわい相手に対しては、結構評価するのである。
　アングロサクソン人は、まず1発殴ってみる。
　弱かったら、それまで！
　で、結構強かったら…

“なかなかやるじゃないか！日本人も！！”、と……
　と、相手を評価するのです。

　これにより、イギリスは、日本の事をあまり、強くでるよりも味方につけた方が良いと考えるようになっていきました（自国の国益に反しない限りは…）。
　それに、日本よりは、はるかに中国やインドの方が、うま味が大きかったのでそちらを優先した経緯もあります。

　又、1900年頃に中国にて勃発した義和団の乱にても規律正しい日本軍を高く評価して、その流れも踏まえて1902年の日英同盟へと発展していきました。

　もう一つの強国ロシアが残っております。
　ロシアは一貫して南下政策をとっておりました。
　理由は不凍港の領地が欲しいと言う一種の病的なまでの本能ともいえる国策にそった結果、ロシアは中国東北部（後の満州国方面）、そして朝鮮半島に徐々に勢力を浸透させつつありました。
　
　奇跡の明治維新を成し遂げた日本ではありますが、国力はまだまだ未熟です。
　又、国防上、朝鮮半島方面の安定化は必要不可欠です。
　最低でも日本にとり、中立の勢力が支配している事、あわよくば、日本の勢力圏に収めるのが国防上望ましい環境です。
（現在の北朝鮮の情勢を鑑みれば、如何に半島方面の安定化は必要不可欠であるかは、理解できると思う）

　で、朝鮮は歴史的に中国を宗主国としてあがめてきた国（地域）です。
　また、中国もそれを自負していた。

　本来であれば、日本・朝鮮・中国が一致団結して欧米列強に対抗できればよかったのですが、ダメでした。
　当初は日本もそういう考えの政治家もいたのですが、その朝鮮・中国（清）が全然当てにならない。
　朝鮮・中国ともに近代化しようと言う気配すらなかった。
　これにより日本は単独にて自主独立の道を選択したのであった。
　当時は帝国主義の真っ只中です。
　国力が未熟なまま、座して欧米列強の植民地になってしまうか？
　あるいは、悪い事とは知りながらも敢えて国力増強の為、欧米列強と同様の手法をとり、植民地（朝鮮や中国方面）を獲得するか？
　史実において、日本は後者を選び、帝国主義の道を進みました。

　話しを戻します。
　以上の如く、朝鮮の権益を巡って、日本と清は衝突しました。
　俗に言う日清戦争（1894～1895年）です。
　これに勝利した日本ではありましたら、次なる大国がいよいよ登場しました。
　ロシアです。
　1900年頃のロシアは世界一の陸軍兵力を保持する。
　海軍もイギリスに次ぐ世界第二位の戦力を保持していた。
　
　そのロシアがいよいよ、朝鮮・満州方面に勢力を伸ばし始めた。
　慌てたのが、日本です。
　清との戦争で勝利したのもつかのま、直ちに、ロシアがドイツ・フランスと共に三国干渉をしてきました。
　やむなく、日本は承諾して遼東半島を清に返還する。
　しかし、あろうことか、その遼東半島の一部をロシアが租借する。
　日本としても、たまらなかったでしょう。

　ただ、ロシアの中国進攻を問題視していたのは、日本だけではありません。
　イギリスも懸念しておりました。
　当時イギリスは中国方面のみならず、アフガニスタン方面でもロシアの南下政策に頭を悩ませておりました。
　そこで、せめて極東方面だけでも何とかしたい。
　そうだ日本と手を組んでロシアの南下を阻止しよう。
　そして、中国に於けるイギリスの権益を保持しよう！
　と考えた。

　そして、もう一つの国も同様にロシアの中国への南下政策を阻止したく考えていた。
　そう、彼のアメリカです。
　アメリカは、幕末から終始一貫して中国への進出を狙っていた。
（その証拠に、後の中国の“門戸開放”を列強に対して主張した位ですから…もっとも、どの列強も耳を貸さなかったですけど…）

　アメリカとしては、上手く日本を利用してロシアの中国への南下を押さえようと考えた。
　アメリカから見たら、広大な領地を持ち世界レベルで影響を与えるロシアよりかは、せいぜい東アジアレベルへの影響力しか保持しえない日本の方が御し易いと判断していたのであった。

　結果、日露戦争（1904年～1905年）にてかろうじて辛勝した日本はようやく、明治からの国家戦略上の目的、即ち安全保障上の観点からどうしても欲していた朝鮮半島への優越的地位の確立に成功する（特に、ロシアに対して）。
　
　アメリカとしても、朝鮮半島までは日本が支配することを容認していた。
　桂―タフト協定にて、日本が朝鮮を支配する事とアメリカがフィリピンを支配する事を相互に承認する協定を締結した。
　
　イギリスも日本が朝鮮を支配する事を容認するかわりにイギリスがインドを支配する事を容認する条約を締結した。

　フランスとも互いに“ベトナムー朝鮮”の相互支配を承認しあった。

　ロシアに関しては、日露戦争に敗北した事により、朝鮮はおろか、中国東北部から、大きくその勢力を後退せざるをえなかった。

　ただ、ここから、日本とアメリカの関係がぎくしゃくし始める。
　アメリカとしては、中国方面に経済的に進出して経済的利益を得たいと考えていた。
　一方の日本は、日清戦争・日露戦争という二つの大きな戦争を経て多くの兵の犠牲の上に、ようやく獲得した中国東北部の権益を独占したいと考えるようになった。
　現に、満州鉄道問題にていったんは、アメリカの富豪（企業）に鉄道敷設の権利を与えると言いながら、土壇場でキャンセルして日本は権益の独占を図った。
　これに対して、アメリカは反発した。

　次なる、ターニングポイントは第一次世界大戦です。
　アメリカを除く列強は欧州での戦争に集中せざるをえなくなった。
　この状況下にて、日本は火事場泥棒的に中国に於ける権益拡大に走った。
　世に言う“対華21か条の要求”です。
　これに対して、アメリカと同盟国であるイギリスは日本に対して不信感を募らせた。
　特に、イギリスは“中国における自国の権益が脅かされるかもしれない…加えて、日本はわが国からの要請である重巡洋艦（金剛クラスといい、当時の世界水準から見てとても強力が軍艦であった）を地中海方面に援軍として派遣して欲しいと頼んだのに、駆逐艦を派遣して誤魔化した。日露戦争の時には、さんざん日本のためにロシアのバルチック艦隊が日本海へ遠征するときの寄港地を制限したり、スエズ運河を渡航禁止にしてバルチック艦隊を疲弊せしめて、日本海海戦の影の支援者として助けてやったのに…。これならば、日本はあまり頼りになりそうもない。ならばいっその事アメリカと組んだ方が国益に沿うな”
　と考え始めたのです。
　アメリカも当時締結されていた日英同盟をひどくやっかんでおりました。
　何とか破棄させようともくろんでおりました。
　結果として、第一次大戦後のワシントン条約の軍縮の流れの中、日英同盟をどさくさに紛れて解消させました。

　日本の運気は、この日英同盟の解消以降確実に下がっていきました。

　ちょっと先に、第二次世界大戦の二大遠因について述べておきます。

１、多額賠償金による国の疲弊（ドイツが該当する）。
２、世界恐慌（1929年）の発生に伴う、ブロック経済化。（日本・ドイツ・イタリアが、これにより疲弊する）

ブロック経済化とは…世界恐慌に対処するべく列強は、それぞれ独自の勢力圏を設定した。
勢力圏を設定することにより、その他の国からの輸出入品に莫大な関税を掛けて、その他の国を締め出す。

アメリカ：南アメリカ大陸と北アメリカ大陸を勢力圏と設定。
イギリス：広大な植民地（アフリカやインド・オーストラリアなどの英連邦など）に設定
フランス：自前の植民地（アフリカやベトナムなど）と東欧を勢力圏に収めて設定した。
ソ連：広大な領地があったので賄えた。又、5ヵ年計画の真っ最中にて殆ど世界恐慌の影響を受けなかった。

　以上は、何とか自前にて必要なもの（石油とかゴムとか鉄鉱石とか）を自国の設定した勢力圏にて賄えた列強である。
　これらを持てる国と言う。
　一方、残った列強はどうなったか…
　
ドイツ：ようやく賠償金による国内不況から脱しつつあったその矢先に世界恐慌の洗礼を受けて、どうしょうもなくなった。
イタリア：殆ど植民地をもっておらず、また自前で賄えそうな資源にも恵まれていなかった。
日本：言わずとしれた無資源国です。
外国に商品（せいぜい生糸製品ですが）を売って、外貨を稼いで世界恐慌による経済打撃を立て直そうとするも、どこもブロック経済化していて高関税にて売却できない。
　じゃあ、どうするどうする…仕方ない。中国方面を日本の勢力圏に収めて他国と同様に中国を含めたブロック経済化して少しでもこの難局を乗り切ろう。
　そう考えた日本は中国に対して日本製品を優先して買うように求めるが、中国は拒否する（まあ、当然ですね^^;）。
　
　ならば、…とばかりに死中に活を見出そうと中国方面への軍事的進攻を目指した。（日華事変の発生…後の日中戦争へと発展した）

　これに強行に“待った”を掛けたのが、アメリカです。
　アメリカは、虎視眈々と中国市場への参入を狙っていた。
　これに対して、まずはロシアが邪魔となった。
　よって、日本を上手く使用してロシアの勢力を駆逐することに成功する。
　しかし、今度は日本がその勢力を中国に伸張し始めてしまった。
　で、それ以降は、日本の存在を邪魔に思うようになった。

　ドイツやイタリアも日本同様に世界恐慌の荒波に飲み込まれてしまい経済的に抜き差しなら無くなってしまった。
　
　それで、ドイツやイタリアは全体主義にて国難を乗り越えていこうと判断した。
　日本も同様に全体主義にて対応した。

　自国の経済ブロックの拡大を目指して日独伊は勢力拡大に乗り出した。
　ドイツは中欧（オーストリア方面）や東欧へ
　イタリアはエチオピア併合
　日本は中国（満州方面）への進攻

　これら３国は近代経済を支える原油・鉄鉱石・ボーキサイト（アルミの原料）などを産出する地域を殆ど有していなかった。
　自国経済の破綻を回避するべく、やむなく対外侵略の手段に訴える事となった。
　
　アメリカ・イギリス・ソ連は殆ど自分の勢力圏にてこれら原料を確保できる“持てる国”だったのに対して日本・ドイツ・イタリアは“持たざる国”だったのである。

　ただ、既に世界の勢力圏の割り当てはほぼ決定していた。
　いずれの地域もどこか列強の勢力圏だったのである。
　そうなると、持たざる国が国益確保の為に進出しようとすると十中八九既得権益を要するその他の列強（持てる国）と衝突するのが必至であった。
（数少ない空白地といえるのが中国であった。この中国も列強が侵出して半ば半植民地状態であったのだが…）


即ち、第二次世界大戦は持たざる国が持てる国に対して起死回生の一手として、戦争と言う手段に訴えたのが実情である。

で、1939年に第二次世界大戦の勃発。
破竹の進撃を続けるドイツに対して、連合国の一つであるフランスは開戦からわずか、1ヶ月で降伏する。
オランダも本土を占領されてかろうじて亡命政権がイギリス本土にて落ち延びる。
　イギリスは、かろうじて海軍力にて勝っているのでイギリス本土上陸を阻止しているが連日深夜のロンドン爆撃に痛めつけられていた。
　同時に有名なドイツ海軍のＵボートにより商船を沈められ、本土補給線をズタズタにされて青息吐息の状態であった。
　イギリスのチャーチル首相は残っていた大国アメリカの大統領ルーズベルトに助けを求めた。
　
　アメリカとしても、もともとの故郷（出身地）と言う思いのあるヨーロッパがナチスドイツの支配下に収まることをよしとは考えなかった。
　又、ドイツ国内においては、有名なユダヤ人虐殺が始まった。
　当時、アメリカの政財界においてじょじょにその勢力を広めつつあったのがユダヤ人であった。
　ユダヤ人たちは何とかヨーロッパの同胞を助けようと考えた。
　アメリカ大統領ルーズベルトも本来、植民地であったアメリカが宗主国イギリスを始めとしたヨーロッパに救世主の如く颯爽と登場してヨーロッパをナチスドイツの手から開放するという設定に強くひかれていた。
　
　ただ、アメリカ大統領ルーズベルトは選挙公約として“アメリカ市民の皆さんやその息子さんを戦場に送らない事”を公約して３選を果たせたという経緯から、アメリカから先立ってドイツに対して開戦するという選択肢を持ち合わせていなかった。
　何とか、ドイツから先にアメリカに先制攻撃させたかったのである。
　しかし、ドイツも第１次世界大戦の苦い経験から工業大国のアメリカの参戦により敗北したという経験から、幾らアメリカがドイツを挑発しても先制攻撃しようとはしなかったのである。

　このとき、アメリカは気づいた…そうだ日本とドイツは同盟関係にある。
　日本を挑発して日本を追い詰めて日本に先制攻撃させたらドイツは三国同盟の関係からドイツもアメリカに参戦してくる。
　そうなれば、アメリカは正々堂々とドイツを攻撃できる。
　そして、ドイツと日本を倒したら戦後の覇者は我がアメリカとなる。
　中国・そして、ヨーロッパを新たにアメリカの勢力圏に収められる！と……

（それに、ルーズベルト大統領は反日本・親中国だったので、なお更、日本たたきに走ったのであった。
　ただ、補足説明しておくと、アメリカとしてもあまり日本を追い詰めようとは考えていなかったフシも見受けられる。
　しかし、日米激突が必至となったターニングポイントは1940年の日本によるフランス領土インドシナへの侵攻からであった。
　日本としては当時ナチスドイツの傀儡政権であったといて、ヴィシー政権から承諾を得てのインドシナへの進攻であったが、これがアメリカの逆鱗に触れた。
　インドシナとアメリカの植民地フィリピンとは眼と鼻の先である。
　このままではアメリカの国益が侵害される。日本を止めねばならない。とアメリカは考えた）

当時の日本は近代国を支える石油や鉄鉱石代わりにくず鉄をアメリカから輸入していた。
それの輸出をアメリカは止めた。
近代工業国家にとって、原油は必須である。
あいにくと、当時の日本の勢力圏（日本本土・朝鮮・満州）には、原油産出地がなかった。
（戦後、満州方面にて原油の産出地が見つかるが当時は発見できていなかった）
　で、アメリカは、日本に最後通牒、いわゆるハル-ノートの受諾を迫った。

１、日独伊三国同盟の破棄
２、フランス領土インドシナからの撤退
３、中国からの撤退。
大きな要素はこの３つです。
日本にとり、一番障害となった条件は３の中国からの撤退でした。
上述の如く、世界のブロック経済化からの不況から脱出する為にやむなく中国に進出した日本であったが、その中国から撤退してしまっては、経済的に立ち行かなくなる。
　特に満州国からの撤退は日清戦争・日露戦争と言う多くの日本兵士の犠牲の上に獲得しえた既得権益と日本の陸軍の中枢は考えていたのでどうしてもその要求を呑む事ができなかった。
　アメリカとしても、中国の国民党の蒋介石の顔を立ててあえて中国からの撤退の条件の中に満州国からの撤退も含めるかどうかについて曖昧にしていたようである。
　場合によっては、満州国からの撤退は別と捉えていたフシもあるが、日本の中枢は少なくとも中国からの撤退とは満州国も含むと判断した。

　原油がなくては日本国内も工場も停止してしまう。
　それまでは、対米避戦を考えていた日本海軍も（このままでは海軍の軍艦を動かせる石油の備蓄が1年半～2年でなくなる！と切羽詰って）次第に対米戦もやむなしと考え始める海軍の実力者も出始めた。

　こと、ここに至って日本は対米戦もやむなしと判断して太平洋戦争への突入していった。
　
　1941年の太平洋戦争の直前となっては、もうアメリカは対日本戦をやる気、満々だったので幾ら日本が外交上譲歩しても戦争は不可避だったでしょう。

　それこそ、日本がハルノートを受諾して中国から撤退して、日本の国民が何千万人（2千万人くらいだったかな？ちょっと記憶があやふやで申し訳ない）もが、飢餓で死亡して日本経済が滅茶苦茶になってもＯＫだったら、何とかなったかもしれない。
　要するに、アメリカの要求は幕末（幕末の日本の人口は2600万人～3000万人）にまで領土を戻せ！と言ったようなものですから。

　（因みに、ＡＢＣＤ包囲網についてだが、オランダ（Ｄ）はイギリス本土に亡命政権を持ちイギリスの意向には逆らえない。
　イギリス（Ｂ）は何とかアメリカの支援（参戦）が欲しい。
中国（Ｃ）国民党もアメリカにせっせと武器支援も貰っていて、アメリカの意向には逆らえない。
　で、アメリカ（Ａ）は、日本と戦争する気が満々。
　日本の近場の石油産出地のボルネオ島はオランダの植民地だから、幾ら日本がオランダに石油の輸出を希望してもオランダは拒否する。）

こういわれたら、日本としては、にっちもさっちも行かないので戦争に活路を見出そうと考えたのです。
　日露戦争も大体似たような国力差がありましたが、奇跡的に辛勝できたので、“夢よもう一度“と言った感じだったのでしょう。
　ただ、日露戦争当時は、当時の求められる最良の同盟国イギリスがおりました。
　仲介国たるアメリカもおりました。
　しかし、太平洋戦争にはいずれも存在しなかった。
　日本海海戦に相当する大勝利もなかった。
　
　結果、日本の敗戦となったのです。

　アメリカは、日本に先制攻撃（ハワイ奇襲攻撃）させることにより、得たり！とばかり参戦していった。
　つまり太平洋戦争の勃発です。

総括：

　東京軍事裁判ははっきり言って茶番です。
　日本は確かに侵略国であった。
　中国や朝鮮から責められても仕方ない側面もあった。
　しかし、同時に日本が欧米列強からの被害国でもあった。
　即ち、植民地を獲得して国力増強に努めねば、早晩どこかの植民地にならざるを得ない世界情勢にあった。
　
　欧米列強も同じ穴の狢である。
　アメリカ：フィリピンを植民地化
　イギリス：インド・シンガポール・アフリカなどに広大な植民地を持つ
　フランス：フランス領土インドシナ・アフリカなどに植民地を持つ
　オランダ：現在のインドネシアを植民地にもつ。
　
　以上を踏まえると日本以上に欧米列強は帝国主義を貫いて植民地を保持していた。
　
　ソ連は、日本と日ソ中立条約を締結して条約期間中であったにも拘らず、日本に攻めてきた。
　明らかな条約違反をした。

　日本を悪者と設定するのであれば、欧米列強は日本以上に悪者です。
　ただ、まあ、国際関係は単純に勧善懲悪にて判断できるものではない事を付記しておきます。

　私の考えは以上です。
　


　
　

　

　

No.10 回答者： abcde999 回答日時： 2009/08/14 03:49

「戦争原因（石油止め）の理由」

ナチスと組んで、欧米領視野の南部仏印進駐したから。



「流れ」

日本・・・中国権益の保護拡大を計り、独走気味に。
↓
欧米・・・中国を仏印（フランス領インドシナ）経由で支援。
↓
ナチス・・・フランスを占領。
↓
日本・・・ナチスと組み、仏印進駐。
↓
アメリカ・・・日本に屑鉄禁輸。仏印中立化などの妥協案や、再南下への警告。
↓
日本・・・南部仏印進駐。
↓
アメリカ・・・石油禁輸。ハルノートなど強硬姿勢へ。
↓
日本・・・真珠湾。

No.9 回答者： fudousin 回答日時： 2009/07/30 17:06

ひとつ上げるとすれば、日ロ戦争後に日本が満州での権益を手にいれますが、そのときアメリカは南満州鉄道の事業を共同でやりたい意向を表明します。

しかし、日本はそれを拒否し、その後は歴史のとうりです。

あんなに、がんばって手にいれた権益は自分だけのもんだいって言うわけです。でも、アメリカは前の方がおっしゃるように、中国進出が遅れててなんとかしたかったし、講和会議じゃいっぱい便宜はかったのに、このけちんぼって怒っちゃったわけですな。

ということで、国際情勢を的確に判断できなかった当時の日本の政治家のせいですから、日本が悪いのです。

No.7 回答者： hurasuke 回答日時： 2009/07/15 01:59

　太平洋戦争だけでなく、戦争の原因というのは、具体的に何と特定できるものではないと思います。

特に、太平洋戦争とは、その時代の一連の戦乱の最後に起きたものであって、その原因を知ろうと思うのならば、明治時代の思想や歴史にさかのぼって考えるべき問題です。
　そして、更に難しいのは、何が原因だと思うかも、人それぞれ考え方が違うのです。

　日本が悪いとかアメリカが悪いとか、そんな単純な結論は出せないかと思います。そのリンクだけでカバーできないことがたくさんありますので、本を一冊読まれてはいかがでしょうか？私としてはこれをお勧めします。

・侵略戦争　纐纈厚（こうけつあつし）著

No.6 回答者： aburakuni 回答日時： 2009/07/14 15:46

歴史に関しては科学の様に「本当の原因」「厳密な因果関係」と言うものはありません。

例えば今の北朝鮮にしても、将軍様が全てを決めれる訳でもないですし、夫々の役割を担う個々人が自分の考えの基に決断をしています。
勿論、その決断は「粛清されるかも知れない」と言うリスクや、情報を持っていれば「今の政権はもたないかも知れない」と言うリスクを天秤に、自分や家族にとって最善の選択をするものです。
少なくとも日中戦争や満州建国がらみで日本が行なった事は、侵略そのものであったのにそう言う指摘をする国際世論に背を向け、国際連盟を脱退したのは歴史的事実です。
それをも仕組まれた事と言う話は、「地球温暖化否定論」的な所謂トンデモ説に属しますし、公的判断である東京裁判に関する異論は、都合の良い部分の拾い読みでなく、資料全体の中に占める割合で判断されるべきものです。
統帥権による明治憲法の換骨奪胎、侵略戦争の拡大と国際孤立、国内世論操作と反対者の弾圧による基本人権抑圧があった事は事実ですし、「妥協したら世界の最貧国になる」と言う政府判断が誤りであった結果は皆さんの目で見れる筈です。
そう言った中で参考URLにある様に、結果として結びつかな（原因とならな）かった努力をしていた人も居ました。
読んでいただければ、物事が同時並行的に進む中での明確な「原因」はないが、結果責任を負うべき人は居なければならない事は判ると思います。
会社に違法行為が在った場合、必ずしも社長が全面的に原因となったとは言えなくとも、責任は取らなければならないと言う事です。

参考URL：http://www.iwakuro.com/index.html

No.5 回答者： cobamax 回答日時： 2009/07/14 14:09

戦争の原因は日本の暴走した軍部でも米国でもありません

一番の原因は「日本の国民」とそれをあおった「新聞」です
一部の軍部だけでは戦争は出来ません、多くの国民の支持が
あって始めて突入できるのです、これは帝国主義のドイツ　ロシア英国
米国でも同じです、中国戦線で成果が上がると「提灯行列」　「打ち上げ花火」「祝勝会」等がたびたび行われ国民は富国強兵　列強に追いつけ追い越せで「皇国崇拝」「不敗神国」の熱病にかかったようになり外国の事情を知らないまま太平洋戦争に突入していきました
戦争反対を唱えたのは外国の事情を知るほんの一部の知識人でしたが
これらの人々はほとんどと投獄され国民より非国民となじられました
特に知識のない国民をあおった新聞の罪は重大です
最近朝日などはこの戦争責任の重大さから本を自ら出版しています

No.4 回答者： q1241x 回答日時： 2009/07/13 18:23

K・カール・カワカミ「シナ大陸の真相（1931～1938）」によれば

レーニンのアジア政策は以下のようなものだったようで、日本はうまくアメリカと戦争するようにロシアの深謀遠慮に嵌められたのかもしれません。ルーズベルト大統領はスターリンに魅入られたようになっていましたから。

＞一九二七年四月六日押収された文書によって最も驚くべき事実が明らかになり、そしてそれはロンドンのアルコス捜査の結果得られた証拠を敷衍するものであった。北京で押収された共産文書を調査する前に、革命政権が成立した初期の段階においてモスクワ政府が「アジア迂回」政策または「ヨーロッパでは守り、アジアでは前進」政策として知られる方針を採択したことを、今一度思い出すことが大切である。
＞　レーニンは東洋の革命活動を、ヨーロッパの革命運動に対する序曲であり援軍であるとみなしていたのである。彼は次のように推論した。つまりヨーロッパ諸国は東洋の市場および東洋の開発地域を失うことに耐えられず、帝国主義列強諸国がアジアの利権を維持できなくなるような状況をアジアにおいて作り出せば、必然的に彼らを経済的破綻及び暴力革命へ導くであろうと。

No.3 回答者： sudacyu 回答日時： 2009/07/13 18:18

　歴史を「善悪」で判断する習慣はあまり好ましいと言えません。

　歴史を勉強する理由は、過去の出来事が起こった原因と結果を知って、その時の人間がどういう行動をとったかという歴史の流れを知ることです。

　その結果が、「望ましいことと」と判断できるなら、そのような行動を繰り返し、「望ましくない」結果が出たならば、そのような行動を取ることは極力避けるということが、『歴史に学ぶ』ということです。

　尚、大規模な戦争と経済は切り離せません。特に第一次世界大戦以後の戦争の特徴である「総力戦」と経済は密接な関係があります。経済を無視して戦争の実像は掴めません。

　アメリカとの戦争のきっかけは、日中戦争（日華事変）ですから、そこから説明します。

＜日中戦争の始まりには、国家的な戦争原因がない。＞
　これほどの大戦争でありながら、国としての政治決断がなされていないのです。
　「本当の戦争の原因は一体何だったんでしょうか？」という疑問に対して、恐ろしいことに明確な答えがないのです。

　当時の日本は、外交を担当している内閣と軍は同格の存在（統帥権の独立）でした。しかも中国派遣軍は内閣の意向を無視し、東京にある軍参謀本部の指示も無視して、現地日本軍指揮官・参謀が戦線を拡大してしまったので、開戦時に着地点を考えて開始したとは思えません。現地日本軍には、中国政府と交渉する窓口がありませんから。
　圧倒的に勝ってしまえば、中国政府と日本政府の間で、日本に有利な戦争終結になるはず程度の思惑であったのでしょう。
　その発想のもとは、昭和初期の国内不況が満州事変・満州国建国による大規模開発で、景気が上向いたことがあると思われます。

　しかし、満州のように、中国政府から半独立の地域（張作霖の息子の張学良の支配地同然）とは異なり、日華事変による日本の進軍地域は、中国の中心部に近く、中国側が停戦できるような自然・社会的ラインが存在していませんから、現実を踏まえて具体的ラインを想定していたとは考えられません。（政治的に戦争をする場合は、戦いの収束も想定するのが当然。）

・具体的に・・・細かく長くなりますが・・・
　満州事変と支那事変（日華事変・日中戦争）は、ある点で性格を全く異にしています。

＜日本の政権構造と満州事変・日華事変・太平洋戦争（＝対米戦争）の詳細経緯＞

　戦前の政治体制では、軍（皇軍＝天皇の軍隊。陸軍＝参謀本部、海軍＝軍令部）と内閣（＝行政府）は同格の存在として、天皇の下に並立しています。（統帥権の独立）
　明治・大正時代までは、枢密院が天皇の補佐として実質的に日本の政治・軍事を統括した国政の主導機関として機能していましたから、並立する軍・内閣を統合するシステムが存在・機能していました。

　ところが、昭和になると枢密院の権威の低下と（枢密院は事実上、その構成員の個人的力によって動いていました。明治時代の枢密院のメンバーは、明治維新の立役者であり、倒幕軍の指揮官を経て新政府の高官となった人が多く、軍・政両方に幅広い人脈を持ち、両者を統括する力を持っていました。）、天皇自身のリベラルな考え方（美濃部達吉の天皇機関説とほぼ同じ考えを持っており、御前会議では、ほとんど異議を唱えませんでした。例外は２・２６事件と終戦の決断の二つといわれています。）の結果、軍と行政を統合した国際的視野を持った政治判断が失われてていきます。

　この、政治＝外交と軍事を統合する視野を欠いたまま、満州事変・支那事変（日華事変・日中戦争）が起こっていきます。
　ですから、中国本土への介入が日本と言う国家にプラスかと言う国家としての戦略的判断なしに、支那事変が起こり継続されたと考えています。

・満州事変
　「石原莞爾」という特異な才能の元で、演出されました。

　上に述べたような政治状況の中で、政府・参謀本部ともに「満州では、張学良と極力事を構えない。」方針でした。（満州の軍閥、張学良の兵力は、満州に駐留している日本軍の１０倍あるといわれていたからです。）
　ところが、満州派遣日本軍（＝関東軍）の参謀であった石原莞爾・板垣征四郎が、この方針を無視して軍事行動を起こし、張学良軍を電撃作戦で圧倒、軍事作戦としては大成功をおさめ、満州を占領してしまったのです。
　この大戦果に、参謀本部・日本政府ともに関東軍の軍事行動を追認し、満州国建国に至ったのです。（ここまでは、石原莞爾の戦略通りの展開となりました。）

　その結果、石原は陸軍同期の中で最も早く大佐となり、陸軍内部で「軍参謀は中央の方針に反しても、作戦で戦果を挙げれば、出世する。」という認識が生まれることとなりました。

　石原莞爾は、満州を取って「日本・朝鮮・台湾・満州を日本の経済圏として開発することに専念すれば、アメリカに対抗できる。」との見方を持っており、そのための戦略として、満州を勢力下に置いた後は、他国との軍事衝突は外交力を総動員して回避し、軍事費を抑え経済開発に専念するというものでした。

　日本は、当時一等国と呼ばれたイギリス・アメリカ・フランスに比べて支配地域が遥かに小さいため、イギリスなどのように植民地を未開発のまま薄く搾取する政策を取るのでは、これらの国に対抗できませんでした。
　そのため、支配民族のレベル向上による独立運動激化のリスクを知りつつも、占領地を徹底的に開発して国力向上を目指しました。

　国際連盟では、リットン調査団の報告にもかかわらず、常任理事国である日本の行動を容認する意見も強く（第一次大戦後の国際的な厭戦気分が影響しています。当初、ドイツもこの傾向を利用して、英・仏と戦うことなく国土の拡大を行ないました。）、石原莞爾の思惑通り事態は進むかと思えました。
　ところが、国際連盟で討議している最中に、日本軍が満州から中国に侵攻を開始（熱河作戦）し、面子をつぶされた国際連盟の諸国の態度が一変します。　

＜理由＞
　第一次世界大戦後の世界平和の空気の中で、「中国に関する９カ国条約」１９２２年が結ばれ、（列強がヨーロッパの戦線に全力を傾けていた隙に日本が対華２１カ条の要求をしたことが遠因）
　中国の門戸開放
　列強の中国に対する機会均等
　中国の国家としての主権尊重の原則
が確認されました。
　この条約に対する日本の違反に対して、『満州は中国ではない』という論理が、一応成立する余地があり、満州族の清朝皇帝溥儀を擁立しました。
　ところが、熱河作戦の地域は、山海関を越えていて満州ではありません。

・支那事変（日華事変・日中戦争）
　石原莞爾は、１９３７年の日中戦争開始時には参謀本部作戦部長となり、内蒙古での戦線拡大（熱河作戦以後）に作戦本部長として、中央の統制に服するよう現地にまで出かけていって現地軍指揮官の説得に勤めましたが、かえって現地参謀であった武藤章に「石原閣下が満州事変当時にされた行動を見習っている」と嘲笑される結果となりました。
　戦線が泥沼化することを予見して、石原は不拡大方針を唱え戦線の拡大を抑えようとしましたが、当時関東軍司令長官東條英機ら陸軍中枢と対立し、１９３７年９月には参謀本部から関東軍に左遷され、支那事変は継続していきます。

　日中戦争を開始した中国派遣軍参謀を評して、石原は「鵜の真似をする烏」と言ったらしのですが、過去の自分の行動が影響を与え、石原の戦略は崩壊することとなって行きます。

・満州事変の性格と支那事変の性格
　高校の日本史の資料・年表程度のものに目を通せば、その実態が分かります。

　満州事変（１９３１年）当時の日本陸軍の総兵力は４５万程度で、「電撃戦での勝利」であったため、兵力・日本経済には大きな影響を与えていません。

　支那事変が、１９３７年７月に起こり、在留邦人保護と言う名目で継続され、１９４１年１２月には、真珠湾攻撃を行い、アメリカとの戦いに入っていくのですが、それらの時点での主な統計数字を見れば実態が見えてきます。

　真珠湾攻撃をする直前の、日本本土・満州・中国大陸にある兵力は約１９０万（支那事変後に急激に増え、満州事変前の４倍になっています。参考：現在の日本＝人口１２０００万の陸上自衛隊約１６万、中国＝人口１３億の人民解放軍陸上兵力１７０万｛誤差は大きいかもしれません｝程度。）は、とんでもない数字なのです。
（陸軍兵力の急膨張で、士官学校出身の職業軍人は平時にはありえないような出世をどんどんしていったため、陸軍内部に日華事変の停止・撤退を望む声が盛り上がることはありませんでした。）
　対米、南方作戦のために、その後も更に兵員の数だけは増えていき、終戦時には、更に増え６５０万だったそうです。女性・子供・老人を除外した成年男子に対する軍人の割合を考えれば、国家経済が維持できるはずもありません。

　これだけの兵士を、生産を行わない「軍人」として動員したため、日本の戦前の各種工業生産力は１９３７年をピークに減少・横ばいを始めます。
　さらに、１９３８年には国家総動員法・１９４０年には食料の配給制が国内で始まります。

　アメリカとの戦いを始める以前に、中国との泥沼の戦争で、国力の大きな消耗が起き、顕著に国民生活を圧迫しているのです。

　政治が「軍」をコントロールしていれば、工業生産力を低下させてまで長期に戦いを続けることは考えられません。国益に明らかに反していて、無意味な消耗ですから。

　そして、中国側の焦土戦術（決戦をしないでどんどん内陸部に主力を後退させる戦略）によって、　中国側は「負けなければ勝ち」なのに対し、日本側は「勝たなければ負け」という、抗戦側の理論と侵攻側の理論のギャップで、戦闘を中止して撤退すれば『負け』という状況となっていました。
　
　『負け』ないためには、戦い続けるほかに方法はなく、アメリカから石油禁輸をされた日本（当時の日本産業の動力源は石炭。輸入石油の半分は軍が艦船・飛行機・車両の燃料として消費していました。）は、結局、中国からの撤退か、西太平洋の制海権を手に入れて、オランダ（既にドイツによって占領され、独立国家として機能していませんでした）の支配する領インドシナの石油を手に入れるかの選択（＝戦線の拡大）となったのです。

付記：第二次世界大戦時の日本軍の人権問題について
　戦場では弱者に被害が続出します。特に補給能力が低かった日本軍の場合、アメリカ軍と日本軍が対峙した太平洋の島々では、弱者である日本兵に餓死・病死が続出しました。日本軍・中国軍と中国民間人が混在した中国戦線では、弱者である中国民間人に被害が続出しました。

　第一次世界大戦時には、日本の敵国捕虜に対する扱いは極めて寛大でした。
　坂東俘虜収容所
　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%9D%BF%E6%9D%B1% …

　第二次世界大戦の場合、日本は中国との長期の戦争で、アメリカとの開戦時には国力が既に消耗して捕虜を寛大に扱うだけの余力がなくなっていました。
　いくら海軍が無傷であったとは言え、客観的に補給の観点から見れば、中国大陸から撤退すべき状況であったのです。　

No.2 回答者： nacam 回答日時： 2009/07/13 10:19

こういったものの場合、原因はひとつではなく、複数の要因がからみあつていることが普通です。

基本的に、太平洋戦争は、日中戦争、それ以前の満州事変、などとも当然からんできます。
経過を水に、問題を単純化する事は、歴史認識を誤ることになります。

一番の原因は、日本が第一次世界大戦に中途半端に介入したことでしょう。
第一次世界大戦の終結により、帝国主義の時代は終わったのに、日本がまだ帝国主義の時代が続いていると勘違いし、自国の権益の確保に猛進したことでしょう。
また現在の北朝鮮と同じく先軍政治を行ったため、軍の暴走に歯止めをかけられなくなってしまった事も理由です。
軍の暴走による日本の権益確保の姿勢が、世界各地で他国との摩擦を有無のです。
そのため、状況は現在の北朝鮮と同じく、世界的な孤立化に陥り、身動きが取れなくなってゆくのです。
当時同じような国としてドイツがあったため、ドイツとの同盟に入り、世界大戦へと突き進むのです。

No.1 回答者： to9311mu 回答日時： 2009/07/13 00:11

＜アメリカ＞

極東アジアに利権が欲しい。でも極東アジアには日本がいる。どうにかして日本を潰すことができないものか・・・。そうだ！アメリカ・オランダ・イギリスと組んで日本を絞り上げれば良いのか（←ABCD包囲網）。そうすれば日本は戦争を仕掛けてくるだろうから、そこを叩き潰して・・・・

＜日本＞
こちらが戦争回避のために譲歩に譲歩を重ねてるのに・・・！このままでは日本は白人国家の犬となってしまう（←ハルノート）。このまま犬に成り下がるくらいなら一戦を交えた方がまだマシだ！

簡潔に書けばこんな感じですかね。。。日本が生きるか死ぬかの戦いにアメリカが上手く引きずり込んだのが最大の原因だと思います。