ガス会社とのトラブル

ガス会社がニットウに変わってから、連続でトラブルが起きてます。

一つ目のトラブルが、ガス漏れ警報器の件です。
ガス会社交換後、立会い時にガス漏れ警報器のレンタルを進めれました。
入居時からあった警報機があるので不要と言ったら、その警報器は前のガス会社ので前のガス会社が回収すると言われました。
警報器がなくなるのも心配なので、購入するするまで(約１ヶ月)だけレンタルしました。
その後、警報器を購入してレンタルしていた物は返品しました。
しかし、いくら経っても前に使用していた警報機を回収に来ないので前のガス会社に連絡したら、警報器は当社の物ではありませんと言う回答。
アパートの管理会社に連絡したら、大家が取り付けた備品でガス会社の物ではありませんと言われました。
取り合えず今のガス会社に連絡し事情を説明したら、言い訳だけで一言もお詫びを言わない上、当社には責任がない様な言い方。
本来、請求する予定ではありませんでしたが、レンタル代金と新しく購入した警報機の代金の返金を要求した所、折り返し連絡すると言って連絡なし。
此方から連絡すると、いつも担当者は不在。

そして二つ目が口座引き落としの件。
口座引き落としの書類を郵送。
申込書を郵送した数日後に○月分の振込用紙が届いたので、○月分の支払い方法がどうなるのか気になったので連絡。
○月分の口座引き落としの手続きが間に合わなかった場合は、○月分と△月分を２か月分纏めて引き落としになりますと言う回答。
○月分が引き落としされていなかったので、○月と△月分の２ヶ月分引き落とされるはずだった。
しかし、△月の口座引き落とし予定日の１週間後、いきなりガスが止まった。
ガス会社に連絡したら、支払いがされてないから停止したと・・・。
今までの経緯を説明したら、○月分の振込用紙を送ったので振込み用紙で○月分の支払いをしていればガスが止まることはなかったと、全ての責任を擦り付けてきた。
百歩譲って振込み用紙で支払わなかったのが悪いとする。
それなら、ガスを停止する前に停止予告日の案内の手紙、もしくは電話くらいしたらどうだと言ったら、当社はその様な事は一切しないと言われた。
その上、開栓手数料も掛かる様な事も・・・。
流石に、頭に来た。

そこで質問ですが、ガス警報器のレンタル代と自分で購入したガス警報器の代金などの返金がされるまで、ガス料金の支払いをしたくありません。
うる覚えですが、一方的な家賃値上げなどで納得できない場合、家賃を大家に支払わずに裁判所に支払えば、家賃滞納にならい様にする方法があったと思いました。
これと同じ様に、ガス料金を裁判所などに支払えば、ガス料金の滞納にならない方法はあるのでしょうか？
その他に、何か良い方法はありますか？
最後に、今回の件、お金の損得ではなく、自分が納得できる結果にしたいです。

No.3 回答者： misawajp 回答日時： 2012/03/07 06:38

一番の回答の通りです

が　質問者の意向をある程度通すには　滞納のガス代の何十倍それ以上の費用を弁護士に支払うことになるでしょう

自分の無知・判断ミスを自覚し、授業料と思うことがよろしいです
何回も独善の解釈と判断ミスを繰り返した結果であることを御自覚を

この回答への補足

ガス停止の件、どこに無知や判断ミス、独善の解釈があるか私にはわかりませんので、具体的にご指摘して頂けませんか？

警報器の件は、ガス会社が言う事を全面的に信用し確認を怠った事は私の判断ミスだと思いますが、正直な所、ガス会社が嘘を言うとは思ってもいませんでした。

ガス代の何十倍掛かろうが、最終的に全て私の責任になっても、今回の件はハッキリさせたいです。

補足日時：2012/03/07 14:02

No.2 回答者： gradnormal 回答日時： 2012/03/07 04:07

ガス警報器については、日東の担当者がいい加減な輩だったようで質問者様に同情します。

しかし、警報機の交換・レンタルはあくまでも個人の責任において、契約したことですので、損害賠償させるのは困難だと思います。例え、「この警報器の交換は法律で定められている」とありもしない話でも、証拠が無い限り、詐欺で訴えることは難しいです。

強いていえば、ガス会社を信用せずに住宅設備のことなので、まず始めに管理会社に連絡すべきだったのでは。私も大家をやっていますが、大家側からすれば警報機の使用年数を管理してますので、勝手に換えられては困るケースもあります。
納得がいかないとは思いますが、質問者様が知らな過ぎたのもまた事実です。

供託金の件ですが、こちらは地代や家賃を主な目的としているようですので、ガスや一般的な物品やサービスには適用されないと思います。細かいことを言うとこれは今まで継続してきた契約が正当な理由なく突然の値上げで生活を脅かされる場合のための法律ですので、契約開始時から内容が変わらないのに供託するようなケースはあり得ないかと。
http://www.moj.go.jp/MINJI/minji07.html

この回答へのお礼

＞この警報器の交換は法律で定められている
警報機の取り付けは、法律で義務付けされている。
今の警報機は返品しないとならいので、新しい警報機を直ぐに取り付けなくてはいけませんと言われました。

お礼日時：2012/03/07 13:31

No.1 回答者： takashi19690710 回答日時： 2012/03/07 03:59

弁護士に相談してください。

法律を持ち出して解決しなければ納得できないような感じが文面から伝わってきます。
頑張ってください。

この回答へのお礼

取り合えず、弁護士に相談してみます。

お礼日時：2012/03/07 13:25