アプリ版:「スタンプのみでお礼する」機能のリリースについて

Many previous studies have assumed that the impact of aircraft emissions was the same everywhere.

But the new analysis reveals that aircraft emissions increased the fraction of cirrus clouds where vapour trails were most abundant, and actually decreased the cirrus fraction in several locations by increasing the temperatures in the lower atmosphere, reducing the relative humidity in such locations.

If black-carbon emissions from aircraft could be reduced 20-fold, warming would be halted and a slight cooling would occur from plane-created vapour trails, Jacobson says.

The team’s study is being peer reviewed and is expected to be published soon, Jacobson added.

David Fahey, of the Earth System Research Laboratory in Boulder, Colorado ― part of the National Oceanic and Atmospheric Administration ― says that studies such as Jacobson’s are important to fill the gaps in aircraft-emissions data following the nation’s previously “muddled” research course.

Fahey says that how European leaders are calling for carbon taxes to be levied on each commercial airline flight, the United States is being driven to catch up on aircraft-emissions research.

Some of the EU proposals suggest taxing a flight for emissions along its entire route.

This is “absurd”, says Fahey.

For a more realistic levy, high-quality research is needed on the actual impact of such emissions, he adds.

よろしくお願いします^^;

A 回答 (2件)

過去の多くの研究では、(地球上)あらゆるところが等しく航空機排出物の影響を受けると推測されてきました。



しかし新たな分析は、航空機排出物は飛行機雲が最も多く発生する巻雲の部分を増大させるが、実はいくつかの地点において、下層大気中の温度を上昇させ相対湿度を減少させることにより巻雲部分を減らすことを明らかにしています。

もし航空機からの黒色炭素排出量を20分の1に減らせれば、温暖化は停止し、航空機が作り出す飛行機雲によってわずかな冷却効果が生まれるでしょう、とジェイコブスンは言います。

彼のチームによる研究は同分野の専門家によって検証中であり、まもなく正式に発表される見込みですとジェイコブスンは付け加えました。

コロラド州ボウルダーにある、アメリカ海洋大気庁(※1)の一部である地球システム研究所のデビット・フェイヒーは、ジェイコブスンたちのような研究は国による過去の「曖昧な」調査過程を受けた航空機排出物データの欠陥を補う上で重要なのです、と言います。

フェイヒーはいかにヨーロッパの首脳陣が各民間航空機の飛行に炭素税徴収を要求しているか、またアメリカは航空機排出物調査の出遅れを取り戻さざるを得ない状況に追い込まれているとも述べています。

EUによる提案のいくつかは、1飛行の全ルートにおける排出量に対し課税することを示唆しています。

こんなことは「ばかばかしい」とフェイヒーは言います。

より現実的な徴税の為には、そういった排出物による実際の影響に関する質の高い調査研究が必要なのです、と彼はつけ加えます。

※1:National Oceanic and Atmospheric Administrationは略称NOAAと呼ばれます。アメリカ海洋大気局と表記されることもあります。
    • good
    • 0
この回答へのお礼

早速の回答ありがとうございます
すごく助かりました^^

お礼日時:2012/12/02 21:15

難しいですね~・・・



過去のたくさんの研究は、航空機の排ガスによる影響がどの場所でも同じものだと仮定してきた。
しかし最新の研究によって、航空機の排ガスは飛行機雲がもっとも豊富な部分で巻き雲の割合を上昇させていること、いくらかの場所では実際に、低層大気温の向上によって相対湿度が下がり、巻き雲の割合が少なくなるということが明らかになった。

もしも航空機から排出される黒色炭素の排出が20倍減少できたなら、温度の上昇が止められるだろうし、飛行機雲によって多少の冷却がもたらされるであろうとジャコブソンさんは言う。

そのチームによる研究は現在相互評価されていて、近々公表されるであろう。とジャコブソンさんは付け加えた。

ColoradoのBoulderにある、地球構造研究所勤務兼、自然海洋大気管理組織のデビッドファシェイさんによれば、ジャコブソンさんのような研究は、航空機の排ガスデータの"曖昧な"リサーチのギャップを埋める意味で重要だと言う。

ファヘイさんによれば、ヨーロッパのリーダーたちが、各々の商業的エアフライトから炭素税を徴収するよう主張しているとのこと。一方アメリカは航空機の排ガス研究に手を焼いている。

EUの議案では、全航路で発生する排ガスについて課税することを提案している。

そんなのは"ばかげている"。ファヘイさんは言う。

徴税を現実的なものにするなら、実際にどれだけ影響があるのかを、高い品質で研究することが必要だと彼は付け加えた。
    • good
    • 0

お探しのQ&Aが見つからない時は、教えて!gooで質問しましょう!