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なぜ労働供給曲線は垂直に近いのですか? また右にシフト左にシフトした場合それぞれどのような状況ですか?

A 回答 (1件)

多くの人が、《労働して賃金報酬を得るようなことをしなくても、生活費には困らない》のならば、労働供給曲線は、価格(賃金)が上がると供給量が増え/価格(賃金)が下がると供給量が減るという傾向になる可能性はあると思います。


その場合でも、価格(賃金)が上がってもどんどんと供給量が増えるということはなくて、ある程度以上には供給量は増えないと思います。
災害支援とかオリンピックボランティア、地域の見守りとか、何かその労働に意義を強く感じるような社会情勢がでると、価格(賃金)に変わりがなくても、供給量は増えることがあります。

多くの人が、《労働して賃金報酬を得るようなことをしないと、生活費に困る》という背景をもっていると、労働を需要する側(雇う側)が経済合理性の範囲で労働を購入すると(労働需要曲線のラインで雇うと)、失業が発生することになります。 ただ、《労働して賃金報酬を得るようなことをしないと、生活費に困る》ので、この先インフレなどがあって、なんとしても今のうちに職を得て賃金報酬を得ようとする場合には、同じ賃金レベルでも労働供給が増加します(失業が減って完全雇用の方向に動く)=労働供給曲線が同じ賃金水準なのに上方に動く(垂直に近い立ち上がりをする。しかし、垂直に下の方向に動くことはない)

社会保障制度が整っていると、休む、失業することに歯止めが効かない方向に働くので、通常の供給曲線のようにはならないです。 失業保険、健康保険、医療保険、教育費、養育費、住居費、生活費がカバーされれば、賃金が高い、労働条件が良いというだけでは、労働の供給量は増えません。

自分で、適当に考えてみると良いです。
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