医師資格と弁護士資格どちらのほうが無敵ですか？

医師資格と弁護士資格どちらのほうが無敵ですか？

No.1 回答者： 放浪者 回答日時： 2022/04/01 18:50

どちらも国家資格です、だが大きな違いがあるのです。

文系の国家資格で人が制限されているのが、弁護士です。
理系の国家資格で、従事者の総数を管理しているのが、医師国家資格なので、
自分の頭がどちらに向くかですね。

No.2 回答者： お空ママ 回答日時： 2022/04/01 19:32

医師資格だと思うなー。

余程の事件をおかさない限りは医師免許は取り消されませんからね！

この回答へのお礼

弁護士もじゃないんですか？

お礼日時：2022/04/01 20:12

No.3 回答者： ひろみch 回答日時： 2022/04/01 22:41

医師免許です。

就職困らない、平均年収1000万越え

弁護士
就職出来ない人一割
平均年収700万

No.4 回答者： tanzou2 回答日時： 2022/04/02 11:36

医師はあまり増えないように医師会が

頑張っています。
医師会は自民党の有力な大票田です。

これに対し、弁護士は弁護士会が頑張って
いましたが、弁護士会は左側が多く
自民と仲が悪いです。
結局、司法試験改革がなされ、法曹が
多くなりました。

検察官は質が落ち、弁護士は収入が
減る、という事態になっています。


と、いうわけで。
医師です。

資格を持っていれば、まず喰うには
困りません。

大病院で修行を積んでから開業すれば
年収数千万。

外国でも、仕事は可能です。



弁護士で収入の高い人は
一部です。
その一部が平均収入を上げているだけです。

それに通用するのは日本だけ。

■読売新聞 弁護士収入
１４年の国税庁の調査によると、独立して事務所などを営んでいる
弁護士の売り上げ（収入）から必要経費を差し引いた
「年間事業所得」の中央値は約４００万円という。
さらに、同年の日弁連のアンケートによると、
事業所得２００万円以下の弁護士が、
なんと総数の８分の１を占めているという。

No.5 回答者： 小金ちゃん 回答日時： 2022/04/05 09:25

医師免許でしょ。

全国どこでも就職出来ますし。

No.6 回答者： ben0514 回答日時： 2022/04/05 12:13

私は弁護士に一票ですかね。

医師免許を持てば、帰省されていな医科については名乗り、診療することが可能です。しかし、人の命を預かる仕事であり、それ相応の経験を持たないといろいろな科を扱うことはできないでしょう。内科系の診療科目をいくつも挙げて開業されている町医者なども多いでしょうけど、医師一人でできることは限られるでしょう。他の医師を雇用するにしても病院経営は結構大変と聞きます。

次に弁護士は、一応法律全般の専門家であり、独占業務を持ちます。
医師国家試験の合格率よりも難しい、合格率が低い、さらに医大などの学費その他の費用負担も大きいことでしょう。
弁護士有資格者は、弁理士（特許等）・税理士（税と会計）・行政書士（許認可等）・社会保険労務士（社会保険・労働保険・助成金）の資格登録が認められます。
これらの法律専門家・隣接職などは、知識とパソコンと営業力があれば、業務を行うことが可能です。さらに、弁護士が税理士登録して開業させた税理士事務所または総合事務所ともなれば、他の税理士の雇用などもしやすいことでしょう。
テクニックやノウハウというものが各種資格で求められますが、弁護士兼税理士として税務訴訟を中心に行いつつ、通常の税理士業務は雇用数税理士に任せ、その監督をしつつ経験を得ることもできるでしょう。そもそもが法令に基づくものなので、弁護士になるくらいの能力があれば他分野の法令を学ぶのも容易にできることでしょう。税理士以外も同様でしょう。
弁護士になったはよいが、弁護士業務が嫌だと思えば上記のように他の資格登録してそちらの業務へシフトすることもできるでしょう。

医師も大変な仕事であり社会的評価もあり、さらに高収入につながる資格業務化と思います。しかし、医療を提供する場の整備や準備にお金がかかることと他分野への変更が結構大変だということです。

今の時代の方であれば、AIが進んでいき士業分野の仕事が減ると言われていても、影響を受けることろには引退などでしょうし、弁護士ほど難しい資格試験突破した人であれば、いくらでもつぶしの聞くことでしょう。

資格を奪われることは比較的少ないですが、奪われなくても仕事ができなくなるということはあります。医師や看護師などの一部には、担当患者を死なせてしまったなどで責任を感じ、トラウマになり、医療行為ができなく案るということもあるようです。弁護士も命に代わるくらいの財産や人生を預かるようなことのある仕事ではあると思います。ただ、一つの資格と司法修習その他により、他分野へ変更するなどができることも大きいかと思います。