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バブルが崩壊して日経平均株価が3万円代から1万円を切って下げた時は
個別銘柄の業績など関係なくほとんど全銘柄がどんどん下がっていったのですか?
株を買う人はあまりいなかったのでしょうか?

A 回答 (2件)

バブル期の最高値が38,915円87銭で、リーマンショックを受けて6000円台まで下げ、5分の1以下まで平均株価を下げることとなりました。


バブル最盛期当時の時価総額トップはNTTで、2位が日本興業銀行、3位が住友銀行、4位に東電があり、富士、第一勧銀、三菱、三和と銀行が続き、9位に野村證券、10位がトヨタ自動車です。
メガバンクや投資銀行がバブル期には好調で、しかしながら現在では上位10傑に三菱UFJフィナンシャルグループのみが金融機関として入っているだけで、第一勧銀、富士、日興銀は現みずほFG、三和は三菱UFJに統合しその姿を消しました。
バブルで貸し出し高が多くなるも、崩壊後の回収困難となると地銀は一気に業績後退となり、経営難となると政府主導でメガバンクとして統合し、2000年以降加速度的に進む金融再編と、持ち株会社化し巨大金融グループとして様々なセクターに投融資をするようになりました。
株式市場も変化し、プライムをはじめとした3市場で、100株を最小とする単元統一、値嵩は分割を繰り返し、一般投資家の取引を促すなど・・。
当時、市場全体の63%が大きく下落しました。
メジャーが没落してゆく中、ベンチャーや小型でも高い競争力を持つ企業が2000年を境に成長してきていることもあり‟出遅れ”なんて言われています。
大手銀行が融資を武器に経済を抑えていた当時ですが、バブル崩壊後は企業が内部留保に傾き、融資に頼らない強い経営体質となると、銀行は融資から投資へ大きく舵を切り、金融グループとして派生しました。
バブル期までは株式投資は比較的富裕層が取り組むもので、バブル期に入ると大きな儲けをつかむために一般投資家が増えました。
ただ、当時は手数料や日歩が高く、バブル期でも相場で自己破産する方も多く、2000年以降に株式売買手数料の自由化やネット証券参入による個人投資家の売買が活発化し、投資家の資産保全等も一般投資家に取り組みやすい環境も整いました。
30年で見ると価格は上下しながらもレンジで推移している銘柄も多く、大手印刷の凸版や大日本印刷などは大きなショック以外は比較的安定した推移で移動しています。
凸版の子会社の東洋インキなんかも、低採算でありながら連続高配当を実施し、大株主によってコントロールされているように思います。
高配当は低位であることもあり、ショック後の調整で株価を大きく下げ、その後業績が安定及び拡大している企業への投資をし、リターンを再投資すると資産が増え、それまでの資産かが資産を消す一方で新しい資産家が生まれるということがあり、リーマンショック以降、アベノミクスを迎えて新富裕層が誕生したなんて言われていますね。
ファストリやファナック、東京エレク、ソフトバンクなどが大きく寄与しています。
1980年代ベンチャーの日本電産(現ニデック)は最初の発行株100株が現在では4億近い時価総額になってるようです。
変化して行かない企業は没落するということです。
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株式投資に回っていた余剰資金が、借金返済のため慌てて換金されたってことでしょ?

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