簿記の過去の誤謬による修正について

簿記の過去の誤謬に係る修正が良く分かりません。
分からない問題が下記です。
-------------------
・残高試算表
■繰延税金資産31,200
■備品48,000
■備品減価償却累計額5,700

税効果会計は40％である。
当期は×3/4/1～×4/3/31の１年間である。
・備品は×１年９月５日に取得したものであり、耐用年数を１２年として減価償却を行なってきたが、
取得時に定めた耐用年数がその時点での合理的な見積に基づくものでなかったと考えられるため、
当期より合理的な見積に基づいた耐用年数である８年に修正した。

・繰延税金資産の残高を34,800に修正する。

回答．
減価償却費5,400／備品減価償却累計額5,400
※48,000×0.9÷８年

・税効果会計の適用
繰延税金資産3,600／法人税等調整額3,600
※繰延税金資産34,800△繰延税金資産31,200＝3,600

・過去の誤謬に係る修正
繰越利益剰余金2,850／備品減価償却累計額2,850
※48,000×0.9÷８年×19月／12月－5,700

・税効果
繰延税金資産1,140／繰越利益剰余金1,140
法人税等調整額1,140／繰延税金資産1,140
--------------------------------
このような回答なのですが、
税効果の箇所が分からないのです。
過去の誤謬に係る修正の所は、
修正だから、
減価償却費2,850／備品減価償却累計額2,850
になり、それの税効果会計なのだから、
繰延税金資産1,140／法人税等調整額1,140
となるわけではないのでしょうか？
なぜ減価償却費が繰越利益剰余金になり、
そして税効果会計が、
繰延税金資産1,140／繰越利益剰余金1,140
法人税等調整額1,140／繰延税金資産1,140
がしっくりきていません。
よろしくお願いします。

No.3 ベストアンサー 回答者： pacific-ocean 回答日時： 2012/02/24 22:04

新たなご質問に対する回答です。

基本的に仕訳は起こしません。T字勘定にしていきます。
そして何かを右に移動させたならば何かを左へ移動する、
何かを右で増やしたならば何かを左で増やす、
というように左右一致するよう数字を移動・加減します。
簿記（仕訳）というより、数字のパズルをやっているような感覚です。

ご質問の例でやってみます。
会計期間が3／4／1～なので期首の一時差異を出します。これは減価償却に使うので計算式を書きます。

2／3／31　
会）48,000×0.9÷12×9÷12＝2,100
税）48,000×0.9÷8×9÷12＝3,150　　　差1,050×40％＝420
3／3／31　
会）48,000×0.9÷12＝3,600
税）48,000×0.9÷8＝5,400　　　差1,800×40％＝720
≪思考回路：会計より税務上の費用が多い→課税所得少ない→税金負債≫


×4／3／31　決算整理前
ここからはＴ字勘定に記入します。

（税金資産・負債勘定）
――――――――┬――――――――
首　　32,340　　　　　　　首　1,140
　（残　31,200）


・税効果
≪思考回路：税金資産左側31,200が34,800に増える→法調整の右に3,600≫
（税金資産・負債勘定）
――――――――┬――――――――
首　　32,340　　　　　　　首　1,140
　（残　31,200）
　　　↓　＋3,600
　　　34,800

（法調整勘定）
────────┬────────
　　　　　　　　　　　　　　　　　3,600


・過去の誤謬訂正
≪累計額右側8,550に増える→税効果あるため過年度修正ではなく繰越利益剰余金の左に2,850≫
　（減価償却累計額）
────────┬────────
　　　　　　　　　　　　　　T／B　5,700
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↓　＋2,850
　　　　　　　　　　　　　　　　　　8,550

　（繰越利益剰余金勘定）
────────┬────────
2,850　　　　　　　　　　　T／B　　××


・一時差異解消
≪思考回路：税金負債左側に1,140→税効果あるため法調整ではなく繰越利益剰余金の右に1,140≫
（税金資産・負債勘定）
――――――――┬――――――――
首　　32,340　　　　　　　首　1,140
　（残　31,200）
　　　↓　＋3,600
　　　　34,800　　
　　　1,140

　（繰越利益剰余金勘定）
────────┬────────
　　　　2,850　　　　　　　T／B　　××
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　1,140

≪思考回路：税金資産の合計が35,940になってしまうため修正》
≪思考回路：税金資産の右に1,140→税金資産は法調整で増やしたから法調整の左に1,140≫

（税金資産・負債勘定）
――――――――┬――――――――
首　　32,340　　　　　　首　1,140
　（残　31,200）
　　　　↓　＋3,600
　　　　34,800　　
　　　　1,140　　　　　　　　　　1,140

（法調整勘定）
────────┬────────
　　1,140　　　　　　　　　3,600
　

こんな感じです（Ｔ字勘定が崩れたらご容赦ください）。
今回は繰延税金資産・負債を一緒にしましたが、基本的には別々にしています。
左右どちらがプラス側・マイナス側になるのか頭に入っていますので、仕訳するよりラクな感じがします。
それに仕訳したものを残高試算表に加減する時、拾い忘れたりすることもありますが、Ｔ字勘定に直接書き込めば忘れることもありません。

ただこれが最良の方法なのかは分かりませんが・・・



長々と失礼致しました。

この回答へのお礼

とても分かりやすくて本当に参考になりました。
丁寧に教えていただきありがとうございました。

お礼日時：2012/05/13 11:50

No.2 回答者： pacific-ocean 回答日時： 2012/02/24 21:10

前回の追記（別解）から書かせて頂きます。

×4／3／31　決算整理前残高試算表に繰越利益剰余金（仮100,000）を加えてみます。
繰延税金資産32,340
備品　48,000
繰延税金負債　1,140
備品減価償却累計額　5,700
繰越利益剰余金　100,000
繰延税金資産と繰延税金負債は相殺し繰延税金資産31,200となります。

前回回答した決算整理仕訳
（借）減価償却費　　5,400　（貸）備品減価償却累計額5,400
（借）繰延税金資産　3,600　（貸）法人税等調整額　　3,600
（借）繰越利益剰余金2,850　（貸）備品減価償却累計額2,850
（借）繰延税金資産　1,140　（貸）繰越利益剰余金　　1,140
（借）法人税等調整額1,140　（貸）繰延税金資産　　　1,140
を加減します。

＜決算整理後残高試算表＞
（借残）繰延税金資産　34,800
　　　　減価償却費　　5,400　　　　　　　
（貸残）減価償却累計額　13,950
　　　　繰越利益剰余金　98,290
　　　　法人税等調整額　2,460
利益剰余金の次期繰越は95,350（＝98,290＋2,460－5,400）
　　　

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
別解です。

×4／3／31　決算整理前残高試算表に繰越利益剰余金（仮100,000）を加えてみます。
繰延税金資産32,340
備品　48,000
繰延税金負債　1,140
備品減価償却累計額　5,700
繰越利益剰余金　100,000
繰延税金資産と繰延税金負債は相殺し繰延税金資産31,200となります。

・当期の減価償却について
（借）減価償却費　　5,400　（貸）備品減価償却累計額5,400

・税効果について
（借）繰延税金資産　3,600　（貸）法人税等調整額　3,600

・過去の誤謬の修正について
ご質問者様が考えられたように減価償却費・法人税等調整額にします。
（借）過年度減価償却費　2,850　（貸）備品減価償却累計額5,400
一時差異の解消
（借）繰延税金資産1,140　（貸）法人税等調整額1,140
繰延税金資産が35,940（34,800＋1,140）になってしまいますので、34,800に調整します。
（借）法人税等調整額1,140　（貸）繰延税金資産1,140

以上により決算整理は
（借）減価償却費　　　　5,400　（貸）備品減価償却累計額5,400
（借）繰延税金資産　　　3,600　（貸）法人税等調整額　　3,600
（借）過年度減価償却費　2,850　（貸）備品減価償却累計額5,400
（借）繰延税金資産　　　1,140　（貸）法人税等調整額　　1,140
（借）法人税等調整額　　1,140　（貸）繰延税金資産　　　1,140

＜決算整理後残高試算表＞
（借残）繰延税金資産　34,800
　　　　減価償却費　　5,400　　　　　　　
　　　　過年度減価償却費　2,850
（貸残）減価償却累計額　13,950
　　　　繰越利益剰余金　100,000
　　　　法人税等調整額　3,600
利益剰余金の次期繰越は95,350（＝100,000＋3,600－5,400－2,850）




どちらで仕訳しても利益剰余金次期繰越高は一致します。

過去の償却不足分を当期の損益（過年度減価償却費）とするならば、一時差異の解消も当期の損益（法人税等調整額）に、
過去の純利益増減（繰越利益剰余金）とするならば、一時差異の解消も過去の純利益（繰越利益剰余金）にする。

答はひとつではなく別解も有りではないでしょうか。


新たにご質問頂きました下書き等については改めて回答いたします。

No.1 回答者： pacific-ocean 回答日時： 2012/02/12 14:55

ポイントは２箇所あります。

その１　税務上は８年で計算しますから、将来減算一時差異ではなく、将来加算一時差異になります。
その２　税効果を適用していますので、過去の損益修正は当期の損益ではなく、繰越利益剰余金で処理します。


順を追って考えてみましょう。
×2／3／31
会計上減価償却費　48,000×0.9÷12×9月÷12月＝2,100
税務上減価償却費は　48,000×0.9÷8×9月÷12月＝3,150になるため
繰延税金負債　（3,150－2,100）×40％＝420

×3／3／31
会計上減価償却費　48,000×0.9÷12＝3,600
税務上減価償却費は　48,000×0.9÷8＝5,400になるため
繰延税金負債　（5,400－3,600）×40％＝720

×4／3／31　
＜決算整理前残高試算表＞
繰延税金資産32,340
備品　48,000
繰延税金負債　1,140
備品減価償却累計額　5,700
繰延税金資産と繰延税金負債は相殺し繰延税金資産31,200となり、これ以降は繰延税金資産と記入・説明していきます。


減価償却費は問題ないでしょう。
（借）減価償却費5,400　（貸）備品減価償却累計額5,400

過去の誤謬の修正について。
不足分2,850は税効果を適用していますのでこれを当期の費用ではなく、過去の純利益（つまり繰越利益剰余金）をマイナスします。
（借）繰越利益剰余金2,850　（貸）備品減価償却累計額2,850
これにより一時差異は解消したことになります。
（借）繰延税金資産　1,140　（貸）繰越利益剰余金　1,140
減価償却不足分を繰越利益剰余金で処理していますから、法人税等調整額ではなく（貸）繰越利益剰余金にします。

税効果について。
（借）繰延税金資産　3,600　（貸）法人税等調整額　3,600
しかし繰延税金資産増加3,600のなかには、一時差異解消の繰延税金資産1,140が含まれていますから、その分はマイナスしなければなりません。
（借）法人税等調整額　1,140　（貸）繰延税金資産　1,140

以上により決算整理は
（借）減価償却費　　5,400　（貸）備品減価償却累計額5,400
（借）繰延税金資産　3,600　（貸）法人税等調整額　3,600
（借）繰越利益剰余金2,850　（貸）備品減価償却累計額2,850
（借）繰延税金資産　1,140　（貸）繰越利益剰余金　1,140
（借）法人税等調整額1,140　（貸）繰延税金資産　1,140
のような解答になります。

解り難かったら申し訳ありません。

この回答へのお礼

かなり詳しくおしえていただきありがとうございました。
pacific-oceanさんは、こういう問題が出たら、どういった下書きを書くのでしょうか？
私は今回の処理が全然分からなかったので、まず税効果会計の表のようなものを書く事から始めました。
下のような表です。
年月日｜　会計上　　　｜税務上　　　　｜一時差異｜繰延税金負債
取得時｜(　)　　　48,000｜(　)　　　48,000｜0　　　｜0
2/3/31｜(2,100)　45,900｜(3,150)44,850｜1,050　｜420
3/3/31｜(3,600)　42,300|(5,400)39,450｜2,850　　｜1,140
4/3/31｜(3,600)　38,700|(5,400)34,050｜4,650　　｜1,860

この表を見て、pacific-oceanさんの指摘した箇所の修正を見て、
一つずつ仕訳を起こしていたのですが、pacific-oceanさんのレベルだと何処まで頭で処理して、
どのような下書きを書いて、仕訳を起こしていったのでしょうか？
（一応、この問題自体は繰越利益剰余金と繰延税金負債を求めるという問題です。）
税効果会計だけでも時間が掛かってしまっていて、それに修正だともう何もかも分からない状態になってしまったのですが、
簿記を極めている人はどのように処理をしていっているのでしょうか？
今回の解くスピードを上げるコツを教えて頂けたら嬉しいです。
よろしくお願いします。
（税効果会計の表がズレてしまっていたらすみません。）

お礼日時：2012/02/22 00:49