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大日本帝国の軍国主義は悪かったのか?
現代人の目から見て再検討お願いします。

A 回答 (8件)

(1) 第一次世界大戦(1914-1918年)を境に世界の潮流が変わったことを、知らなければならない。

日本ではピンと来ないが、イギリスやフランスにとっては第二次大戦より死者が多い大戦争だった。ドイツの場合は第二次の方が多いが、第一次も甚大だった。
ヨーロッパの人々は「こんなことをやってたらヨーロッパ文明は滅びる」と痛感し、国際連盟規約および不戦条約によって戦争を違法化した。ちなみに、日本国憲法第9条第1項は不戦条約を取り入れたものである。諸外国の憲法の条項にも、それと似たものが少なくない。

(2) 当時は、欧米などの列強間の共通認識や取り決めが、国際法になっていた。例えば「無主地先占」という国際法の法理があって、日本もそれを利用したのだが、考えてみれば列強にとってずいぶん都合のいい理論ではないだろうか。横田喜三郎は、「国際法の無主地は無人の土地だけにかぎるのではない。〔中略〕ヨーロッパ諸国によって先占される前のアフリカは〔中略〕未開の土人が住んでいたが、これらの土人は国際法上の国家を構成していなかった。その土地は無主の土地にほかならなかった」と解説している。身も蓋もない書きぶりだが、そのために分かりやすい解説となっている。
前述の「戦争の違法化」も、欧米列強にとって都合がよいものだった。彼らは既に広大な植民地を獲得済みだった。それは手放さないが、新たな植民地争奪戦争は禁じるというのだ。これは、日本のような後発の帝国主義国家にとって不利だった。「さあ、これから植民地を増やすぞ」という腹積もりだったのに。
韓国併合(日韓併合ともいう)は第一次大戦前で、欧米列強から容認されたが、満州国建国は第一次大戦後で、主要国から承認されなかった。

(3) 「現在の目で過去を裁いてはいけない」とのたまう人もいるが、日本による中国侵略は過去の基準でも違法だったことを、等閑視しているのではないか。九カ国条約(1922年)などに違反していたのである。
ただし、日本はいつも国際法に違反していたわけではない。1920年代などは英米と協調していた(幣原外交)。そのころ日本は、むしろ中国こそ国際法違反であると批判していた。日本は欧米などと同様、中国の主要都市に租界を築いていたが、それに対する抵抗運動が起きていたのだ。中国の人々が抵抗するのは無理もないのだが、当時の条約では租界が認められていた。
つまり、日本が欧米と同調するならば、1930年代以降の中国侵略は許されないことだったし、あるいは中国と同調するならば、租界も放棄しなければならなかった。ところが、日本の言い分は「中国進攻も租界もやめない」であった。それは欧米とも中国とも同調しないことであり、ここに日本を無法者として、欧米と中国の連携が成立することになった。そして日本は、欧米および中国(連合国)に成敗された。

(4) 下手な文章を長々と書いても迷惑がられるのが落ちだから、さっさと結論へ飛ぶことにする。戦争を売春にたとえてみたら、どうだろうか。
公娼制度のあった時代でも、公娼以外の売春は違法だった(これを私娼という)。のちに公娼制度は廃止され、売春防止法(1956年)によって売春は違法化された。同法第三条は、「何人も、売春をし、又はその相手方となつてはならない」と定めている。ただし、同法では売春自体には罰則がない。
ご存知「罪刑法定主義」により、罪も刑罰もあらかじめ法で規定しておかなければならないため、売春自体は裁けないことになる。しかし、管理売春や客引き行為には罰則がある(売春婦自身による客引きも罰せられる)。それによって売春を取り締まることができる。
変なたとえだが、戦争も同様に考えてみよう。「戦争は国家の権利。戦争自体は違法ではない」というのは昔の話であって、第一次大戦以降、戦争は違法化されたのである。ただし、不戦条約には罰則が定められていない。

(5) しかも、各国は不戦条約を結ぶにあたって自衛戦争の権利を留保した。つまり、侵略戦争が違法ということになるが、自衛戦争と侵略戦争の判定基準はあいまいだった。だから不戦条約はザル法といわれる。
しかし、境目があいまいだからといって、「侵略戦争は存在しない」ことにはならない。例えば、有名な東京裁判の判決も「侵略戦争は、ポツダム宣言の当時よりずっと前から、国際法上の犯罪であったのであって、」と判示している。

(6) 他ならぬ連合国が発したこの言葉によって、連合国もまた拘束される。例えば、米国もイラク戦争開戦前に、国連安保理のお墨付きを得るため随分努力していた。ネトウヨどもが言う「宣戦布告さえすれば戦争してよい」は、第一次大戦までの話に過ぎない。
そもそも米国では、憲法の規定により宣戦布告の権限は連邦議会にある。その手続きを踏まずに、大統領の権限で「正式な戦争ではない戦争」をたびたび行っている。その場合も国連安保理の決議を取り付けるか(集団安全保障)、あるいは国際的な条約機構を通じて共同歩調をとる(集団的自衛権)。例えばグレナダ侵攻(1983年)の時は「東カリブ諸国機構」と共同出兵した。
すなわち、集団安全保障あるいは集団的自衛権の枠組みを借りて、侵略戦争の疑惑を打ち消そうと努めるのである。ご存知のように、集団的自衛権は国連憲章においても(制限付きで)認められている。要するに、最強国家のアメリカといえども好き勝手に戦争することはできない。国際的な枠組みを借りる手はずを整えるのに腐心している。

(7) 東京裁判はニュルンベルク裁判の二番煎じだった。両裁判に瑕疵(かし)があったことは事実だが、だからといって「裁判でも何でもない」などと全否定する者は基礎知識が欠けているだろう。
正式名称を見れば分かる通り、これは軍事裁判であり、講和前に行われた。戦争行為の一環として行われたのだ。中立国が戦争行為に加わるわけもなく、判事は連合国出身者だった。
そもそも「軍法会議」では、被告の上官(法律の専門家ではない)などが判事を務めることも多い。弁護人が付かないことも多い。それに比べれば、東京裁判はまだましな方である。アメリカ人(カニンガムなど)・日本人(清瀬)らが弁護人を務め、彼らはこの裁判を痛烈に批判した。
また、占領地の軍人・民間人など(つまり外国人)を裁く「軍律法廷」では、事後法で裁くこともあった。他ならぬ日本軍も、米軍のドーリットル隊を「空襲軍律」という事後法で死刑に処した。
またパール判事は、東京裁判当時はまだ国際法の専門家ではなかった。インドの事務方(じむかた)の手違いによって同裁判の判事に選ばれたような人である。東京裁判の後で国際法関連の要職に補されたこともあるが、今日国際法の分厚い教科書を何種類か眺めてみても、パールのことはあまり出てこない。彼の意見書(俗にパール判決書と呼ばれる)の理論は、東京裁判当時の国際法よりさらに古めかしいものだった。
だいたい、「最初から結論ありき」の裁判ならば、判事団は「並び大名」のようなもので、むしろ検察団にこそ注目すべきではないか。私は以前からそう思っていたが、アーノルド・ブラックマン著『東京裁判―もう一つのニュルンベルク』でも、首席検察官のキーナンらに多くの紙幅を割いている。著者のブラックマンはUP通信社(UPI通信社の前身)の特派員として来日し、長く東京裁判を取材した。
裁判長のウェッブはオーストラリア人で、マッカーサーとの間に齟齬があったが、キーナンは米国のエリート法律家で、マッカーサーとツーカーだった。また、同書でパールのことは変わり者扱いである。ブラックマンによれば、前出のカニンガムでさえパールを批判した。

(8) ニュルンベルク裁判・東京裁判の判決の法理は、連合国を含む世界中に影響を及ぼしている。臨時の裁判所としては、国連安保理が設立した旧ユーゴ国際戦争犯罪法廷、ルワンダ国際戦争犯罪法廷がある。常設の裁判所としては国際刑事裁判所(ICC)が既に発足している。ICCは集団殺害、人道に対する罪、戦争犯罪、侵略の4種類の犯罪に対して管轄権を持ち、戦勝国の軍人といえども裁かれ得る。
ただし、侵略の定義については今後定めることになっているそうだ。
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aripomuripo さん、こんばんわ。




軍国主義が悪かったのか?
明治期はそうでもありませんでしたが、昭和期に入ってはそれは悪かったに違いありません。統帥権や軍部大臣現役武官制という制度に守られ、行政府からの介入を許さず、予算がつかないと大臣を出さないとか、軍の指揮権は天皇にしかないという建前で強硬に戦争に突っ走ったのです。

昭和期の軍部の在り方はそれは外国を侵略する歴史そのものです。そして、それがもとでの戦争突入と同時に軍の組織を肥大化させ、国力を疲弊させ、数百万という同胞や外国人を犠牲者にして、それどころか日本国自体を存亡の危機に陥れたのですから、とんでもない存在だったと思います。ミズーリ号の艦上での降伏調印式で梅津大将が参謀総長として参列しましたが、この時も統帥部の責任者として参列したのですが、本当は参列したくないと言っていたのです。どこまでも軍部は無責任を決め込もうとしたのです。
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軍国主義が悪かったかどうかと言う事は、歴史のカテゴリーで問うなら結果がどうだったかですから、日清・日露・第一次大戦までは良かったが、その後の対中戦争から第二次大戦は悪かったが結論になります。



出来れば避けたい戦争になっても生き残れる様な力を持ちたいと言う時点での軍国主義が、戦争に勝つ事で全てが解決できると信じる軍国主義に変容し、外交を顧みなくなった事が孤立化を招いてしまった訳です。

そもそも軍国主義と言うのは戦略的政策であり、戦略の選択には良いも悪いもありません。
戦略を遂行して行く戦術がどうかが結果を決めるものであり、日露戦争までの日本の戦術は細心の注意を払った上で考え抜かれたものだったのに、其の後の戦術は僥倖に因る成功に慢心して自分の都合で立てられたものになってしまいました(机上の検討では負けと出ても、大和魂があるから勝てる論)。

勝って浮かれて夜郎自大になる事で悪い結果を招くのは、何となく日本人として有り勝ちな傾向ですが、特定の好意的意見だけを頼りにする様な外交音痴にならない事は今も大事な事と思います。
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まず、狭義に、軍国主義になったのは、昭和に入って日中戦争になってからです。


それ以前の頃は、大規模軍縮時代です。
世界恐慌の打開策として、軍需産業の拡大に乗った形です。
陸軍は、日中戦争を理由として、長期念願の対露軍備の完成を目指し、戦備を3倍増しました。
それは、国家予算の対中戦争の臨時予算を流用して、行われました。
臨時予算の半分以上が、対露戦備の充実に当てられました。
海軍の対米戦争開戦には、色々の世界情勢もありましたが、陸軍の様に、太平洋戦争を理由に、対米戦備の3倍増を目指しました。
現実には、負けてしまいましたが、海軍は、昭和25年度に対米戦備の完成を予定していたのです。
蛇足ですが、陸軍では、3倍増の戦備の維持は、昭和25年に人的要素で、絶対破綻するとの試算も出ていました。
しかし、第二時世界大戦当時の総人口男子における日本の召集率は、ドイツ、イギリス等のヨーロッパ諸国に比べると、全然低くかったのです。
広義だと、明治の征韓論からが、軍国主義です。
また、第一時世界大戦の参加は、日英同盟を理由に参戦し、太平洋、極東地域のドイツ植民地の獲得を狙ったものと言われています。
これも軍国主義と言えます。

明治維新以来、急速に欧米に追いつけ追い越せで、残りが少なくなった植民地獲得争いに遅れて参加して行った歴史です。
植民地経営で、国力増強の歴史を、軍国主義と言うのでしょう。

現代人から考えると、当時の一等国の当然の流れで、軍国主義が悪いは、敗戦でGHQが占領政策で洗脳したものと思います。

現代の日本は、領土意識はありませんが、TPP等で経済政策の拡大を狙っており、戦争は起きないけれど、同じ事の繰り返しだと思いますが、如何でしょう?
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えてして現代人は、戦前の日本=軍国主義だったと短絡的に


考えがちですが、大日本帝国の「軍国主義」というのは、
あれは本当の意味での「軍国主義=ミリタリズム」だったのか?
という議論も実は存在します。
つまり、大日本帝国の軍国主義は“まがいもの”であり、
本来の軍国主義ではなかった、むしろ戦争中日本の敵国だった
アメリカの方が、本来の軍国主義により近かったという話です。

仮に軍国主義を、「戦争勝利という目的のために国家の総力を
最大限に動員する思想」と定義し、ドイツのルーデンドルフのいう
「兵営国家」(ガリソン・ステイト)が軍国主義国家の究極の形態と
考えるならば、戦前の日本=大日本帝国はそれとはほど遠い
国であり、逆にもっともそれに近かったのはアメリカである・・・・・

現にアメリカは、戦勝ということにしっかりと国家目的を定め、
わき目もふらずこれに邁進した。

国内のすべての技術者、自然科学者、数学者は言うに及ばず、
はては社会科学者から言語学者、哲学者まで動員した。
そうしてとうとう最後には原爆まで作り出して実用化に成功した。
日本やドイツの高度な暗号技術の解読や、
有名な日本研究の書であるルース・ベネディクトの「菊と刀」も、
すべてアメリカ軍国主義の産物であった・・・・というわけです。

一方日本はどうだったかと言うと、戦前の日本では、
たとえば“社会科学者”と聞くと「アカ(社会主義者)の手先」などと
はなはだしい勘違いをして敬遠するような空気さえ存在しました。
「国家総動員法」は存在しても、戦争に備えた人的、物的資源の
動員は遅れ気味で、たとえば「学徒動員」などは、
太平洋戦争で日本の敗色が濃くなった昭和18年にようやく
行われるような有様でした。
この点、戦前から大学生を予備将校として動員する制度を整え、
軍事教練を各大学の必修科目にしていたアメリカの方が
一歩も二歩も進んでいました。

アメリカの連邦議会では、軍事問題に関する質疑応答が
普段から活発に行なわれ、特に上院軍事委員会では、
所属議員が専門家も舌を巻くような高度な質問をして政府を
追及することで有名でしたが、
一方戦前の日本の帝国議会はといえば、
参考委員として出席した軍人から「統帥権の独立」という
呪文を唱えられただけで議員がスゴスゴと退散するという
ていたらくでした。
このような状況であった為、戦前の日本人は(一部を除いて)
実は驚くほど軍事的に無知であったという話もあります。


軍国主義の「本家本元」はアメリカであり、戦前の日本には
せいぜい「軍国主義もどき」程度のものしか存在しなかった、
だから日本は戦争でアメリカに負けた、日本の最大の敗因は
アメリカとの国力や物量の差ではなく、「真の軍国主義」が
日本に存在しなかったことにある・・・・・戦後の日本人が
知っている常識とは余りにもかけ離れた結論なのであるいは
ピンとこないかもしれませんが、いわゆる日本の「軍国主義」
についてはこのような見方も存在するということです。
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現代の目、つまり結果論で見ていいか悪いか、となったら「悪かった」としか結論が出ないと思います。

いくら理屈をつけたところで軍人・一般人合わせて約310万人の犠牲者を出したんですからね。先の東日本大震災の死者・行方不明者が約2万人なんですから、どれだけ桁外れの犠牲だったか。ちなみに大阪市の人口が約266万人だから、大阪市民を全員殺してもまだ足りない。

しかしながら、「日本が軍国主義になることは防げなかったのか」となると、非常に難しいです。少なくとも国民はそうなることに反対しなかったし、軍事費拡大に頑なに反対していた高橋是清が二二六事件で暗殺されると、議会も陸軍にほとんど白紙の小切手を渡すような状況になりました。
世界恐慌から日本が脱出するときにその投資先として使われたのが陸海軍でした。現代なら公共工事ですね。陸海軍の費用で民間企業に発注して不況脱出を図ったんです。そして、それは確かに恐慌から脱出するのに有効であったことは間違いありません。

だからね、すごーく似てるんですよ、今の日本と戦前の日本が。戦前の新聞は「日本が隠忍自重しておれば、中国は調子に乗りやがって」って調子でね、今のネトウヨと呼ばれる人たちと同じなんですよ、言い方が。
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1806年の露寇事件から始まって1840年の


アヘン戦争と、日本は欧米列強の侵略に怯えて
いました。

そのために軍国主義にしたのです。
せざるを得なかった、と言い換えますか。

明治憲法を読むと判りますが、あれは何が何でも
植民地にはされないぞ、その為の憲法だ、という
感じがしますね。

日清日露戦争をどうしてやったのか。
あれは半島を巡る戦いだった訳ですが、半島は
日本の安全保障の要なのです。
元寇も、半島を経由して日本を侵略しています。
半島が列強の植民地にされたら、日本はどうなるか。

米国は、キューバにソ連のミサイル基地ができる、という
ので、第三次大戦覚悟で海上封鎖にでました。
隣国に、強力な軍事施設が出来るというのは
大変なことなのです。

大東亜戦争もその延長です。
やる気の無い日本を、米国が無理矢理戦争に
引きずり込んだものだと思っています。

米国歴史学の権威チャールズ・A・ビーアド元コロンビア大教授は
公文書を調べて、ルーズベルトが巧妙に日本を戦争に引きずり込んだ
過程を明らかにした本を出版しましたが、これは事実上の発禁処分
にされてしまいました。

31代米国大統領のフーバーが、ルーズベルトを、日本を無理矢理戦争に
引きづり込んだ狂気の男、と評した書見を残しています。
彼は、ルーズベルトは真珠湾を知っていた、とも書き残しています。

マッカーサーは戦後、あの戦争は日本の自衛戦争であったと
米国議会で証言しています。

ハルノートのハルは、真珠湾攻撃を耳にして躍り上がって
喜んだ、という側近の証言が残っています。
「これで戦争ができる」

また、パル判事は、あのような要求を突きつけられたら
モナコのような小国でも銃を持って立ち上がっただろう
と述べています。
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結局は大戦の惨敗という結果をもたらし、それに至るまで戦術や戦略が稚拙過ぎたのがどうしようもないのです。


旧日本軍の質が高かったという負け惜しみを信じるしか無いぐらい、戦局を見据えることができませんでした。大戦の特攻なんて戦局には全く寄与していません。靖国で言われている英霊は、犬死にさせられた犠牲者ばかりなのです。
また、反戦派を弾圧しました。これも大きなマイナスです。
負ける戦争をするのは馬鹿、この観点からすれば愚かとしか言えない。
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