No.8ベストアンサー
- 回答日時:
No.3の方が紹介している『ショーダウン』は、とてもいい本だと思います。
早く日本語版が出て欲しいものです。
(英語の原書を読むほど、根性ないもので。;^^)
それで、その『ショーダウン』、もしくはNo.3の方が紹介しているURLの記事にありますが、米中衝突の前に日中の衝突の方が先に現実化します。
参考:『「日中戦争」は北京オリンピックの1年後』
http://www.nikkeibp.co.jp/sj/column/i/25/index.h …
理由は簡単で、アメリカは太平洋の対岸ではるかに遠いですが、日本は東シナ海をはさんで、目と鼻の先にあるからです。
中国が今後も民主化されない場合、一党独裁の中国と日米の民主主義陣営の間で、思想の対立・国境紛争・貿易紛争などの対立が克服できない場合、武力衝突のシナリオは必然的に浮上します。
米中がICBMを撃ち合っても、互いに国土に被害が出るだけで利益になるものはほとんどありません。
しかし日本が相手であれば、東アジアのライバルを軍事力で蹴落とすと共に、中国から太平洋への進出の入り口が開けるため、中国の戦略上そのメリットは計り知れないです。
少し前までは日中の航空・海上兵力は、自衛隊単独でも日本の方が上でしたが、昨今は中国の追い上げが激しく、航空戦力ではこのままでは抜かれてしまうでしょう。
来るべき、東シナ海での日中の軍事衝突に備え、日本は早急に航空および海上戦力を強化する必要があります。
No.7
- 回答日時:
20年間はないでしょう。
経済交流が進めば経済的な摩擦はより多くなると思いますが…。中国の最大の貿易相手国がアメリカですから。
そして、中国の経済発展が著しいといっても、日本並みの購買力を持った層は3000万人ほどです。それ以外の12億7000万人の民の生活は発展途上国並です。貧しい民を豊かにするには、アメリカとの経済交流は絶対に欠かせません。
国際化が進むということは、経済の流れが世界的なものになり、相互依存関係が増します。お互い戦争をしたりすることはお互いの利益になりませんし、戦いの主体そのものが、国対国ではなく、国際企業対国際企業による経済戦争になっていくでしょう。
今、戦争が起きているのって発展途上国同士ですよね。
メディアは危機をあおって、ショッキングな記事を書くとお金になりますのでそのように言うのです。
No.6
- 回答日時:
個人的な意見かもしてませんが・・・
多分それはないでしょう、中国の国民性から考えた場合私の経験から言うと、中国人は個人主義が基本ですからね、それを中国共産党が強制的に抑圧して成り立っているのが現在の中国なんだと思います。
基本的に中国人は個人の利にならなければそっぽむく気質があります。(日本人みたいに義理人情なんて全く無いと思いますよ)
極端な例で言えば、今より少しだけ賃金が高い仕事が見つかると昨日まで勤めていた人が次の日には別の会社に勤めていたりします。
こういった中国国民のモラルに低さから近い将来中国共産党は崩壊し分裂が起こると思いますよ、
このあいだ上海では珍しく日本に対する抗議による暴動がありましたが、あれも低所得者層の問題をを中国共産党がうまくコントロールできなかっただけだと思います。
それと、同じ中国でも北京と上海では別の人種と考えた方がよさそうです。
政府の影響力が強い北京と、中国国内では我々が一番と考えている上海人では考え方に相当の違いがあるようですよ、
この実情をどこまで中国共産党がうまくコントロールしていけるのか・・・疑問です。
又、現在の中国の繁栄は先進国が支えているのが現状です。中国国内でもし内戦等が勃発すれば協力的な先進国の技術は撤退するし、経済は破綻するし、現在先進国から援助してもらってるお金も入らなくなります。ですから中国共産党が一番恐れているのはアメリカでなく国内が分裂することだと思います。
中国とて微妙なパワーバランスの上に成り立っているんだと思います。
だからといって日本もアメリカのアジア戦略における重要な不沈空母という立場ですから何も考えなくても安心というわけではないと思いますがね、
質問の趣旨からちょっと外れましたが、こういった諸々の事情から中国がアメリカと肩を並べるのはできたとしても遠い将来のことでしょう、その前に分裂が起こると思います。
結果アメリカと中国が衝突する可能性は極めて低いでしょう。
No.4
- 回答日時:
中国が、今のままの経済成長率を維持していけば、そういう事態も考えられるでしょう。
しかし、中国の一党独裁も、いつまで続くのかわかりません。 綱領が変り、資本家、経営者も中国共産党に入党出来ます。 ということは、何時の日にか経営者の代表が政府のトップに君臨するようになる可能性だってあるのです。
急成長する中国経済の担い手は、香港の実業家やシンガポール、台湾などの在外華僑、そして日系企業などです。 中国政府は共産党の権威を維持しようと、必死になっています。
反日運動もそのひとつです。 国内を旅行すると、反日キャンペーンに良く遭遇します。 戦時中の天皇崇拝を強要した古い映画を地方のホテルで何回も見ました。 しかし、既に資本主義経済を導入し、経済の実権は資本家に握られています。 今さら、日系企業を追い出すことは出来ません。
中国の奥地に入ると、五十近い少数民族が住んでおり、彼らは民族自主独立を求めています。 チベット族、モンゴル族、ウィグル族などは自分たちの民族国家を作りたがっています。 一党独裁が崩れる時には、これらの国内の民族問題が一気に燃え上がって来ることは避けられないでしょう。
ソ連が崩壊し、数多くの独立国家が成立し、今なお民族独立の運動がロシア国内に続いています。 同じ事が、中国国内で起こると考えて間違いないでしょう。 それも、そんなに遠い将来のことではありません。
私はODAのコンサルタントとして、中国新疆ウィグル自治区のふたつの総合病院の機材整備の仕事をして来ました。 新疆省には無数の砂漠があります。 ここは石油資源の宝庫です。 その利権を巡って、中央政府と自治区政府との綱引きも熾烈です。 利権争いと民族紛争が同時平行して起こっているのです。
このように、中国は経済の実権は資本家に握られ、国内では民族紛争に悩まされ続けています。 とても米国と覇権を争う余裕など感じられませんでした。
No.3
- 回答日時:
下記の様なHPがありました。
参考にどうぞ。------下記リンクより一部抜粋-----------------
この書『ショーダウン』は9章から成るが、そのちょうど真ん中の第5章が「中国と日本の戦争」とされ、日中両国の本格的な軍事衝突のシナリオが2009年1月20日を出発点として描かれる。その前年の米国大統領選挙では民主党リベラル系の女性政治家が勝利を飾り、初の女性大統領に就任してホワイトハウス入りしたという想定である。
そこから始まる日中戦争のシナリオの要点を紹介しよう。
「日本の首相が米国の女性大統領に尖閣諸島の至近海域で中国とロシアの海軍が合同で大演習を始めたことを告げ、米国として中国とロシアにその中止を求めることを要請する。だが同大統領は『対中関係が大切だから中国を刺激したくない』と断る」。
「中国では北京オリンピックを成功裏に終えたが、貧富の差が広がり、失業者が急増した。共産党政権は人民の不満を抑えようと、国内ではナショナリズムを高揚させ、外部では周辺諸国、特に日本への覇権行使を行い、『中国人民は日本の首相の靖国神社参拝を中国への戦争行為だとみなす』と宣言する」。
「日本を屈従させるため中国指導部は中国内で働く日本人技師らをスパイ容疑で逮捕して裁判にかけ、死刑の判決を下す一方、中国全土で反日デモを組織するが、そのデモが2000万人参加にまで膨れあがる。中国は日本の首相が靖国を参拝したことに対し、全面的な謝罪を求め、さらに尖閣諸島の放棄を迫る」。
参考URL:http://www.nikkeibp.co.jp/sj/column/i/25/02.html
No.1
- 回答日時:
聞いた事はないですけど、現在の中国の発展は目を見張るものがありますね。
中国は人口が格段に多いのでその中には「天才」と呼ばれる頭を持つ人も数多く存在します。なので、これから先、中国政権がまとまりさえすればアメリカと衝突しても何もおかしくないですね。しかし、衝突したとしてもまだまだ先でしょう。僕らが生きている間にある方が不思議かもしれないです。ニュースとかでは「アメリカ・日本vsロシア・中国」みたいな取り上げ方をしてますけど、世界規模で見た場合にはドイツも存在し、フランスやイタリアなどヨーロッパ連合もありあます。
戦争も起きる方が珍しい(起きたら世界が吹っ飛ぶけどね)事だし、一般人の僕は結婚相手を探したりする事の方が大事ですw
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