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第二次世界大戦で死んだ日本の兵隊さんの死因のナンバーワンは餓死で、その割合は6,7割だったと聞きました。

それって本当でしょうか??

だとしたら、日本の兵隊は敵との戦死ではなく、無謀な作戦に殺されたってことですよね。もっといえば、そんな無謀な作戦を考えた参謀ってことですか?

A 回答 (11件中1~10件)

多くの回答者が指摘されている通り、日本の兵隊さんの多くは、惨めな死に方をしたのです。

「英霊」などと、恰好をつけられるものではありません。
 日本の軍指導者達の兵站の重要性認識不足や、その他の戦術上の未熟さは、公知の事実ですが、私は、指導者達は、口先ばかり勇ましくて、実際にイクジがなかったことが最大の敗因と考えています。
ミッドウエーでは、劣勢なアメリカ軍に勝利をもたらしたのは、アメリカ兵たちのあくなき敢闘精神です。それに引き換え、少しばかりやられたといって、すぐに逃げ帰ってきた山本五十六以下日本海軍のなんとだらしのないこと。ガタルカナルでも、初期の損害は省みず、陸海軍が総力を挙げて戦えば、勝てたはずです。マリアナ、レイテ以降も、特に海軍は、責任逃れの「艦隊決戦」ばかりを叫び、艦船の消耗を恐れて逃げてばかり。サイパン島が囲まれそうになったとき、トラック等にいた戦艦大和は日本に逃げ帰ったのです。これでは、戦場の島々が孤立し、兵士が不名誉な餓死に倒れるのは当たり前です。  瞑すべし、今もって怒りに体が震えます。
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何をもって無謀を指すのかで変わるかと思います。


勝てない戦争をしたということなら無謀となるでしょうね。

本当に餓死が6~7割もいたのかは私はわかりませんが、制空権が無くなれば補給が来なくなるという単純な話じゃないでしょうか。
特に島嶼戦においては制空権の損失はそこの島の負けを意味します。
例を挙げるなら、サイパンや硫黄島での戦いで仮に上陸したアメリカ軍を海に叩き落せたとしても、その島の守備隊は助からないことに変わりは無いことはわかるかと思います。
つまり、制空権があれば輸送船を出して補給を続けることができますが、制空権が無くなったため餓死者が出るに至ったってことでしょう。
当たり前の話ですが、決して補給を軽視しているわけじゃなく、重要だからこそ航空分野に力を陸海軍ともに入れて頑張っていますし、それでも空の戦いで負けてしまっただけのことです。
補給に力いれりゃ回避できる単純な話なのにこれだから馬鹿な日本軍は(以下略)だったらどんなに楽な話なんでしょうね。

無謀な作戦を考えた参謀と言いますが、じゃあどうすれば良かったかと考えてみたらどうでしょうか?
どうやってもいつかは制空権を損失することは決定済みなわけですから、どう考えても結局、戦死か餓死が捕虜かヤバくなる前に退却のどれかになることは変わりないでしょうけどね。
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最初はガダルカナルから始まりました。



制空権を奪われ、次々補給艦が撃沈されるので
深夜に駆逐艦でドラム缶を引っ張って輸送しました。

ガダルカナルに執着していなければソロンモンは勝っていたとも言われます。

多きな原因は米軍のカエル飛び作戦が開始されたからです。

日本軍が予想して集中配備していた島の後方に上陸したのです。
補給路が絶たれ、餓死者が続出した訳です。

フィリピンでも、中央のレイテ島へ上陸します。
南部のミンダナオ島は地獄の様相であったと言います。

また、インパール作戦では、補給路自体が元々存在しませんでした。
現地の水牛を徴用し、運搬、食料にせよとの命令が出ます。

山岳地帯では牛は逆に足手まといでした。
渓流を渡れず、食料の水牛を喪失します。

戦闘後すぐに敗退してジャングルに逃げ込みます。
補給路が無い作戦なので、飢えと乾きとマラリアが敵でした。

あまりに無謀な命令に師団長は敵前を逃亡。退却を命じます。
残り2個師団は総崩れになって敗退します。

師団長は解任。
天皇誕生日にインパールを陥落させたい。
こう打電してきた指令は次々と出世します。
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第2次世界大戦で日本軍の戦死者が餓死した比率が高かったのは事実です。


普通かなりの集落がある地方であれば現地調達で食料を確保する事は可能ですがそのような集落が存在しないか、自給の為の用地、時間的余裕のない地方ではサバイバル訓練をうけていない部隊は餓死するしかありません。

満州や中国戦線では耕地も集落もあり現地調達が可能でしたから餓死はほとんど見受けられません。
しかし南方戦線のように島嶼やジャングルが多く耕地も、人口も乏しい地方へ派遣された部隊は補給がなければ自給の他手段がありません。
この為ラバウルでは農耕部隊を編成し耕筰して自給しました。
これは十分な労力と耕地を切り開く時間的余裕があったからです。

しかし島嶼では陣地構築に労力が注がれ労力も不足、土地も限られ耕筰自給の手段はなかったのです。

頼みとする補給は制海権、制空権共になく僅かに夜間潜水艦による補給による他ありませんでした。
従って兵は餓死ないし病死するものが多数でした。
病死は劣悪な環境と医薬品の欠乏、適格な防疫手段がなかったためです。
フィリッピン諸島のような比較的恵まれた地方は自給の必要が乏しかったので準備をしなかった為、米軍の上陸の為山地に退却してから食料に苦しみ逃げ回るうちに餓死する兵が多く出ました。

これらは補給の手段がない地方で戦闘しなければならなかったという特殊事情があったからです。

もちろん補給担当者は座視することなく補給に勤めましたがいずれも途中で挫折したのです。  この間の事情は他のご回答のとうりです。

軍隊で補給という任務は陽の当たらない部門でエリートはいませんでした。  参謀に一端の責任はありますが全てを負わせるのは酷で日本軍の硬直した思考の責任でしょう。
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参考までに


海上護衛総隊が潜水艦対策の切り札としたのが対潜哨戒機「東海」でした。↓
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%9D%B1%E6%B5%B7_ …

潜水艦は普段は浮上しており、攻撃時も潜望鏡深度ですから、磁気探知で有効だったのです。対潜哨戒機と駆逐艦の連携が可能だったら、もう少しましだったかもしれません。
台湾沖航空戦の直後、使える東海が全部、連合艦隊に徴発され撃墜されて、海上護衛総隊の及川司令のひとこと「君、これでもう護衛はできんね」が印象に残ってます。まあ低速なので、制空権をなくすと飛ばせませんから、戦争末期なら同じことだったでしょうが。
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「なお、もし当時の補給に問題があるとすれば、補給船団を無事に護衛できなかった海軍が責(輸送路は9分9厘海上なのですから)をおうべきです。

呉で遊んでいた連合艦隊の主力が護衛するなり、南方で米軍の輸送の妨害を行っていればあれ程悲惨な結果には」
「大井篤「海上護衛戦」(学研M文庫)に詳しいです(著者の大井中佐は海上護衛総司令部の参謀)。タテマエではシーレーンが大事だからと海上護衛総司令部を作ったのですが、連合艦隊が駆逐艦をほとんど回さなかったので、浮上したままの潜水艦と戦っても負ける護衛艦を使って護衛していました」

日本の輸送船を沈めたのは多くが連合軍の潜水艦です。
残念ながら、当時の日本では潜航した潜水艦を探知するソナーが実用になりませんでしたので、潜航している敵潜水艦を発見するには
「飛行機で上から見ると潜水艦が透けて見える」 ※ 最も有効な発見方法でしたが、昼間でないとダメです。
「敵潜水艦が潜望鏡を出したときにそれを見つける」 ※ 潜望鏡を見つけるのは容易なことではありません。敵潜水艦の艦長も潜望鏡を出すときは細心の注意を払い、発見されないように気をつけます。何より、一番危険な夜間に潜望鏡を発見するのは不可能です。
「敵潜水艦に攻撃を受けてから、適当に爆雷をばら撒く」 ※敵潜水艦を威嚇する程度の効果しかありません。爆雷の無駄遣いです。

といった方法しかなく、ほぼ「連合軍潜水艦に対抗する手段なし」でした。特に夜間には、敵潜水艦が照準しにくいようにジクザグに航海すること、敵潜水艦が発射した魚雷を早期に発見して回避すると言う「運に任せる」方法しかありませんでした。

マリアナ沖海戦やレイテ沖海戦では、多くの駆逐艦に守られ、対潜哨戒機を飛ばすことも出来た空母や巡洋艦が敵潜水艦の魚雷攻撃を「日中」に受けて沈められています。潜水艦を攻撃する筈の駆逐艦が潜水艦に沈められた例も枚挙に暇がありません。

「有効な水上レーダーを持たず、有効なソナーを持たなかった日本海軍は、連合軍潜水艦に対抗する手段を持たなかった」

というのが正解です。仮に、日本海軍の全ての艦艇と飛行機を海上護衛に振り向けたとしても、結果はさほど変わらず、輸送船も軍鑑も次々に米国潜水艦や飛行機に撃沈されたと思われます。海上護衛司令部の参謀であった大井篤氏も、その辺が理解できていなかったように思えます。
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 事実です。

  

 戦争の概念を大きく変え、「総力戦」を各国に強く認識させたのは、第一次世界大戦です。
 科学技術の進歩・大規模工業の発展で戦争のありかたが、それ以前の戦争と比較して大きく変わり、以前にもまして戦闘が大量の物資を消費・消耗するようになり、補給力が勝敗を左右するようになりました。

 日本の場合、『補給の重要性』は、十分に認識していましたし、補給が不可能な状態も十分に知っていました。

 しかし、補給停止=戦いの停止=「敗戦」を認めることが組織上できず(結局、天皇の決断によるしかなかった)、戦いを継続したので、『補給のない戦い』となったのです。

参考:細かく、長くなりますが、以下に別の質問の回答の一部をコピーします。

<<戦前の政治体制では、軍(皇軍=天皇の軍隊。陸軍=参謀本部、海軍=軍令部)と内閣(=行政府)は同格の存在として、天皇の下に並立しています。(統帥権の独立)
 明治・大正時代までは、枢密院が天皇の補佐として実質的に日本の政治・軍事を統括した国政の主導機関として機能していましたから、並立する軍・内閣を統合するシステムが存在・機能していました。

 ところが、昭和になると枢密院の権威の低下と(枢密院は事実上、その構成員の個人的力によって動いていました。明治時代の枢密院のメンバーは、明治維新の立役者であり、倒幕軍の指揮官を経て新政府の高官となった人が多く、軍・政両方に幅広い人脈を持ち、両者を統括する力を持っていました。)、天皇自身のリベラルな考え方(美濃部達吉の天皇機関説とほぼ同じ考えを持っており、御前会議では、ほとんど異議を唱えませんでした。例外は2・26事件と終戦の決断の二つといわれています。)の結果、軍と行政を統合した国際的視野を持った政治判断が失われてていきます。

 この、政治と軍事を統合する視野を欠いたまま、満州事変・支那事変(日華事変・日中戦争)が起こっていきます。
 ですから、中国本土への介入が日本と言う国家にプラスであると言う判断なしに、支那事変が起こり継続されたと考えています。

・満州事変
 「石原莞爾」という特異な才能の元で、演出されました。

 上に述べたような政治状況の中で、政府・参謀本部ともに「満州では、張学良と極力事を構えない。」方針でした。(満州の軍閥、張学良の兵力は、満州に駐留している日本軍の10倍あるといわれていたからです。)
 ところが、満州派遣日本軍(=関東軍)の参謀であった石原莞爾・板垣征四郎が、この方針を無視して軍事行動を起こし、張学良軍を電撃作戦で圧倒、軍事作戦としては大成功をおさめ、満州を占領してしまったのです。
 この大戦果に、参謀本部・日本政府ともに関東軍の軍事行動を追認し、満州国建国に至ったのです。(ここまでは、石原莞爾の戦略通りの展開となりました。)

 その結果、石原は陸軍同期の中で最も早く大佐となり、陸軍内部で「軍参謀は中央の方針に反しても、作戦で戦果を挙げれば、出世する。」という認識が生まれることとなりました。

 石原莞爾は、満州を取って「日本・朝鮮・台湾・満州を日本の経済圏として開発することに専念すれば、アメリカに対抗できる。」との見方を持っており、そのための戦略として、満州を勢力下に置いた後は、他国との軍事衝突は外交力を総動員して回避し、軍事費を抑え経済開発に専念するというものでした。

・支那事変(日華事変・日中戦争)
 石原莞爾は、1937年の日中戦争開始時には参謀本部作戦部長となり、内蒙古での戦線拡大に作戦本部長として、中央の統制に服するよう現地にまで出かけていって説得に勤めたが、かえって現地参謀であった武藤章に「石原閣下が満州事変当時にされた行動を見習っている」と嘲笑される結果となりました。
 戦線が泥沼化することを予見して(=補給が続かない)、石原は不拡大方針を唱え戦線の拡大を抑えようとしましたが、当時関東軍司令長官東條英機ら陸軍中枢と対立し、1937年9月には参謀本部から関東軍に左遷され、支那事変は継続していきます。

 日中戦争を開始した中国派遣軍参謀を評して、石原は「鵜の真似をする烏」と言ったらしいが、過去の自分の行動が影響を与え、石原の戦略は崩壊することとなって行きます。

・満州事変の性格と支那事変の性格
 高校の日本史の資料・年表程度のものに目を通せば、その実態が分かります。

 満州事変(1931年)当時の日本陸軍の総兵力は45万程度で、「電撃戦での勝利」であったため、兵力・日本経済には大きな影響を与えていません。

 支那事変が、1937年7月に起こり、在留邦人保護と言う名目で継続され、1941年12月には、真珠湾攻撃を行い、アメリカとの戦いに入っていくのですが、それらの時点での主な統計数字を見れば実態が見えてきます。

 真珠湾攻撃をする直前の、日本本土・満州・中国大陸にある兵力は約190万(支那事変後に急激に増え、満州事変前の4倍になっています。参考:現在の日本=人口12000万の陸上自衛隊約16万、中国=人口13億の人民解放軍陸上兵力170万{誤差は大きいかもしれません}程度。)は、とんでもない数字なのです。
 対米、南方作戦のために、その後も更に兵員の数だけは増えていき、終戦時には、650万だったそうです。女性・子供・老人を除外した成年男子に対する軍人の割合を考えれば、国家経済が維持できるはずもありません。

 これだけの兵士を、生産を行わない「軍人」として動員したため、日本の戦前の各種工業生産力は1937年をピークに減少・横ばいを始めます。
 さらに、1938年には国歌総動員法・1940年には食料の配給制が国内で始まります。

 アメリカとの戦いを始める以前に、中国との泥沼の戦争で、国力の大きな消耗が起き、顕著に国民生活を圧迫しているのです。アメリカ相手に消耗戦=補給戦を出来るような状況ではありません。

 政治が「軍」をコントロールしていれば、工業生産力を低下させてまで長期に戦いを続けることは考えられません。国益に明らかに反していて、無意味な消耗ですから。

 私個人としては、「軍が軍の理論で戦っていた。」以外の答えを今のところ見つけておりません。
 中国側は、「負けなければ勝ち」なのに対し、日本側は「勝たなければ負け」という、抗戦側の理論と侵攻側の理論のギャップで、戦闘を中止して撤退すれば『負け』という状況となっていました。
 
 日本軍は組織として『負け』を容認できない体質であったため、戦い続けるほかに方法がなかったわけです。

 そして、アメリカから「石油禁輸」措置を受けたため(当時の日本の産業の主要動力源は石炭。当時の石油消費の半分は軍で、高性能の機械=戦闘機・軍艦などの燃料に使っていました。)、長引けば『敗戦』が決定的となりるため、石油を求めて南方戦(=アメリカと戦う)ことを選択するしかなくなったのです。>>

付記:
 補給のない戦場では、その場所に居る最も立場の弱い人に、餓死者・病死者(=病死:栄養失調ですぐ病気になり、元々体力が低下しているので、死なずにすむ病気であっても死んでしまう。)が続出します。
 太平洋の孤島では日本兵が、中国大陸では中国民間人がその弱者でした。
 中国では清の滅亡前後の数十年は、内乱状態で地方・農村の大多数はほぼ自給自足状態です。そこに生産をしない外国軍が侵攻してきて戦場となったうえに、食料を徴発すればどういう状況になるか明らかでしょう。
 中国大陸の日本兵が現地調達で生き残るということは、現地住民の支持は受けられないことを意味します。日本が疲弊してやめるまでこの状況は続きます。

 アメリカが軍事行動を続ける、アフガニスタン・イラクでも同様です。
 世界的不況に突入すれば、アメリカでさえ軍事費負担に耐え切れず、撤退するしかありません。アメリカは撤退=負けを認める国民性ですから。(攻められれば引きませんが、自分が攻めて不利になれば引ける国です。)
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大井篤「海上護衛戦」(学研M文庫)に詳しいです(著者の大井中佐は海上護衛総司令部の参謀)。


タテマエではシーレーンが大事だからと海上護衛総司令部を作ったのですが、連合艦隊が駆逐艦をほとんど回さなかったので、浮上したままの潜水艦と戦っても負ける護衛艦を使って護衛していました。

水も食料も弾薬もなくなった島の守備隊へ、珍しく友軍機が何か投下してくれたので喜んだら、中身はタバコとコンドームだったという実話も。
現在の年金問題に通じるテーマかもしれませんが、無謀な上に無能だったのでしょうか。
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 死亡者の大半が餓死と病死である事は、真実です。



 ただし、一概に当時の帝国陸軍参謀たちを責める事はどうかと思います。当時の軍人たちが研究していたであろう、第一次大戦や日清、日露戦争、或いはもう少し前の普仏戦争などでは、要塞攻略や塹壕戦以外は補給は現地調達するしかなかったのが戦史の示す所です。(というか本国から全軍の補給物資を送り続けるなど、第二次大戦のアメリカを除けば、輸送力が無いのでほとんど無理) 

 詳しくは、参考URLで示すマーチン・フォン・クレフェルトの「補給戦」を読んでももらった方が良いですが、補給がいかに大変で、満足にこなせた例の少ないかを数値で示すされます。(欧米の士官学校の推薦書籍のトップにあがるような作品です)

 なお陸軍のロジスティックに関して考えるのであれば、数十万の人員を中国本土と満州に長きにわたって維持していた事を忘れてはいけません。

 なお、もし当時の補給に問題があるとすれば、補給船団を無事に護衛できなかった海軍が責(輸送路は9分9厘海上なのですから)をおうべきです。呉で遊んでいた連合艦隊の主力が護衛するなり、南方で米軍の輸送の妨害を行っていればあれ程悲惨な結果には…。(連合軍は補給部隊の護衛に旧式戦艦をつけ、新鋭戦艦はガダルカナル等で盛んに日本軍と戦ってます。)

参考URL:http://www.7andy.jp/books/detail?accd=31699679
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そのとおりです。

旧陸軍の首脳にはロジスティックスという概念が全く欠落しており、食糧は現地補給というムチャな方針で戦争を遂行していました。
 これに対して欧米の近代戦ではロジスティックスが戦争遂行の大きな柱になっています。湾岸戦争で一番の勲章を授与されたのはこれを担当した将軍でした。では古代はどうだったかというと、孫子にはこれの重要性がはっきりと指摘されています。日本の士官学校や陸大では孫子が教材に使われた筈なのにどうしてロジスティックスが軽視されたのか、理解に苦しみますよ。
 海軍は倉庫を背負っているようなものなので問題なしですよね。
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