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Jクラブは浦和やガンバ鹿島など一部のクラブを除いて
ほとんどのクラブが親会社の100%子会社なのでしょうか?
親会社1社の業績によって選手補強等の資金集めが困難に
なったというニュースをよくみます。例えばマリノスが
中村俊輔獲得のための資金を日産がしぶっているなどです。

100完全子会社だと悪影響が大きいように感じるのですが
実際どうなのでしょうか?

A 回答 (2件)

全部は把握していませんが、今は何処も100%のところは少ないはずです。

浦和も当初は100%だったようですが、今は50%強になったり、広島は当初マツダでしたが、今はデオデオがマツダを上回るなど各クラブ年々変わってきています。
名古屋にしてもトヨタ以外、ガンバもパナソニック以外地元自治体や企業が参加しているので100%ではないですね。でもいずれも母体だった企業が多く締めているのは間違いないところです。ヴェルディは日テレが98%だそうで、実際日テレの業績不振で服部や福西などの元代表クラスの主力を解雇するなど、ご指摘通り影響が大きいようです。後はスポンサー収入、観客動員の入場料収入もあるでしょう。

ちなみにマリノスは日産以外に全日空(元フリューゲルス)、ジェフも古河とJRと共同出資してるケースもあり、清水は多くの地元企業(一度運営会社が倒産し現在別会社が運営)が中心となっています。
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100%完全子会社というクラブはJリーグ創設期はありましたが、企業スポーツからの脱却という理念があるために、徐々に親会社の出資比率は下がっています。

その割合はクラブによって差があり、中村俊輔選手のように高額な獲得資金が必要になった場合や補強資金が、Jリーグの理念に反して親会社から補填されるケースは多々あります。ここに日本のスポーツが企業から脱却できない理由があります。今回のマリノスは親会社の日産が世界的不況のために経営が悪化した影響をモロに受けましたね。海外のクラブのように放映権料やスポンサー料、入場料収益等クラブの収益で運営できるのは浦和レッズだけでしょうね。そのレッズも大口スポンサーの三菱ふそうの撤退や、ACL出場権を逃した事によって収入減が懸念されています。ちなみにレッズは親会社の三菱から独立して運営を行っており、三菱グループからの収入はスポンサー料としての契約です。
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