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映画大日本帝国を見ていたら
丹波哲郎演じる東条英機が外交工作という言葉を使っていました。
そういう言い方をするんだなと感心しました。
いつの時代でもよく、日本に限らなくてもいいのですが、昔の外交工作にはどんなものがあったんですか?
よろしくお願いします

A 回答 (5件)

aikoaruru さん、おはようございます。




日露戦争中に日本政府は英国に末松謙澄、アメリカに金子堅太郎を派遣し、日本の立場というものを現地の新聞に記載させ、現地の国民に広く知ってもらおうとしました。また金子の場合は大統領ルーズベルトとハーバード大学で一緒だったということから、彼からロシアやほかの欧米列強からの動静を探ることも彼の仕事でした。
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有名なのは「合従連衡」と「遠交近攻」ですね。



「合従連衡(がっしょうれんこう)」は「合従」という策と「連衡」という策に別れますが、言葉としては四字熟語として使われるのが一般的ですね。
紀元前中国の春秋戦国時代、後に始皇帝を生む強国「秦」に対抗する策として蘇秦(そしん)という人が唱えました。蘇秦は秦に接する弱国である趙、魏、韓、燕、斉、楚を周り、六ヵ国同盟を結成することで共同して秦に対抗しようと唱えました。「弱国が連合して強国に対抗しよう」という策、これが「合従」です。
一方、この合従策に苦しめられた秦の張儀が唱えた対抗策が「連衡」です。張儀は、周辺諸国をひとつずつ切り崩しました。「弱い国同士で同盟するより、強国秦と同盟を結んだほうが有利だ」と説いたのです。この切り崩し策で六ヵ国同盟は崩壊し、秦による中国統一につながっていきます。

「遠交近攻」は「遠きと交わり、近きを攻むる」という策です。例えば日本から見れば中国は隣国ですが、インドはちょっと遠いです。インドと日本が同盟を組んで中国を攻めれば、中国は前後に敵を受けることになるので非常に苦戦する、ということになります。
これも中国の春秋戦国時代に范雎(はんしょ)という人が唱えた策です。
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孫子曰く「上兵は謀を伐うち、其の次は交りを伐ち、其の次は兵を伐ち、其の下げは城を攻むるなり」、つまり、「最上の戦い方は敵の謀略を封じることであり、その次は外交策略で敵の同盟関係を断ち切り孤立させ、その次が武力を行使することであって、城攻めは下の下である」と説いています。


この、敵の同盟関係(ストロングポイント)をいかに破壊するか、如何に自国に有利な状態を作り出すかが外交ですね。

たとえば近代の外交でも遠交近攻という言葉が使われますが、これを唱えたのは紀元前270年の中国戦国時代の范雎です。当時は7国が争う時代で、秦(始皇帝の曽祖父の時代)は他の6国と争っていました。范雎は、隣国を越えて遠方の国を攻めるのではなく、遠方の国と友好関係を築いて、隣国を攻めるほう効果的であると進言しました。それによって秦王は遠方の斉、燕、楚と外交によって同盟し、隣国である韓、魏、趙を攻撃しました。

第二次世界大戦の失敗は、中国を攻めるのに周辺国(実質はアジアに植民地を築いていた欧米列強)との同盟関係を築くことが出来なかったことです。2000年前の教訓、原理原則を無視したのですからああなったのは当然。

安部総理が米豪やインド、ASEAN諸国やモンゴルなどと積極的に関係を築こうとしているのも遠交近攻そのままですね。
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第二次世界大戦で言うと、連衡は四カ国条約がアメリカの連衡策にあたるでしょう。



アメリカは日露戦争後満州市場を日本に資金を出す形で共同開発することで維持しようとしました。
当時満州はロシアの勢力圏かとはいえ、綿布市場で大きなシェアを握っていたのはアメリカです。
それを日本が資金を自力調達したことでアメリカは中国市場のシェアの多くを日本に奪われます。

これを奪い返すのがアメリカの言う中国での機会均等であり、太平洋戦争の主要な目的です。

一方第一次大戦後、中国で多くのシェアを握っていたイギリスも日本の輸出攻勢に脅かされます。
とはいえ、イギリスは日本を極東で軍事力で排除することは明らかにできません。
またそれができないから、イギリスの権利を守るために日英同盟を結んだのです。

日本にとってはロシアに対する後ろ盾という意味では必要性が薄れた日英同盟ですが、戦略物資である石油をアラビアから産出するイギリスは、新たな同盟の意義が生まれつつありました。

これを発展的解消といいくるめ日英同盟を解消させたのが四カ国条約です。
アメリカとは潜在的に利害対立することが明確であり、それを強固なイギリスとの頼りになる同盟関係を切らせ潜在敵国とのかりそめの条約に切り替えられたのです。
これによりアメリカは石油の輸出を止めるだけで相手を破綻させる立場を手に入れ、以後は太平洋戦争に至るわけです。
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この回答へのお礼

おお。合従連衡。漢文で習いました。懐かしいですね。安倍首相がやっているODAばら撒きには僕は批判的です。アフリカまで飛んで3兆円もつぎ込む理由が見つかりません。普通に富国強兵のために使って欲しいと思います。

お礼日時:2013/10/20 18:36

ハルノートなどは外交工作と言えるのではないですかね。


あれを突きつけられた日本は、これはもう戦争しかない、
と観念した訳ですから。
真珠湾攻撃を聞いたハルは躍り上がって喜んだ、と
側近が証言しています。
「これで戦争ができる」

1898年 2/15 ハバナ湾で、米国戦艦メイン号が謎の爆発沈没しました。
これで米兵266名が死亡し、スペインの仕業だ、
ということになり、あの米西戦争が始まっています。
現代では、あれは事故だったと米国政府が発表していますが
工作の可能性が高いと言われています。

ベトナム戦争では有名なトンキン湾事件が発生しています。
1964年8月、北ベトナムのトンキン湾で北ベトナム軍の
哨戒艇がアメリカ海軍の駆逐艦に2発の魚雷を発射した
とされる事件です。
これをきっかけにアメリカは本格的にベトナム戦争に介入しましたが、
その後、ニューヨークタイムズが、米国のやらせであることを暴露し
真実が明らかにされました。

湾岸戦争 1990年 では
アメリカの駐イラク特命全権大使のエイプリル・グラスピーが
イラクのクエート攻撃に対して
「介入するつもりはない」と発言しており
これを信じたフセインがクエートを侵略しましたが、
米国軍等により撃退されています。
米国は約束の存在を否定していますが、当の大使は、それ以後、公式の場には
一切姿を見せなくなりました。

最近では、安倍総理が、ロシア、インド、ASEANなどなど
中国包囲網を敷くような形の外交を展開していますが、これなどは
中国牽制の為の工作ではないか、と思っています。
TPPも、その意味合いがある、と指摘するひともいます。

中曽根時代、次期主力戦闘機は日本で開発することに
閣議決定しましたが、米国の横やりで、ボツになったこと
があります。
あの時、米国は、そんなことをすると日米安保に
問題が出る、と脅しました。
これなども工作の一つでしょう。

日露戦争で、日本が明石大佐を使って、レーニン革命を支援
したのも工作と言えます。
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