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第二次世界大戦中、戦争に行った男性は、すべての男性ではなく
赤紙が来た男性のみという事でしょうか?

それってどのくらいの割合なんですか?
10人のサラリーマンがいたら、何人に赤紙が来るのでしょうか?
(日本の話です)

A 回答 (10件)

兵隊のなりかたについては詳しい方が書いてらっしゃるので、逆に、兵隊にならなかった人の話です。



軍人や兵士として戦う役割にならなかった男性として考えられるのは、

・心身の問題で不適格だった人
・年齢の問題で不適格だった人
・技術者などで、戦闘以外で軍に徴用された人。
・その他、仕事や役割の都合etc.

技術者なので国内の軍需工場で働いていた人もいますし、または外地で燃料製造その他に従事していた会社員などもいます。

商船も徴用されたので、船員さんも船員として戦争に参加。戦うためでなく船を動かすためです。

そう考えるとどういう割合になるのか分かりませんが・・・・

戦争に参加(?)するのは、兵隊としてだけではなかったということです。
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No.8の補足です。

先の回答において日本の兵力の最大値という意味で1945(昭和20)年の数字、陸海合わせて719万3223人というのを出しました。しかしこれをすべて「戦争に行った」数に含めてよいのか、ちょっと迷いますね。

同じソースの数字では1944(昭和19)年の日本の兵力は陸海合わせて536万5000人(陸軍410万人、海軍126万5000人)だそうです。単純計算では1年で180万人以上増えていることになります。1944年から1945年にかけて陸軍だけで110万人、約25%増えています。

このうち、かなりの人数が1945年2月以降にドドーンと作った新しい師団の要員になっているのではないでしょうか。これがいわゆる「根こそぎ動員」というやつで、このときに作られた師団(師団の意味がわからなかったら、部隊と思っても結構)は本土決戦のためのもので、「戦争に行く」のではなくて「戦争が来る」のを待ち構えているうちに8月になり、終戦になったわけです。そもそも末期には日本の外でやっている戦争に行くための船すら、すでに多くが沈められてしまっていたという話もあります。ですから人によっては「軍隊に入ったけど日本で穴(塹壕)掘りばかりしているうちに戦争が終わった」というような場合もあるようです。

私は国内で塹壕堀りばかりしていた人を軽侮するわけではありません。「人の嫌がる軍隊に」と歌の文句にもなる兵役ですから、どこにいても辛いものはツライでしょう。日本の本土にいても空襲で死んだ人は大勢います。ただ、質問にある「戦争に行った」というのをどのようにイメージするかは、人それぞれですね。本土でも大変でしょうが、敵の弾などよりも病気や飢えで命を落とした人のほうが多いという地獄のような戦場もあったわけで、それはやはり、国内にいた苦労とはケタが違うのではないかという気持ちも正直なところです。

ついでに前に書いた兵役の年限について、同時期の他国はどうかというとソ連が16歳から50歳、英国は18歳から50歳、米国が18歳から45歳だそうです(加藤陽子著『徴兵制と近代日本』253頁)。ドイツの例といい、参戦国すべてが国の総力を挙げた戦争だったといえるでしょう。
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またか、という感じで質問者にしろ回答者にしろ「召集」あるいは「赤紙」というものを理解していない人がいるようです。

「国民を強制的に軍隊に入れること」をすべて「召集」というのだと勘違いしている人が、おそらく今の日本人の99%でしょうから無理もないかもしれませんけれど。

当時の日本で男子が軍隊に入るのは「志願・徴集・召集」の3通りです。

「志願」はわかるでしょうから、詳しくは書きません。ヨカレン(予科練)なんていうのを見たり聞いたりした人も多いでしょう、ああいうのも志願です(他にもいろいろありました)。困るのは「徴集」のことを勝手に「召集」と混同している、ほとんどの現代日本人。これが問題です。つい2ヶ月ほど前にも同じことを訂正しているので、面倒ですからそのときのQ&Aのリンクを貼ります。

http://oshiete.goo.ne.jp/qa/8692196.html

ざっくりと要点だけ書くと、原則20歳の徴兵検査で合格して現役兵として軍隊に入る若者は「徴集」であって「召集」ではないし、もちろん赤紙なんか関係ありません。質問になぜかサラリーマンという語が出てくるので、せっかくですから会社組織にたとえてみると、新卒採用者のようなキチンとした入り方が「徴集」です。それに対して「召集」(招集ではない)というのは中途採用者とか、期間社員みたいなもので、人出が足りない時に一時しのぎで増やす人員のことです。まあ、かなり乱暴な例えなので不自然なところもあるかもしれませんが。

それから・・・

> 田舎の役場に勤めて戸籍係をしていました。
> 上の役所から赤紙の人数要請が来ると誰にするかの人選をして

↑これはまったくの嘘です。田舎の役場に召集の人選権なんかありません。赤い色をした召集令状、すなわち充員召集、臨時召集は軍が人選し令状を作成するのです。これも以前に私が関わったQ&Aのリンクを貼ります。下のリンクはやや難しい内容になってますのでご注意。

http://oshiete.goo.ne.jp/qa/7833800.html


さて、基本的な間違いを指摘したあとで、ようやく質問の本題です(赤紙がどうとかいうのは間違いにもとづいた表現なので無視)。「戦争に行った男性の割合」という質問に対する回答です。

東洋経済新報社が1980年に出した『昭和国勢総覧(下)』によると1945(昭和20)年の日本の陸海軍の兵力が719万3223人(陸軍550万、海軍169万3223人)だそうです。陸軍は概数なのに海軍は端数の23人まで出ててホントかなーという気がしますが、だいたい720万人が終戦の年の日本の軍人の総数ということでしょうか。

しかし、この数字には1945年以前に軍にいて戦死した人や、召集解除などによって軍を離れた人が含まれていません。それから既回答にもありますが軍属として「戦争に行った」人などが上記の数字に含まれているかどうか不確かです(軍属は本来なら兵力ではない)。真面目に調べようとすると大変な労力になりますから、靖国の英霊が240万柱以上(日清、日露などの戦役の英霊も含む)といったことなどもあわせて考え、上記約720万人の中からも靖国の英霊となった人があるでしょうし、最終的には非常に大雑把な数としては800万人から900万人のあいだぐらいの人数が「戦争に行った」人ではないかと考えます。

あとの「割合」は好きな数字を分母にしてください。当時の日本の人口を調べて、単純にその半分を男性と考えれば「当時の男性の中の割合」はわかるでしょう。しかし、その数字は赤ん坊もお爺さんも含まれた全男性です。年齢別の人口となると、ここまで書いていて面倒になったので調べる気もなくなってしまいました。「サラリーマン」の数といったら・・・なおさらですね。

それから軍に入るのは年齢基準が最大限に広げられた戦争末期でも上限は45歳(将校を含まず)で、下限のほうは徴集が19歳から(志願のみ14歳から)です。蛇足ですが、ドイツのほうが人口比でいうと日本よりもずっと「戦争に行った」人は多かったというのを読んだ記憶があります。

参考URL:https://ja.wikipedia.org/wiki/召集
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元々開戦前から招集されていたりして軍人だった人は本来は2年で除隊になりますが、そのまま軍隊に居続けることになりました。


また他の人が指摘するように、軍人じゃなくても戦争に行く人たちはいました。日本の場合だと、輸送船の乗組員なんかがそうですね。彼らの所属は陸軍でも海軍でもなく民間の船会社です。実は太平洋戦争において最も多くの犠牲を出したのが彼ら「海の男たち」です。その死亡率は50%を超えています。つまり、開戦前に船乗りだった人の半分以上は死んじゃったのです。海軍の戦死率がおおよそ20%(内地勤務などの人たちもいるので)だったことを考えると、実は海軍の水兵でいるより輸送船の乗組員のほうが危険だったということです。
死んだ人が半分以上ですから、負傷者を含めると感覚的に「ほぼ全員死んだ」という感じでしょうね。だから民間船会社の海軍への怨みはすさまじく、今でも民間の船乗りは海上自衛隊を忌み嫌っています。実際に船乗りだった友人は海上自衛隊について「あいつらは俺たちが1人でできることを3人がかりじゃないとできない」といいます。
また、湾岸戦争のときに日本の資源確保のためにリスクを冒してホルムズ湾に行ってほしい(イラク軍が機雷を敷設する可能性がありました)、ついては海上自衛隊が護衛するからと政府筋が民間船会社各社を呼び出して打診したところ、船会社は口をそろえて「俺たちは戦争中それであいつら(海軍≒海上自衛隊)にひでえ目に遭った。あいつらに協力するのは戦没した諸先輩方に誓ってお断り」とニベもなかったそうです。

また、全人口の10%が「根こそぎ動員」の限界といわれています。それ以上動員すると国家の維持ができなくなるといわれますね。終戦直前の日本がこのほぼ根こそぎ動員の10%にほぼ近かったそうです(実際は9%ちょっととか)。
全土が戦火に見舞われたナチスドイツではもう本当に根こそぎの根こそぎになったそうで、ベルリン攻防戦くらいになると下は12歳から上は60代のお爺さんまで兵隊として動員されたそうです。ただお爺さんの世代は第一次大戦に参加していた経験を持っている人が多くて、私たちの想像より「強かった」みたいですよ。
12歳というともう小学生ですからね。ある少年兵は右も左も分からないまま最前線に連れていかれて、何をすればいいですかと古参の兵隊に聞いたら、子供が使い物にならないのは兵隊さんも分かっているから「そばで応援していろ」といわれたそうです。
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私の親戚でも徴兵年齢に達しているおじさん達はすべて徴兵されています。

100%です。
私の父方のおじいさんは田舎の役場に勤めて戸籍係をしていました。上の役所から赤紙の人数要請が来ると誰にするかの人選をしていました。兄弟数、家系、財産などを考えて人選したと言っていました。戦死することで家系が途絶えないように工夫したようです。ちょうど作物の間引きに似ています。
私の父方のおばあさんは3人の息子を絶対に戦死させたくないと言っていた。結果的に3人は最前線で戦うことはなく戦死しなかった。末息子が優秀で予科練に推薦されようとしたときに校長先生に抗議しに言ったと聞いています。
私の母方のおじさんもすべて戦死していません。先祖代々の庄屋の家系で長男のおじさんは看護兵として出征しました。いずれも最前線では戦っていないのです。
兵隊達は公平の名のもとでも不公平であったのです。
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>赤紙が来た男性のみという事でしょうか?


赤紙は臨時召集令状のことです。
通常の召集兵や志願兵(職業軍人)には赤紙は来ません。

「戦争に行った」と言うのも非常に曖昧ですね。
軍隊に入ったが内地にいた、軍属として戦地に行った、居住地が戦闘地域になった等をどう扱うのでしょう?

また「サラリーマン」も曖昧ですね、当時の定義で言えば工員や店員、小遣などは給料取りでもサラリーマンには該当しませんからね。
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20歳になれば徴兵検査を全員が受けて、そのうち


昭和12年以前なら約15%
昭和12-16年なら約51%
昭和17-18年なら約60%
昭和19-20年なら約90%
が現役として召集されました。
徴兵検査を受ける年齢も昭和18年には19歳、昭和19年には18歳になり、また昭和18年10月には法文科系の大学生の徴兵猶予も停止されました。
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>すべての男性ではなく赤紙が来た男性のみという事でしょうか?



局地的には全ての男性となった地域もある
侵攻迫る離島のような場所とか

『戦争に行った』という言い方がとても曖昧で、対象がどこまでを含むのか微妙だが
正式な軍人としての身分でという意味であれば、およそ7~800万人と言われている

当時の人口が7~8千万人なので、半分が男としても二割程度という計算になる

体力の落ちた高齢者やちびっ子達を戦場に送っても意味がないので、青壮年という風に限定すれば
半分近くにはなるんだろうなぁ

20歳になると徴兵対象になるので、病弱者とか健常では無い人を除けば20歳代に限れば更に比率は高くなる
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10人でしょ。


最後は足らなくなって学生まで狩り出されたのだから。

自民党議員は、早く『死にに行ってくれ』と自衛隊員を送り出したいらしいようですが。
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