1854年のペリー来航は江戸幕府と不平等条約を締結、後に日本の歴史をまるごとひっくり返し大政奉還、明

1854年のペリー来航は江戸幕府と不平等条約を締結、後に日本の歴史をまるごとひっくり返し大政奉還、明治維新、西洋化していくような大事件だったわけですが、アメリカの学校、教科書ではこれについてはどう教育されているのですか？日本の歴史を変えたと大きく取り上げていますか。

No.1 回答者： のっぺり 回答日時： 2024/05/02 02:49

アメリカは、その直後に南北戦争に突入してしまいます。

日本を開国させたメリットを、アメリカはほとんど享受することは無く、それよりも大事件である南北戦争を詳細に習います。

No.2 回答者： phj 回答日時： 2024/05/02 07:29

小学生の頃、アメリカの公立学校に通っていました。

アメリカでは黒船のことなんかまったく教えませんね。

No.3 回答者： 1paku 回答日時： 2024/05/02 07:38

日本が朝鮮を統治したり満州国を創ったりしたこと、現地では大事件ですが、日本の歴史としては、ほぼスルーしています。

それと同じ。
アメリカの歴史としては、独立の過程、南北戦争などがメインで、他国への影響などはあまり触れないでしょう。

No.4 回答者： kantansi 回答日時： 2024/05/02 10:44

アメリカの学校や教科書での日本の歴史に関する扱いは、当然ながら歴史の授業の教師や教科書によって異なります。

　しかしながら、ペリーの来航やそれに続く日本の歴史的転換点については、一般的には重要な出来事として取り上げられています。

アメリカの学校や教科書では、ペリーの来航が日本の長い孤立主義の時代を終わらせ、日本が世界との接触を深め、西洋の技術や文化を取り入れるきっかけとなったことが強調されることが一般的です。　また、日本の近代化や明治維新についての背景や過程、影響の中で、ペリー来航がが取り上げられることもあります。

ただし、一部の教科書やカリキュラムでは、日本の歴史を大きく変えた出来事として重要性が強調される一方で、他の学校や教科書ではより多角的な視点が取られ、日本と西洋との交流がどのように影響を与え合ったか、また日本人の視点や感情も考慮されることがあります。

No.5 回答者： 佐波さん 回答日時： 2024/05/02 14:49

ペリーの来航は大事件では有りませんのですよ。

オランダを通して、米国が来航するのは事前に、知っていましたから。
それ以前にもロシアの船が来航してました、ロシアの船は長崎で6か月間
待たされた挙句、交渉はしないと言われ、怒った館長が帰国の途中で、
国後と樺太の日本の守備隊を全滅させました。

アヘン戦争で東アジアの大国の清国が英国に負け、香港などを割譲支配
されたので、次は日本の番とショックを受けたのが大事件なのです。

極東のジパングの事なぞ、欧米の学校ではフジヤマとゲイシャガール
程度しか教えませんよ。
日本製の自動車が多く走り回って来た辺りから興味を持ち始めた程度
でしょう、台湾と同じく中国の一部と思っている人が多数でしょう。
厚木基地の米海軍の兵隊が、こんなに発達しているとは来るまで
知らなかったと異口同音に言ってました、1980年頃の話です。
今ではインターネットで見れるので、状況は違うと思いますが。

No.6 回答者： yhr2 回答日時： 2024/05/02 18:07

「日本にとっての大事件」であったとしても、それが「アメリカにとってどの程度の重要か」によって決まる話でしょう。

たとえば、アフガニスタンで日本人医師の中村哲さんが大規模な灌漑水路を建設し、アフガニスタンの住民にとって大事件だったとして、それが日本の歴史の教科書に載りますか？
そもそも、質問者さんはそういった事実をご存じですか？
↓
https://specials.nishinippon.co.jp/tetsu_nakamur …

No.7 回答者： 春閑 回答日時： 2024/05/02 18:58

ペリー来航から日本にとっての不平等条約であった1854年の日米修好通商条約は米国にとっても非常に大きな意味が有りました。

米国はこの条約で幕府を騙して日本国内の金銀交換レートを1年間固定する条項を加え、国際レートとの差を利用して日本から莫大な金を巻き上げました。
当時の米国は、南部が独立の動きを見せ、リンカーン大統領はそれを防ぐ手段がなくて困っていたところ、その莫大な資金を軍資金に回すことが可能になったのです。
その結果、米国民は100万人の死傷者と引き換えに国内分裂を防ぐことが出来たわけです・
現在の米国の繁栄は、正しく黄金の国ジパングだった日本から、江戸時代にその黄金を収奪できたことに基礎があったわけです。

これらの事実は米国内の公文書をキチンと分析すれば明らかな事実です。しかし、米国ではこの事実を大っぴらに記述している教科書はないと思います。