プロが教えるわが家の防犯対策術!

乱暴なタイトルで失礼しました。
実は私の友人が粗悪なコンサルティング会社と契約をしてしまい、
たいへん困っています。
契約を、途中で解約する方法は無いものでしょうか。

何とか助けてあげたいので、どうか皆様のお知恵をお貸しください。
詳細は以下の通りです。

私の友人は、今、倒産の危機にあります。
環境が激変し、自分の力ではどうしようも無いことを痛感した友人は、
ワラにもすがる思いで大手のコンサルティング会社に経営のコンサルティングを依頼しました。
従業員、そして家族を守るために、それはもう必死だったようです。

しかし、その会社から出てくるものは当たり前の数字ばかり。
そして頂けるアドバイスは、

「この費用を何%削減してください。」

といった類のもので、傾きかけた会社を立て直す力は、全くありませんでした。
このままでは余計に会社に負担になる。
そう感じた友人は、途中で解約を依頼したそうですが、
それは契約上できないとのことでした。
もちろん、予定の作業は半分も終わっていません。
大手の会社ですので、そのあたりの法的な対策は当然周到にされているようです。

しかし、その話を聞いたとき、第三者的にも強い憤りを感じました。
このままでは、友人は高額な料金を支払う必要が生じます。
経営改善はなされないままですので、倒産は必至だと思います。

もちろん一番の責任は友人にあるのでしょう。
ですが、何とか彼、そしてその会社の従業員を守るためにも、
高額な請求を減額する良い方法は無いものでしょうか。
なにとぞお力添えをお願い致します。

A 回答 (2件)

コンサルティング会社を利用する場合は、それなりのスキルを必要とします。

ユーザ側にスキルが無いと誤ってしまうケースがほとんどかと思います。
また、これは私見ですが、攻撃的なビジネスを展開する時に活用する場合は有効ですが、今回のようなケースでは大手コンサルティング会社の
ノウハウは無に近いかと思います。
今回は、契約における対策と具体的なアクションプラン策定がまず第一歩かと思います。自力で推進できないのであれば、ある程度の出費を覚悟して支援をお願いする必要があるかと思います。猶予も無いかと思いますが、まずはそのへんのお考えの整理が必要かと思います。
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はじめまして。



いわゆる大手のコンサルタントはコンサルタント業界でも「能書屋」と言われてまして、特に中小零細企業の実践経営のパートナー、サポートには向いていませんし、ほぼ使えないですよ。
ビジネスに一番必要である「嗅覚」「勘」はそもそも持ちえませんから当然です。

色々と理由がおありでしょう。
ご面倒ですが契約解除通知を内容証明郵便でコンサル会社に送るしかありません。

どのような契約を締結されたかはわかりかねますが、コンサル契約は片務契約ではありませんし、テキスト的指導で成立するほど甘くもありません。「相性」も大切ですしね。
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