北京五輪開催地で 原因不明の伝染病 蔓延の模様

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*******【五輪開催地青島市、原因不明の伝染病蔓延か】
情報によると、今年7月に入ってから、五輪ヨットレース開催地の中国山東省青島市で原因不明の疫病が流行し、15日の時点で、青島の市街区だけで感染者数は16万人に達し、死亡者数は1251人に達したという。

　海外のいくつかの中国語メディアの15日の報道によると、現在、青島大学の付属病院、青島市立病院などの大きな病院では、毎日数万人規模で患者が詰め掛けているという。これらの患者に共通の病状は、激しい頭痛、嘔吐、高熱である。多くの高齢者と児童は病状がより激しく、肝臓、腎臓、呼吸器などの機能障害を併発した患者も少なくない。

　感染者の増加とともに、市民の不安も日々広がっている。青島市の衛生部門は、人々の不安を緩和するために、メディアを通じて、今回の感染症はインフルエンザであり、大規模な流行は起こらないという専門家の考えを強調している。

　一方、7月12日に青島市政府は全市の衛生局、疾病制御センターなどの関係者を集めて研究会議を開いた。会議の席上、今回の感染症は流行性脳脊髄膜炎に似ていることが報告された。　その上で、間もなく開催されるオリンピックのヨットレースに影響を与えないように、今回の感染症情報を最高機密として扱うことが決定された。

　そして、各級の衛生医療部門に、患者の情報が外部に漏れないよう指示し、すべての可能な手段を使って患者を強制的に隔離するよう要求した。　また、この会議では、内部には厳しく対処し、外向けには穏やかな雰囲気で行ない、対外的には　やはりインフルエンザであると宣伝することが決定された。

　同情報は山東省と青島市のインターネット掲示板でも話題となっていたようだが、すべての関連発言はすでに削除されている。
http://jp.epochtimes.com/jp/2008/07/html/d75767. …
*******【大紀元日本7月16日】



*******【中国青島：五輪ヨットセール会場、突如閉鎖】
中国政府当局は7月14日、五輪大会のセーリング会場となる山東省青島市の沿岸地域を突如閉鎖した。

　ドイツメディアの報道によると、ドイツセーリング協会（DSV）のハンス・サンデス氏はドイツ通信に対して、北京五輪組織委員会は各国の代表団に簡単な通知を渡したが、閉鎖の理由及び期間に関しては説明がなかったと話した。

　青島で事前合宿訓練を行っている各国代表団の間では、5月末から大量発生したアオサの除去作業が失敗したため、中国政府が会場を閉鎖せざるを得なかったのではないかとの思惑が交錯している。　

　サンデス氏は「北京五輪組織委員会は私たちに対して、開催者として会場を閉鎖する権利があると話した。　　私自身は今までこのような実態に遭ったことがない。　今、すでに30ヶ国のチームが現地に入っており、彼たちはすでに何千万ユーロの費用を支払ったのに、このような事態になったとは…」と驚きを示したという。
http://jp.epochtimes.com/jp/2008/07/html/d69006. …
*******【大紀元日本7月16日（翻訳・張哲）】



*******【中国のインターネット掲示板でも話題に】
青岛爆大规模神秘疫情，青岛大规模神秘疫情疑似流脑感染7月累计感染万人

进入2008年7月以来，青岛大学附属医院、青岛市立医院等各大医院每天都挤满了数以万计的从青岛市区四面八方来以及从其他中小医院转诊过来的疑似感冒症状的人群。这些患者共同的临床特征是都有剧烈头疼、呕吐、高热不退等症状，许多老人和儿童症状更为剧烈，往往还伴有肝、肾、呼吸衰竭等其他并发症状。截止到7月15日，青岛市区范围内累计感染人数达到16万人，死亡1251人。

re:青岛爆大规模神秘疫情，青岛大规模神秘疫情疑似流脑感染7月累计感染万人
难忘SARS.令人恐惧。
http://bbs.ganji.com/7-253668.html
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（早晩　当局の圧力により閉鎖の可能性が高いようです。　他の上記関連掲示板は閉鎖状態です。）



　上記ネットニュースの信憑性について　保健所と厚生労働省に問い合わせたところ　中国政府から連絡がないので解らないとのこと。
ただ　日本政府から中国政府に　伝染病の蔓延の確認等　問い合わせることはしないとのことです。　　

　様々な公言できない事情もあるとは思いますが、オリンピック開催地での伝染病の蔓延の情報を　なぜ確認しないのか疑問です。　選手の健康や生命よりも重大な事情なのでしょうか。

中国に対する敵対勢力によるデマ情報の可能性もありますが、このニュースの信憑性について　確度の高い情報をご存じの方　教えて下さい。
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No.1 ベストアンサー 回答者： omeger 回答日時： 2008/07/18 21:09

青島は対外交流の多い都市です。

ハイアールなどの輸出産業が立地するだけではなく、
日本や他の国の企業もたくさん進出しています。
もしも大規模な疫病が起これば長期間隠蔽することはできないかと思います。
日本企業などで青島に駐在する在留邦人数は3,135人(2006年10月時点)に上り、
16万人も感染していたら、オリンピック以前に
既に日本人もいっぱい含まれているかもしれません。

よく事情を知りませんが、大紀元の類の噂はいっぱいありすぎて、
確認していたら切りがありません。
今のところ、新華社が情報を否定している以上、
日本政府が中国政府に真偽を問い合わせたら否定されるかと思います。

http://news.xinhuanet.com/newscenter/2008-07/17/ …

この回答への補足

アドバイスありがとうございます。


＞青島は対外交流の多い都市です。
＞ハイアールなどの輸出産業が立地するだけではなく、
＞日本や他の国の企業もたくさん進出しています。
＞もしも大規模な疫病が起これば長期間隠蔽することはできないかと思います。

オリンピック直前なので　何としても隠蔽して　感染を収束させようとあらゆる対策を講じているのではないでしょうか。　感染者を隔離して　軍を動員して感染流行地を封鎖しているようですので。


＞日本企業などで青島に駐在する在留邦人数は3,135人(2006年10月時点)に上り、
＞16万人も感染していたら、オリンピック以前に
＞既に日本人もいっぱい含まれているかもしれません。

真相を知っていたら、メールの本文を暗号化して　信頼できるジャーナリストに真実を伝えてほしいと思います。


＞よく事情を知りませんが、大紀元の類の噂はいっぱいありすぎて、確認していたら切りがありません。

**********【ドイツ各界、中国臓器狩り新証拠に驚愕＝ミュンヘン】
　3月27日、カナダ国際人権弁護士デービッド・マタス氏は、国際人権団体(IGFM)に招かれ、ドイツ・ミュンヘン大学にて開催された「中国共産党(中共)による臓器狩りおよび言論自由統制について」と題したシンポジウムに出席し、臓器狩りについての新たな証拠を提供した。来場者たちは中共当局を譴責し、特に軍部におけるファールンゴン(法輪功)学習者を対象にした臓器狩りの犯罪を強く非難した。
**********【大紀元日本3月31日】

中国共産党の指示による　法輪功学習者を対象にした「臓器狩り」については、信憑性が高いと思います。

見せしめのためか、女性信者に対して黄色の液体を注射したり、顔面に焼きごてを当てたような　痛々しい拷問が行われたと考えられる写真や動画が公開されています。

【電撃で変わり果てた顔写真の中国人女性、迫害により死亡】
http://www.epochtimes.jp/jp/2005/06/html/d12657. …



＞今のところ、新華社が情報を否定している以上、日本政府が中国政府に真偽を問い合わせたら否定されるかと思います。

SARSが中国国内で流行したときの教訓から　中国政府が学んでいることを願うばかりです。


**********【新華社は、中華人民共和国・国務院直属の通信社】
中華人民共和国の一般ニュースを海外向けに配信するほか、政府要人の発言を独占的に配信することも多い。実際、政府の幹部人事などは新華社を通じて発表する。なお、新華社は国務院直属の機関である。

こうしたことから、新華社を、中国共産党の一党独裁国家である中華人民共和国の「国営プロパガンダ機関」と見るジャーナリストや報道機関、評論家も多い。2005年10月には国境なき記者団が、中国共産党のプロパガンダ・検閲体制における新華社の役割についてレポートを公表している。　

なお、上記のように新華社は国家直属の通信社であるので、日本のメディアで「新華社によると」といった伝え方をしたときは、中華人民共和国及び中国共産党政府の公式見解を報道していると考えて差し支えない。

2006年9月、新華社は、中国国務院（内閣）の決定に従って、外国通信社の中華人民共和国国内における配信を新華社管理下に置き、配信内容に制限をもうけることを定めた「外国通信社中国国内配信記事管理弁法」を発布。同日から施行された。同法では、外国通信社やそれに類するニュース配信機関が国内ユーザーと契約する場合、新華社系代理店を通すことを義務付けた。

また配信記事、写真、図表について、国家統一や主権領土の完全性を損なうなどの10項目の内容を禁止。　これに違反すれば、警告ののち、通信社の資格を取り消す場合もあるとしている。　国内メディアが外国通信社記事を使用する場合も同様の規制を設けた。
**********（W.P　新華社）


**********【日本政府も　もっとマスコミを指導すべきだ】
中国外務省の崔天凱アジア局長は 9日の日中局長級協議で 「日本のマスコミは中国のマイナス面ばかりなぜ書くのか。　日本政府ももっとマスコミを指導すべきだ」 と述べ、日本側に中国報道についての規制を要請した。
**********（Nikkei Net）


新華社は、中国にとって不都合な事実を　全て　ねじ曲げて報道する「御用マスコミ」「国営プロパガンダ機関」であり、それを前提として　（報道の内容の）真偽の判断をするのが妥当であると思います。

なので、新華社が否定しているということは　（病状が激しい頭痛、嘔吐、高熱の）原因不明の疫病が流行している可能性が高いと考えられると思います。
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補足日時：2008/07/19 22:28

この回答へのお礼

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**********【「髄膜炎の予防をコントロールする仕事を強化する」衛生部が緊急通知】
　国家衛生部は安徽省の局部で発生した髄膜炎疫病発生の情況について、髄膜炎予防コントロールの仕事を強化する緊急通知を出した。
　全国の伝染病監視測定の情報によると、ほかの多数の省でも流行性髄膜炎の病例の発生が散っている。目前、既に髄膜炎等伝染病が高発の季節に入った。春節が近づき、人の移動は増加している。疾病の伝播、流行を容易にもたらす。

　中国法律上定められた伝染病報告システムの流行性髄膜炎の疫病発生情況資料には：2001年～2004年全国流行性髄膜炎の発病数はそれぞれ250例、2551例、2535例、2698例。去年の11月から今年の1月30日まで全国の流行性髄膜炎の発病は546例だ。今年以来、全国で福建省、海南省、西蔵自治区以外の各省は皆、病例の報告があった。
**********（2005年1月31日　中国新聞網）


**********【流行性脳脊髄膜炎：船、列車での拡大阻止へ】
　中国各地で感染者が増えている流行性脳脊髄膜炎について、国家交通部は全国の各交通管理部門に対し、船や列車、車での移動による感染拡大を防ぐ措置をとるよう通達した。２日付で新華社が伝えた。

　まもなく訪れる春節（旧正月＝２月９日）前後は国内を移動する人が激増する時期でもあり、交通部は神経を尖らせている。

　通達は鉄道の駅、フェリーの埠頭や待合室、船室などでは通気をよくし、消毒などの作業を行うことを指示。また、待合室の一部では病気に関する知識や予防法を知ってもらうための活動も行うほか、感染の疑いのある乗客についてはただちに隔離し、検査を行う計画だ。（編集担当：恩田有紀）
**********（中国情報局　社会ニュース　2005/02/03）　


流行性脳脊髄膜炎について、2002年から2005年まで毎年　中国国内での発病数が2500例程度ですので、今年の伝染病の爆発的蔓延が事実とすると　突然変異で感染能力が強化されたものか　あるいは　全く新しい感染力が強力なウィルス性の伝染病か　早急な解明が待たれるところです。　


ありがとうございます。
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お礼日時：2008/07/19 22:51