歩留配合 差異

歩留配合差異は（実際歩留・実際配合）と（実際歩留・標準配合）と（標準歩留・標準配合）の3つをデータを使って分析していきますが、ここで疑問なんですが真ん中を（標準歩留・実際配合）でなぜ計算してはいけないのでしょうか？

仮に（標準歩留・実際配合）で計算した場合は正しい差異の金額と、もちろん違ってきますが考え方として差異は標準－実際だから、通常とは逆の左が配合差異で右が歩留差異になってもいいんじゃないかと考えました

何か理由があるから（標準歩留・実際配合）ではなく（実際歩留・標準配合）を用いて計算していると思いました

理由や根拠も教えてください

No.1 回答者： okojo-okojo 回答日時： 2012/05/26 01:03

原料の場合を前提として回答します。

標準配合と実際配合の差がなぜ生じるかと言うと、原料投入にあたってその配合割合を
標準から変化させたからです。
ではなぜ変化させるのかといえば、そちらの方が安く済むからです。
安くて質の悪いＡ国産のＡ原料と、高くて質のよいＢ国産のＢ原料の２種類を投入して
ある製品を生産している工場を考えてみます。
Ａ原料とＢ原料には、ある程度の相互代替性があると考えてください。
ここでＡ原料の割合を増やしてＢ原料の割合を減らせば、「歩留が悪くならない限り」
トータルの原料費は安く済むでしょう。
しかしながら、安いＡ原料を多めに投入すれば、必然的に製品の質も悪くなりますから
不良品になってしまったり、途中で加工できなくなったりする結果として原料を多く投入せざるを得ず
結果として歩留が悪くなるということは想像に難くありません。
ですから、配合割合をどうするかということは、歩留にも影響を及ぼすわけです。
逆に言えば、標準原価カードに定められた歩留を確保するためには、標準配合を守ることが
絶対に必要ということになります。

これを前提にして差異分析について考えてみます。
差異分析においては「配合割合が標準どおりだったらどうなるか」と
「歩留が標準どおりだったらどうなるか」この２点について分析を行うことになりますが
仮に質問にあったように「標準歩留・実際配合」を真ん中に置いて分析を行った場合
「実際配合割合において標準歩留どおりだったらどうなるか」という状況を
想定することになります。
しかしながら、上で述べたように標準の歩留は標準配合割合を守らなければ確保することが
できませんから「標準歩留を守りつつ実際の配合割合で材料を投入する」という状況は
存在し得ません。
逆に配合割合は自由に決めることができるのですから、「実際歩留において配合割合を
標準どおりにしていたとしたらどうなるか」という状況を想定することは可能です。

配合を変えるという意思決定による原価能率の良否と、配合の変化を含む諸条件によって
変化した歩留の影響による原価能率の良否を区別して把握するため、実際歩留・標準配合を
真ん中に置いて分析を行うと考えられます。