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価格差異=実際消費量×(標準価格ー実際価格)
数量差異=(標準消費量ー実際消費量)×標準価格
となると参考書には載っていますが、なぜ価格差異を大きくするように計算するのでしょうか?下記のように価格差異を計算する時に『標準消費量』、数量差異を計算する時に『実際価格』を掛けて計算しないのは何か理由があるのでしょうか?
価格差異=標準消費量×(標準価格ー実際価格)
数量差異=(標準消費量ー実際消費量)×実際価格

A 回答 (1件)

細かく分けると


純粋な価格部分の差異
 =標準消費量×(標準価格-実際価格)
純粋な数量部分の差異
 =標準価格×(標準消費量-実際消費量)
のこりは混合部分

ですね。
ところで、標準原価計算の目的は「原価管理」ですから、現場管理者に管理できる部分(管理可能差異)と管理できない部分(管理不能差異)を把握したいわけで、この場合の価格差異は外的な要因のため管理不能、数量差異は内的な要因のため管理可能に分類されます。
混合部分は価格要因が含まれているため管理不能となりますから、価格差異に含めて計算するのです。
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この回答へのお礼

迅速な回答ありがとうございました。
管理が可能か不可能かを分けるという理由があったんですね。

お礼日時:2006/06/10 18:11

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