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国の経済を比較するさいによくGDPが出てくると
思うのですが、GDPはなぜ重要視されるのでしょうか?
またGDPは生活の中でどのように感じることができるのでしょうか?
いまいちGDPの重要性がわからないのでおしえてください。

A 回答 (3件)

この質問はまだ生きていたのですね。



>工場で30円で作ったものを
>スーパーで100円で売って、
>消費者が100円で買うと、
>スーパーの額と、消費者の額が一緒になるのは
>わかるのですが、大本の工場の30円が消えてしまうのでは
>ないのでしょうか?


スーパーが、工場で作ったものを売るためには、その商品を工場にお金を払って買わなければなりません。工場から30円で買ったとすると、消費者がスーパーに支払った100円のうちの30円は工場へ支払われることになります。
つまり消費者が支払った100円は、スーパーへ70円、工場へ30円というふうに分配されるわけです。ですから、工場が作った価値30円と、スーパーが作った価値70円の合計が、消費者が消費した100円になるわけです。つまり、

総生産=総消費

になるわけです。
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damemoto78さんの会社がある製品を作ったとします。


作っても、売らないで在庫として持っているだけではGDPにはカウントされませんから、作って売ったとします。
買った人はこの製品を消費するわけです。あるいはそれが部品であったり工作機械であったりしても、それらを使って最終消費者が消費する製品が作られ、消費者がこれを消費します。

つまり、作って売った金額は、消費した金額と等しくなるのです。
ということは、国内総生産は国内総消費と同じだ、ということです。

さて、国民が消費をするためには所得がなければなりません。
damemoto78さんの会社では製品を売ったお金はどう使われるのでしょう?
まず、製品を作る材料の仕入代が必要ですね。
工作機械を買うお金やこれを動かすための電気代、ガス水道代などが必要です。
これらのお金は材料や工作機械を作る会社や電力会社、水道局などの売上となります。
その他に、皆さんの給料があります。そして税金(国が道路を整備したり警察官を雇って犯罪を取り締まって町の安全を確保したりする代金)を払って最後に残った利益は株主に分配(資本の使用料)されたり、次年度に備えて蓄えられたりします。

ということは、damemoto78さんの会社の付加価値(GDPへの寄与)は従業員の給与と同額になるのです。

つまり、国内総消費は国民所得と等しくなるのです。

国内総生産=国内総消費=国民所得

となることを「三面等価の原則」と呼びます。

ということは、GDPが大きいということは、国民がおいしいものを食べたり、広い家に住んで便利な電化製品や素敵な家具を使い、楽しい旅行に出かけたり・・・という豊かな生活をしている、ということになります。
また、それに見合うだけの所得があるということなのですが、失業者が増えると所得は減少してしまいますから、所得総額が多いということは失業率が少ない、ということになります。



結局、GDPが大きいということは、国民が経済的に裕福な暮らしをしており、ハッピ-だということになるのです。
だからGDPが重視されるのです。
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この回答へのお礼

国民所得と国内総消費と総生産が一緒になるというのが
やはりイマイチわかりません。

所得=総消費というのはわかるのですが、

工場で30円で作ったものを
スーパーで100円で売って、
消費者が100円で買うと、
スーパーの額と、消費者の額が一緒になるのは
わかるのですが、大本の工場の30円が消えてしまうのでは
ないのでしょうか?

あくまで消費者と最終的に消費者にわたした業者のやりとりに
だけ注目した数値のような気がするのですが・・。

勉強不足ですみません。

ただ三面等価の原則というのは初めてきき大変勉強になりました。

お礼日時:2009/07/26 22:29

GDPは、「企業の利益」「被雇用者」「国(税金)」で分配する大本の分母です。



分け前の比率が仮におなじであれば、GDPが減るということは、全ての関係者にとって不利益になりますね。普通にGDPが減ると人件費も減りますから、失業するか賃金が減りますし、利益が減ると株主の取り分も減りますから、年金が目減りします。
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