ドコモの休止

ドコモの携帯電話を一時休止したいんですが、調べたところ休止サービスは
廃止されており海外へ滞在する人へのサービスのみとありました

上記のサービスを利用しようとする際(海外への滞在ではありませんが)はなにか
証明のようなものは必要なんでしょうか？
また何か他に同様のサービスがありましたら教えて下さい

No.4 ベストアンサー 回答者： sino-ise 回答日時： 2012/12/18 22:22

こんばんは（＾＾）

10月までショップ窓口のスタッフとして働いていた者です。

たしかに「休止」のサービスはなくなりましたが、それに代わるサービスとして「電話番号保管・アドレス保管」というサービスが出来ましたよ（＾－＾）

以前の休止の手続きは更新月でないと解約金などが発生していましたが、番号保管はそういった解約金が発生しません。

ただし、手数料として１０５０円が発生します。

基本料金などは発生しませんが、番号保管(番号だけの保管）は保管している期間中月額420円発生。
アドレスも一緒に保管しておきたいというご要望であれば、やはり保管期間中はプラス月額105円が発生します。

なので、アドレスは変わっても問題ない！という事であれば、番号だけ保管して毎月420円の負担。
番号もアドレスも再度そのまま利用したい！ということであれば毎月525円の負担になります。

ドコモショップに来店して「しばらく利用出来ない（しない）ので番号保管したいんですけど」と言って頂ければどなたでもご利用可能です。
海外にいく証明書なども不要です（＾＾）
ご契約者様の来店であれば免許証or保険証で本人確認が出来ればOKなハズです☆

保管出来る期間や詳細は窓口で確認して頂くか、ドコモのHP(番号保管についてのページのURL貼り付けておきます）を確認してみてください（＾＾）

窓口から離れて1ヶ月程経つので、多少内容が曖昧です（＞＜）
baybay54さんのお役に立てれば幸いです（＾－＾）
長文失礼致しましたm(__)m

参考URL：http://www.nttdocomo.co.jp/support/procedure/cha …

No.3 回答者： te2kun 回答日時： 2012/12/16 22:03

http://www.nttdocomo.co.jp/support/procedure/cha …

海外赴任・留学などで長期間利用されない・・・（以下略）
などってついています。
また、解除に必用な書類なども記載があります。どこにもパスポートも必ず必用って記載がありませんが・・・（身分確認書類の一つとしてパスポートはあります）

最近は、休止は使われなくなりました。
携帯電話の加入金もかなり昔に廃止されました。
また、休止してから再び戻り機種を購入しようとしても、新規の方がかなり優遇されますからね・・・
だったら、また新規契約すればいいってことになります。
休止のメリットって少なくなっていますから・・・
最近は、どのキャリアも、休止の受付を終了していたりします

No.2 回答者： ccb555xxx 回答日時： 2012/12/16 18:52

こんばんは。

携帯を休止されたいとのことですが、何が理由で休止されたいんでしょうか？
同様のサービスがあればとのことですが、私はわかりません。
海外に行かないんであれば、休止は難しいかと。
そうですね。
証明はいりますね。

No.1 回答者： kisinaitui 回答日時： 2012/12/16 15:57

もともと、携帯電話は、契約する時に６万円近い施設負担金を支払っていたのです。

(私は支払いましたが、法律を改正されてうやむやに消されてしまいました。)

その時の名残が休止なのです。

しばらく回線契約を止めて置いて、使うときに、その施設負担金を支払わずに回線の権利を戻すためにあった物ですが、今は廃止されてしまいました。

なので、休止から元に戻すという際に、継続契約期間以外、契約者側に対してもメリットが無くなりましたので、廃止されたというだけの話でしょう。

休止期間中も電話番号を残す場合には、お金がかかります。
電話番号を無くしてよいなら、現実的に解約と一緒です。

海外に出る人の為にだけ、もともと日本で使えないですから、継続契約期間の保存をしてくれるというサービスと言うだけでしょう。


＞上記のサービスを利用しようとする際(海外への滞在ではありませんが)はなにか
証明のようなものは必要なんでしょうか？

パスポートに押される入出国記録を見るだけで判りますよ。
ですので、当然必要書類になる事になります。

電話回線などを止めてまで出かけるほどの長期滞在であれば、当然ですがビザも取っているでしょうから、それも資料になるでしょう・

海外に長期間滞在していたという公的証明は幾らでもありますので、それが作れない状態でこのサービスを使う事は出来ません。