J.M.ケインズの雇用・利子及び貨幣の一般理論についての質問です。

ケインズの雇用・利子及び貨幣の一般理論についての質問です。
資本主義社会で人々の貨幣所得が増え、豊かになってくると、その貨幣が貯蓄に回される割合が高まり、銀行への貯蓄量が増える。そうすると、銀行は法人や企業に投資をするので、世間の投資財の割合が増える。

ということは理解できます。しかし、下の部分が理解できません。

貯蓄の割合が増えることで、消費の割合が減少し、消費財の消費量が減る。すると、今まで価格の自動調節作用、つまり市場メカニズムの適正均衡量、適正価格共に下落し、これまで放置しておけば必要なものが必要なだけ作られていた状況が崩れ始め、企業の設備投資が消費財の生産に回りにくくなり、企業の設備投資が減り、銀行は投資ができなくなり、銀行・企業が傾き始める...

「貯蓄の割合が増えることで、消費の割合が減少し、消費財の消費量が減る。」
とあります。確かに、貨幣が消費に回る割合が減りますが、割合は減少しても、消費量が減るとは限らないと思います。割合は相対値ですが、消費量は絶対値だと思います。満足するだけ消費したら、自然と消費を抑えるのでしょうか？でも、人間の欲望は無限大ですので、それを満たす財やサービスは次々と出てくると思います。

そのあとのことは、連鎖的に起こる事象なので、理解できますが、「貯蓄の割合が増えることで、消費の割合が減少し、消費財の消費量が減る。」の部分だけが理解できません。

長い文章になってしまいましたが、ご存知方は是非力を貸してください。

No.1 回答者： gootarohanako 回答日時： 2015/11/14 07:16

本当に、ケインズの「一般理論」からの引用なのですか？この本のどの部分なのか、示していただけませんか？原書でもよいし、訳書なら岩波文庫（間宮陽介訳）で何ページのところというふうに。

第何遍第何章でもかまいません。