退職拒否されました。

試用期間中に退職届を出し
退職の理由を工場長には話しましたが
退職届を受けとって貰えませんでした。

本社の方にも電話をした方が伝わるでしょうか？

質問者からの補足コメント

• 2週間で試用期間が終わりみたいで
  今月から正社員みたいなんですが
  正社員の雇用契約書は交わしてません。
  
  退職の原因は
  係長が他の人への暴言が酷くて
  工場全体まで声が聞こえ
  聞くのも嫌なり自分がブチ切れそうになり退職を決めました。

    補足日時：2016/02/01 22:41

• ありがとうございます。
  正社員で入社してくる人は皆さん
  ３日で会社で来なかったり
  いきなり来なかったりする人が多いのに
  自分はきちんと退職届も提してるのに退職拒否される意味がわかりません。

  No.4の回答に寄せられた補足コメントです。 補足日時：2016/02/01 23:40

No.1 回答者： AVENGER 回答日時： 2016/02/01 22:10

＞退職届を受けとって貰えませんでした。

退職を止めることはできません。
内容証明郵便で退職届を出して、２週間後に退職しましょう。

この回答へのお礼

ありがとうございます。
さっそく明日、内容証明を郵送してみます。

お礼日時：2016/02/01 22:52

No.2 回答者： mai3456 回答日時： 2016/02/01 22:10

本社に電話してみたらいいです。

No.3 回答者： aminami 回答日時： 2016/02/01 22:21

法律的には2週間。

文書告知でしょ？
本当に辞めるなら更に上司に文書でも。そして現在●●弁護士と相談中です。と。
区や市の場合、無料法律相談がありますので、問い合わせて見るのも一案です。

辞められると困るのは「せっかく入社した新人が辞めたのは工場長のイジメだ！」とかに
繋がるからかもしれません。　　

それと、文章をもみ消されている可能性が見えますので、
１、ブリットさん　→　工場長　＝もみ消し。
２、中間に公共機関を入れる。　ブリットさん　→　郵便局の配達証明　→　工場長。　
３、及び必要なら、内容証明郵便。
４、そして弁護士に相談中の配達証明。

上記はあくまでも、裁判までを前提とした場合です。
例えばブリットさんが、病気やストレスの為に　1月に口頭＋文章で提出
2月に配達証明で郵送
3月に内容証明郵便で郵送
4月に弁護士相談、
5月に弁護士から弁護士名で郵送。

6月に精神的苦痛と慰謝料を含めた裁判を提起。となった場合、
メモや手帳も証拠になりますが、公共機関の証拠・発行物は大きな証拠です。
それでも辞めさせてくれない為に、「弁護士と裁判所」に頼みました。助けて下さい。

の流れを作る為です。
それと、ICレコーダーは2015年、単4電池でも10時間は楽に録音できますのでご安心を。

この回答へのお礼

わかりやすい文章ありがとうございます。
明日、本社の人事部に内容証明を出し
それでも無理なら実行したいと思います。

お礼日時：2016/02/01 22:56

No.4 回答者： aminami 回答日時： 2016/02/01 23:30

内容証明＋ICレコーダーの準備もあった方がいいと思います。

それと、あくまでもブリットさんが「被害者」の立場を忘れないで、意識づけてた方がいいです。
最後の2・3行のままだと本社の検閲でも「あ、俺知らんっす！相手、勝手に言ってるんじゃないっすか? 最低っすね！！」って感じになると思われるのが想像つくからです。

誰かを守る為にブリットさんがキレて手を出したとしても、
その時点で、被害者のブリットさんが加害者になってしまうのが法律だから
その点は心して頂いた方がいいと思いました。

あと、本社からよく言われそうなのが、
「だったら●●を左遷させるから」とか、「次の職場は決まってないんでしょ？」とかです。

それも事前に、『●月●日から、遠い親戚ではありますが、見習いで既に決まっております。
父も賛成してくれており、その原因ならしょうがないと父の友人の弁護士も話しております。』とも
伝えた方が無難です。

更に付け加えるなら、区や市民課では、無料の弁護士相談30分位が開催されています。
1年間に３回までは無料。とかです。

それも市民課の電話対応で証拠残すぐらいからも出来ます。
電話で市民課に予約。
そして担当弁護士のフルネームと、いざとなった時の住所・電話番号も教えてもらう。


文章的には、
●月●日　弁護士に相談済み。（相談の為の予約済み）
担当弁護士：日本太郎。住所：東京都○○区～、電話：03-XXXXー
実際、予約にしろ、相談済みにしろ、事実は事実ですので問題はありません。
弁護士には秘匿義務もある為、会社からの問い合わせには普通は答えません。

また、区役所などでは数名の弁護士と契約の場合もあります。
当方は市民課の為、6名と記憶。
3回も相談すれば、3名の弁護士の名前が解りますので、記載もしやすいです。

あくまでもブリットさん個人の見解での「退職」。ではなく、
『諸先輩や法律の専門家も踏まえた意見を総合した結果』の「退職」です。　の意識付けです。

＾＾）