あえて、太平洋戦争どうなの？

Question

日本が真珠湾を攻撃して日米が開戦したのは教科書にも載ってる周知のことですが、
ある本にはアメリカが戦争をしかけたとも過言ではないようなことがかいてありました。
対日石油輸出全面禁止→で、ハルノートで戦争を起こせざるを得ない状況になったと。
色々な意見があると思いますが私は右でないのであしからず。

merlionXX · Accepted Answer

『パール判事の日本無罪論』を一読してみてください。

東国際軍事裁判所11名の判事の中、ただ一人インドのパール判事は膨大な判決書で、堂々と日本の無罪と正当性を主張しまた。
判決書は法理論に基づいて、東京裁判が国際法の精神に如何に反するかを明らかにしています。
また、彼は　「真珠湾攻撃の前夜、米国が日本に送りつけた覚書きを見れば、モナコやルクセンブルグのような小国でもアメリカに対して武器をとって反抗したであろう」とも語っています。 

日本無罪論の要点

１．これまで国際社会において、如何なる種類の戦争も、犯罪又は違法とはならなかった。
２．政府を構成し、政府機関で業務を遂行する人々は、その行為について、国際法上、如何なる刑事責任を負うものではない。
３．国際団体は、国家又は個人を有罪とし、これを処罰する為の法的手続きを、国際団体内に包括する段階には到達してない。 
４．連合国は日中事変以降において中立の義務を遵守していない。
（国際法の基本原則は、武力紛争の当事国の一方に対して、武器・軍需品の供与・輸出を禁止しています。それを行った場合は軍事干渉に当たり、宣戦布告の有無に関わらず、戦争当事国となります。しかるに米英国は経済的・軍事的に援助を行っており、また日本政府はそれに対して抗議していました。更に1945年12月、米国上下両院合同調査委員会で、米国軍人が日米開戦前に、フライングタイガー社の社員に偽装して、中国で戦闘行動に従事していた事を認めています。更に1991年、米国国防総省は、義勇兵259名が実は正規兵であった事を認めました。）
５．米国は1939年11月27日（開戦前）前哨地帯の諸指揮官に対し、戦闘態勢に入るよう秘密指令を出した。米国議会はこの事実に驚嘆し、上下両院合同の査問委員会を結成し、軍部の挑発行為を厳しく非難した事実がある。 
６．1946年まで有効な日ソ間の中立条約を一方的に破り、ソ連は1945年の8月に宣戦布告してる。日本から降伏の調停の依頼があったことを考えればソ連は自衛戦争にはなりえない。

パール判決文の最後は有名な下記の文が綴られてます。
「時が、熱狂と偏見をやわらげた暁には、また理性が虚偽からその仮面を剥ぎ取った暁には、その時こそ、正義の女神は秤の平衡を保ちながら、過去の賞罰の多くに、その所を変えることを要求するであろう。」

このような内容の判決書は連合国によって公刊を禁じられ、ようやく1957年になってようやくインドのカルカッタで出版された。オーストリアの著名なフェアドロス教授編集になる公法雑誌に掲載された書評では、「本書を読むと、他の裁判官は全部盲目のように思われる。いつの日か、パール判事が正しかったといわれるようになる日が、到来することを切に願う。」と紹介された。

そして、パール博士がその後、講演会等で語った内容もお読みください。↓

＜ラダ・ビノード・パール　広島高等裁判所講演 ＞
要するに欧米諸国は日本が侵略戦争を行ったということを歴史にとどめることによって、 自分らのアジア侵略の正当性を誇示すると同時に、日本の一七年間（昭和３～２０年、東京裁判の審理期間）の一切を罪悪と烙印する事が目的であった。・・・・私は１９２８年から１９４５年までの一七年間の歴史を二年七ヶ月かかって調べた。この中には、おそらく日本人の知らなかった問題もある。それを私は判決文の中に綴った。その私の歴史を読めば、欧米こそ憎むべきアジア侵略の張本人であるということがわかるはずだ。それなのに、あなた方は自分らの子弟に、「日本は犯罪を犯したのだ」「日本は侵略の暴挙を敢えてしたのだ」を教えている。満州事変から大東亜戦争にいたる真実の歴史を、どうか私の判決文を通して十分研究していただきたい。日本の子弟がゆがめられた罪悪感を背負って、卑屈、頽廃に流されていくのを私は平然として見過ごすわけにはゆかない。あやまられた彼らの宣伝の欺瞞を払拭せよ。あやまられた歴史は書き変えなければならない。 

＜広島の原爆慰霊碑「過ちは繰り返しません。」を見て＞

東京裁判で何もかも日本が悪かったとする戦時宣伝のプロパガンダと情報操作がこれほどまでに日本人の魂を奪ってしまったとは思わなかった。東京裁判の影響は原子爆弾の被害より甚大だ。

＜ラダ・ビノード・パール　大阪講演＞
私が皆さんにお願いしたいのは、この国の国際軍事裁判で提示された問題をもって研究し、真に国際法を守る法律家になっていただきたいことである。しかもその直接の被害者は日本人であり、日本国家である。それに、いまなお牢獄に、シベリアに、不公正な裁判の犠牲者として多くの同胞がつながれ、その家族は悲嘆にくれている。皆さんの兄弟や子孫は、戦犯者としての烙印を押され、いわれなき罪悪にひしがれている。こうした中にあって、法律の番人であり、法律を守ることを職業とし使命としている皆さんが、国際法の論争に無関心であるということは、わたくしには信ぜられないことである。どうかプライドをもって、堂々とこの論争の中に加わっていただきたい。法の真理を守る法律家になっていただきたい。

http://www.amazon.co.jp/gp/product/customer-reviews/4094025065/250-3274002-8828212

参考URL：http://www.amazon.co.jp/gp/product/customer-reviews/4094025065/250-3274002-8828212

Sombart · Answer

過言ではありません。というか、アメリカが開戦するための常套手段です。先に手を出させ、大義名分を得てから反撃するというパターンです。特に、ルーズベルトは「絶対戦争はしません」という公約を掲げて大統領選に勝っていたのですから、あの時代にアメリカから宣戦することは、不可能でした。

　ちなみに過日のイラク攻撃でも、同じ手が使われていることに気付きませんでしたか？
　執拗な査察要求をし、資料を提出したらしたで「こんなの見切れるか！」と批判し、等と追い詰めてゆき、国連決議も無視して戦争に持ち込みました。「先に手を出させる」という手は失敗しましたが、アメリカとしてはWTCへのジャンボ突撃がそれだと思っていると思われます。
　他にも例えば、メキシコとの米西戦争でもメイン号事件を「手を出させる」に使っています。

　ただ、誤解して欲しくないのは、これを汚いとか卑怯とか思っても意味が無いという点です。単に相手の得意技に嵌ったというだけのことで、国際政治においては本気で批判したり非難するようなことではありません。単に、カモは毟られるという教訓をそこから読み取り、カモにならない、毟られない、という国家戦略を立ててそれを粛々と実行すべきというだけのことです。
　今も日本はできていませんけどね。

2531kbps · Answer

#1ですが、実は、「孫子の兵法」だったかな。
これにそんなことが書いてあったなあという物なのです。
いまでも通用する兵法ってのはすごいと思います。

jigyakujii · Answer

この問題についてはっきりしているのは、公式には「日本は犯罪を犯し、それを認めている」という事です。
通常の判決で裁判官の意見が分かれた場合に、記述された少数意見についてどうこう言う事には意味が無く、再審査によって判決が覆された場合に初めて意味が生じます。
確かに新しいルールが造られたので、不遡及という意味での疑問はありますが、その昔のルールで領土分割・賠償義務等を日本は負う方が良かったかと言えば、当時の日本人全てが新しいルールでスケープゴートに責任をとってもらう事を選んだでしょう。
戦争を始めた事についても、あらゆる開戦には言い分があり、「自衛の為奇襲」に関して言う事もむなしい作業です。
中国への侵略については「悪い事」である事は間違いなく、戦争に負けた時点で断罪される事は、今となればフセインにも判る事でした。
そういった意味では小村寿太郎の様な人材がいなく、冷静な判断が出来なかった首脳部が、結果責任を負う事は心情的には当然と思います。
朝鮮戦争の勃発によって、米国のご都合主義で旧首脳陣の責任をきっちり追及しきれず、清算が出来なかった事が今の官僚の責任逃れに繋がっている気がします。
今の日本で税金が未だに中国に流れて行くのは、失火で近所に迷惑かけたお爺さんが「おれは悪くない」と言い張る為、孫の当主が近所に誤りながら補償し続けている様に例えられます。

Bird1979 · Answer

こんばんは
東京裁判については疑問を持つ者の一人です。また、真珠湾攻撃は「裏口からの参戦」を企図していたアメリカの策略によるもの、との認識をもっており、その前提で書かせていただきます。

しかし、そのこと（アメリカの策略論）は「日中戦争」やその後の対米英蘭戦争を企図し遂行・指導した当時の政治・軍事指導者の判断などを免罪するものではありません。また、「満州事変」や「日中戦争」に際し、軍部の方針を支持し戦争熱をあおりたてたジャーナリズムや、それを支持した国民、彼らにも「間違った流れに乗った」という誤りがありました。
その誤りとは、「アメリカの国家戦略に対抗する戦略を持ち得なかった（実現できなかった）」ことでしょう。

アメリカは、ペリー以来、太平洋の覇権と中国市場の獲得を国家戦略としていました。したがって、日清・日露戦争で日本が極東のライバルとして出現して以来、極秘の対日戦争計画（オレンジ計画）を組み上げていったのは有名ですね。（降伏文書調印に際し、マッカーサーはこの「ペリーの星条旗」をミズーリ号上に掲げる、という演出までやってのけます）日本は、こうした長期的なアメリカの国家意思に無知であった、あるいは百歩譲って読み誤った、といえます。

日本は、満州事変前後になってようやく「五族協和」や「大東亜共栄圏」などの「戦略」をかかげますが、アメリカに30年遅れをとります。近代国家になって日も浅く、帝国主義列強の中に飛び込んだ日本としては、無理からぬ限界でもあったでしょうが、この遅れは致命的ですね。その遅れが「植民地統治」などにおいて、いたずらに日本優越意識を膨らませ反日感情・運動を刺激するなど、せっかくの「戦略」も画餅に帰します。

＃１さんもご指摘のように、武力行使については正確な情報に基づく最高度の合理的判断が不可欠でしょう。しかし、かつての軍の情報軽視のひどさは、すでに周知のことです。勢いや一時の感情、主観的願望（思い込み）、ましてや（かつての旧軍であったような）情にもとづく作戦立案・指導など、どこの世界の話かと疑いたくなります。

残念ながら、こうした合理的・戦略的思考（良識）は、勝利の勢いに乗って武力（精神力？）を過信した軍人や国民によって「弱腰」「軟弱」のちには「非国民」として白眼視されます。

その他にも、場当たり的な、あるいは「二兎を追う」ような外交・戦争指導の例はたくさんあります。「長期的な国家戦略に基づく合理的な政治・外交・軍事政策の欠如」が、日中戦争以降の日本の悲劇の根本原因だと思いますが。
なお、付言すれば「少数派」「良識派」の声を、軍部・右翼国家主義者とともに血祭りにあげ世論を誘導したのは（東洋経済新報の石橋湛山を除き）大新聞などのジャーナリズム・ジャーナリストでした。その誤りと責任は政治・軍指導者に匹敵するものと思っています。

nacam · Answer

実際問題として、戦争になる直接的原因よりも、そこに至る過程が大切です。

戦争の勝ち負けも、開戦前に、決まっている場合がほとんどです。

第２次大戦においても、実質的に開戦前に勝負は決まっていました。
日本の敗戦は、日本外交の劣悪さが原因です。

「いかに同盟国を増やすのか」が大切でした。
日本の敗戦は、世界の孤児となってしまった事にあり、ハルノートは、その結果でしかありません。

多数派が常に正しく、少数派は、負けるのが、世界の常識です。
そのためには、自分の主張したい事ばかりを主張するのではなく、相手の言い分も真剣に聞く事が大事です。

sakura-pon · Answer

仮説は大いに結構ですが、現時点では教科書に書かれているのが定説です。

2531kbps · Answer

歴史には素人ですが、

(1) 戦争を起こすようにしかけられ、まんまとそれにひっかかり、さらに敗戦したのは日本の未熟さからである。
(2) 戦争にならないような戦略を立てるのが賢いやりかただ。

(3) もし戦争するにしても短期決戦が基本です。
(4) 戦争は、長期・広範囲になればなるほど不利になる。

かな。

あえて、太平洋戦争どうなの？

『パール判事の日本無罪論』を一読してみてください。

過言ではありません。

#1ですが、実は、「孫子の兵法」だったかな。

この問題についてはっきりしているのは、公式には「日本は犯罪を犯し、それを認めている」という事です。

こんばんは

実際問題として、戦争になる直接的原因よりも、そこに至る過程が大切です。

仮説は大いに結構ですが、現時点では教科書に書かれているのが定説です。

歴史には素人ですが、

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