フェイクニュースに騙されない為には？普段情報の仕入れ先がTV・yahoo!ニュースの人間に最適の情

Question

フェイクニュースに騙されない為には？
普段情報の仕入れ先がTV・yahoo!ニュースの人間に最適の情報収集の手段を教えてください。

・思想に偏りがない
・論理性、エビデンスの重視
・多角的な視点での深い考察
の3点が満たされているニュースサイトや新聞、情報発信媒体がありましたら教えてください！

goma-chang · Accepted Answer

こんばんは！

＞・思想に偏りがない
　・論理性、エビデンスの重視
　・多角的な視点での深い考察
の3点が満たされているニュースサイトや新聞、情報発信媒体がありましたら教えてください！

そうですね…、今のメディアは殆どフェイクです。新聞やTV、ニュースサイトでは、本当の事が見えてきません。

そこで、情報発信者に絞る事をお勧めします！

下記に上げる人の情報は、上記の3つに当てはまる情報発信をしています。

・藤井厳喜…国際政治ジャーナリスト（米国にシンクタンクを持っており、　　　　　情報分析は1流という評価を得ている人です。）

・丸谷元人…危機管理コンサルタント（海外でも実績のある危機管理のスペシャリスト。ウクライナに調査員を送って現地調査をして情報発信。）

・北野幸伯…国際政治ジャーナリスト（ロシアで28年間政府の中枢で政策顧問をしていた、ロシア通です。）

・馬淵睦夫…国際政治評論家（元駐ウクライナ大使。幅広い知見での分析に定評あり。）

・堤 未果 …国際ジャーナリスト（丁寧な取材による分析は、1流です。）

・三橋貴明…経済評論家（データを分析した評論で、彼の右に出る人はいない。）

・林 千勝 …近現代史研究家（学校では教わらない、直近の250年位の近現代史を一次資料から分析し、今世界で起きている事象を歴史的な視点から解説してくれます。）

上記の人達は、YouTubeや有料メルマガで情報発信をしています。Youtubeでは、放送コードに掛からない程度の内容になっていますが、有料メルマガでは規制がないので、しっかりした情報分析が聴けるので、かなり有益です。
他にも、お薦めの人はいますが、上記の人達の話しを聞くだけでも、かなり勉強になり、情報通になれると思います。(^o^)丿

chandos · Answer

>（偏りの無い）ニュースサイトや新聞、情報発信媒体

そんなのは存在しません。

何らかの「政治的意図」を内包していることを標榜しているメディアは論外としても、報道するのが生身の人間である以上、報道内容が先入観や固定観念から完全に離脱することは不可能。

ましてや、報道媒体は多くは営利団体でもあるので、スポンサーなどの利害関係者の立場を考慮しないわけにはいかない。

だから「（偏りの無い）媒体をここで教えてもらえれば、今後はそれを信じればいい」という単純な話にはならないのだ。

だいたい「これが真相だ！」みたいな謳い文句で綴られる情報に限って、眉唾物の陰謀論だったりする。

ならばどうすれば良いかというと、受け手の側がニュースの真相を見抜くようなリテラシーを高めるしかない。

具体的には、受け手が一般教養を高め、見聞を広め、社会的常識・公的リファレンスの何たるかを見極める（あるいは、見極めるように心がける）ことに尽きる。

まずは、読書量を多く確保すること、および新聞（ネット上の配信ではなく、紙の新聞）を読むことから始めるべきでしょう。SNSなどの数行の断片的な情報ばかり追っていても、リテラシーは身に付かない。

ジンジャーハイボール · Answer

＞3点が満たされているニュースサイトや新聞、情報発信媒体がありましたら教えてください！

ありません。

新聞、雑誌、海外のニュースサイト、ジャーナリストのブログ、告発書など幅広く読み、最適解を求めることですね。
世の中には、１か0かで割り切れるほど単純なものではありません。

日本にはたくさんの報道規制があり、新聞屋もテレビ局も事実を報道できません。
日本はアメリカの犬であるため、アメリカの意向に沿わない情報を電波に乗せることはできません。
自ら真実を求める努力は必要だと思います。

ご質問の件の好例がこちら。
今現在、自公政権と支持母体である国際カルト組織「創価学会」は自民党は、国家転覆やテロ犯罪を起こしました。

創価学会と自公政権の関係者は、自作自演でトラブルを起こし、扇動的な合成写真、合成動画などの「釣りネタ」をばらまいて国民を煽り、
頭の中が空っぽな人達は悪党に騙されて、敵対勢力への攻撃、差別の助長、公秩序の破壊、戦争を起こすための工作員として利用されています。日本は犯罪国家へと転落しました。
恐るべきことに警察や弁護士界までもがテロ犯罪に大きく関わっています。

世界が驚く与党によるテロ犯罪や市民への暴虐が行われていても、日本のマスコミは沈黙を貫き、
テロの共犯になった企業・役所・団体はフェイクニュースを拡散させるインフルエンサーになってますよね。

そういう意味でも、自分の目で事実を調べる努力と、幅広いメディア（新聞、雑誌、海外のニュースサイト、ジャーナリストのブログ、告発系図書など）から情報を収取して分析する能力がこれからは必須になります。

マスコミ業界には、報道規制というものがあり、報道してはいけない話題というものがあるので、そこは最低限押さえておいてください。

報道におけるタブー

1.1 メディアタブー
    1.2 記者クラブタブー
    1.3 スポンサー・広告代理店タブー
    1.4 芸能プロダクションタブー
    1.5 財政タブー
    1.6 桜（警察批判）タブー
    1.7 菊（天皇、皇室に対する批判）タブー
    1.8 荊（部落の話題）タブー
    1.9 アーレフタブー
    1.10 鶴（創価学会批判）タブー
    1.11 在日韓国・朝鮮人タブー
    1.12 中華人民共和国タブー
    1.13 ユダヤタブー
    1.14 核タブー（国策を批判することは、放送基準で規制対象とした）
    1.15 菱タブー(山口組を含む暴力団に対し、報復を恐れてマスコミは大々的に出版や報道することができないことを指す)

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A0%B1%E9%81%93%E3%81%AB%E3%81%8A%E3%81%91%E3%82%8B%E3%82%BF%E3%83%96%E3%83%BC

スポンサー批判、芸能プロ批判、財政の暴露、アレフや創価学会の犯罪、在日や中韓の問題、警察の内部事情などが報道規制に該当します。

マスコミが機能不全に陥っているために、政治の腐敗は進み、芸能界や警察は汚れ、創価学会は癌細胞のようにあちこちにカルトを送り込み日本全体を汚染しています。

創価学会の組織犯罪である、４５０万件の個人情報が漏洩した「YahooBB個人情報漏洩事件」や、「ＮＴＴドコモ通話記録窃盗事件」などで、「創価学会」の名を出して事件を正しく報じた新聞は、東京新聞、朝日新聞、新潮、新聞赤旗の４紙だけでした。

東京五輪関連の話題でも、本来は報道すべき問題をきちんと記事にした新聞社はゼロでした。
このことから、「新聞は報道機関ではない」との批判が相次いでいます。

新聞はもはや報道機関ではない　（実話BUNKAタブー 2021年6月号） 
http://www.asyura2.com/16/hihyo15/msg/620.html

以上です。

タイムリーな話題として、

どこの新聞社もテレビ局も、「ロシアは悪い奴だから、やっつけろ」の一点張り。

ウクライナには、アメリカの出先機関、研究機関、企業などがいくつもありますし、西側諸国で固められた連合「NATO」にウクライナが加入しようとしたことはロシアにとって大きな脅威でした。
この脅威に対抗するためロシアは軍事行動を起こし、西側諸国は一丸となってロシアを攻撃。
ですからこれは実質、ロシア　VS　アメリカをはじめとする西側諸国　の戦争なんですよ。

当然、西側メディアはロシアを悪と決めつけて叩き、いかなる状況下でもプーチンを悪とする偏向報道をすると思います。

こちらは、国家の存続に関わる重大な問題です。

２０１７年、自公政権の支持母体である国際カルト組織「創価学会」は自民党を共犯にしたうえで、国家転覆やテロ犯罪を起こしました。

創価学会などのカルトや自公政権の関係者は、自作自演でトラブルを起こし、扇動的な合成写真、合成動画などの「釣りネタ」をばらまいて国民を煽り、暴力犯罪に走るよう誘導しています。

与党と与党の支持母体による市民の暴虐、殺傷ならびに国民への犯罪教唆を行うという世界の歴史を変える国家犯罪・国際犯罪いま日本で起きていますが、マスコミは日本の緊急事態をまったく報じません。

公明党（創価学会党）が与党に入る前までは、創価学会は言論弾圧をマスコミに対して行っていました。
番組プロデューサーが出勤中に襲撃される、新聞社に脅迫電話や脅迫状が送りつけられる、雑誌社の編集長宅に犬猫の惨殺死体が投げ込まれるなんて事件は日常茶飯事だったんです。

創価学会の集団嫌がらせ事件　事例
http://21cult.web.fc2.com/stalking.htm

公明党（創価学会党）が与党入りしてからは、暴力、脅迫という方法を止めて、代わりに、高額の損害賠償請求を吹っ掛けるスラップ訴訟や、一般人を装った狂信者を批判的報道をする者に対して嫌がらせをする陰湿な方法に変化しました。

同時に、経営難に喘ぐ地方新聞社から買収を始め、今では大手マスコミも創価学会に支配されて頭が上がりません。
さらに創価信者であることを伏せた学生は、毎年マスコミ各社に新入社員として送り込まれ、業界全体を汚しています。
こうしてマスコミ業界全体はカルトに乗っ取らたのでした。

政界の重鎮、平野貞夫氏の本で創価学会が行う言論弾圧や報道弾圧について触れています。

『公明党・創価学会の真実』著・平野貞夫

公明党・創価学会の「言論出版妨害事件」とは、昭和４４年（１９６９年）４月に出版された内藤国夫氏の『公明党の素顔』から始まる。同年１１月に出版された藤原弘道氏の『創価学会を斬る』で、公明党・創価学会が出版妨害を行ったことが国会で取り上げられた。国会の論議の中で、他の出版物に対しても、公明党や創価学会を批判する言論活動かおると「妨害」が加えられた事実が判明し、大きな社会問題となった。　
　　　－－－中略－－－－
　社会、民社、共産の野党三党は、本会議・予算委員会を中心に、公明党・創価学会の「言論出版妨害事件」を取り上げた。特別委員会の設置や、池田大作創価学会会長の証人喚問などの要求が行われたが、自民党と公明党の反対でいずれも実現しなかった。
　しかし、国会審議の中でわかったことは、日本の言論・報道界に「鶴タブー」（創価学会のマーク）が存在していることが具体的に証明されたことである。「言論出版妨害」について、国会質疑を参考に要約すれば次の通りである。

①公明党・創価学会、とりわけ池田大作会長への批判の出版は、作成過程で探知され、かなりの抑制的圧力をかける。とくに、ゲラ刷りを印刷所などから入手し、強い圧力をかけることが目立つ。

②出版中止・内容訂正などの要求が成功しないとなれば、創価学会、もしくは会長の名誉毀損を理由に、裁判所に発行等禁止仮処分申請を行う。

③作成した出版物を市販しないことを条件に、一定部数の買い上げ、もしくはその他代償として利益供与を行うように働きかける。

④出版物が一般市場に出ることを阻止できない場合、流通過程の取次店に新刊委託のための配本を中止するよう要求する。さらに抑制効果がない場合、小売店に広告ビラの撤去、返本、店頭陳列からの撤回を要求する。

⑤妨害行為は、公明党・創価学会の役員・会員によってだけなされるものではない。それぞれの段階で効果があれば、自民党・財界・右翼等の有力者が仲介の労をとることがある。

⑥作成・流通のそれぞれの段階で、嫌がらせ電話、手紙などの攻撃が、著者、版元、小売店に組織的に行われる。普通の読者が個別に行う反論、抗議文などとは違う。
⑦妨害圧力は必ずしも消極的・抑制的なものばかりではない。会長との会見、創価学会施設の見学、資料提供など、便宜提供といった積極的給付的な働きかけが行われる。これを拒絶すれば、さらに圧力をかける理由に使われる。

言論出版妨害事件
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%A8%80%E8%AB%96%E5%87%BA%E7%89%88%E5%A6%A8%E5%AE%B3%E4%BA%8B%E4%BB%B6

fdsa2021 · Answer

・事実だけを集める。
・事実に基づく話だけを信頼する。
・事実に基づく話をする人物の話を中心に聞く。

tanzou2 · Answer

フェイクニュースに騙されない為には？
　↑
鵜呑みにしないで、常に一歩引いて
接することだと思います。

教養をつけることも大切でしょう。
教養があれば、戦争の目的は領土と資源だ
ということがわかるはずです。
そうすれば、プロパガンダに騙されることは
少なくなります。

・思想に偏りがない
・論理性、エビデンスの重視
・多角的な視点での深い考察
の3点が満たされているニュースサイトや新聞、
情報発信媒体がありましたら教えてください！
　　↑
BSフジLIVE プライムニュース
https://www.bsfuji.tv/primenews/

比較的マシかと。

一番良いのは、複数のメデアに接する
ことですね。

朝日を読んだら、産経を。
毎日を読んだら、読売を。

外国のメデアにも接する。

wandermountain · Answer

>フェイクニュースに騙されない為には？

自分で考えることです。
どんなメディアも正確とは限りません。
整合性があること、論理的に矛盾がないことをいくつかのメディアで確認することをお勧めします。
複数の大手新聞で確認するのが一番いいと思います。

goma-chang · Answer

こんばんは！

お礼、ありがとうございます。

＞より確かな情報を責任を持って論じる方々の情報に、お金を払ってでも触れる事が重要なのだろうと改めて考えました。

それと同時に、彼らのモノの見方、考え方、情報分析の仕方を学ぶ事が出来たら、メディアの何がフェイクなのかを見抜けるようになります。

先ほど、紹介した人達の共通認識は、まず最初にお金や資金の流れを把握して、最後に得をしたり儲ける人は誰か？を調査し、集まった情報を分析して、真実を掴み事実を突き留めます！

今の、ロシアのウクライナ侵攻を上記の視点から見つめなおすと、メディアの欺瞞性が浮き彫りになってきます。そして、得をするのはゼレンスキーでもプーチンでもない事が分かると思います！(^_^;)

sunsowl · Answer

海外ですが、CNNのファクトチェックをご確認ください
https://edition.cnn.com/specials/politics/fact-check-politics

something2013 · Answer

根本的な問題として、そんな便利なものは、存在しません。

スマホ的な思考回路で、どこかにアクセスすれば、
答えがある、という単純な問題では有りません。

物事は、常に立体的で、３次元的な広がりを
持って居ると考えるべきです。

TVやヤフーは、それぞれ自分の視点で、自分の
フィルターを通して、物事を見ている。

つまり、３次元の出来事を、自分のフィルターを
通すことで、２次元のスクリーンに、投影させている。

だから、各々の視点が、全く異なる。どのような
媒体も、基本的には同じだ。

３次元の現象を、２次元では、正確に表現できない。

それが可能なのは、ご相談者だけです。

あちこちの情報を統合して、本質に迫らないといけません。

最近の若者は、どっか探せば、便利な答えが用意されていると
思っているようだ。

shinkibasu1 · Answer

それより普段から史学を学んでおくべきです。

フェイクニュースに騙されない為には？ 普段情報の仕入れ先がTV・yahoo!ニュースの人間に最適の情

こんばんは！

>（偏りの無い）ニュースサイトや新聞、情報発信媒体

＞3点が満たされているニュースサイトや新聞、情報発信媒体がありましたら教えてください！

・事実だけを集める。