恋愛結婚って弊害が大きすぎませんか？

昔はお見合い結婚が多かったですが、今の時代は恋愛結婚が主流ですが、恋愛結婚って弊害が大きすぎませんか？
これからの時代は恋愛結婚は全面的に国が禁止して、国指導で遺伝子検査を実施して、国が定めた基準に達した遺伝子の男女を無作為に結婚させれば良いと思います。


そもそも、モテるモテないで結婚できるかできないかがある程度決まってしまうという部分では、日本の少子化を助長していると思います。
また、恋愛をして勢いで体の関係を持ってしまって出来ちゃった結婚とかも恋愛結婚が生み出した弊害だと思います。

結局、お互いの家柄に相応な人同士で結婚するのがベストだと思います。
恋愛結婚を認めなくすれば、モテるモテないとかそういう問題も無くなりますし、少子化問題はすぐに解決するでしょう。

これからの時代は恋愛結婚は全面的に国が禁止して、国指導で18歳になった時点で遺伝子検査を毎年実施して、国が定めた基準に達した遺伝子の男女を無作為に結婚させれば良いと思います。なお、生殖能力を踏まえた場合、男性も女性も27歳までに基準を達した男女は結婚させることをするべきです。

遺伝子検査の基準ですが以下の項目を設定して全てクリアした男女を無作為に組み合わせて結婚させるべきだと思います。


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【男性】※18歳から27歳まで毎年遺伝子検査等を実施。以下の３項目をクリアした男性の結婚資格を認める。

①生殖能力が以下の基準であること
精液量 1.5ml以上
精子濃度 1,500万/ml 以上
総精子数 3,900万以上
運動率 40%以上
正常形態率 4%以上（奇形率 96%未満）

②ガンや疾患系の遺伝リスクが少ないこと

③ALDH2（アルデヒド脱水素酵素2）が正常型ホモ接合体（NN型）であること。


【女性】※18歳から27歳まで毎年遺伝子検査等を実施。以下の３項目をクリアした男性の結婚資格を認める。

①生殖能力が以下の基準であること
AMH値：4.69ng/ml（基準値範囲：0.76～14.18ng/ml）

②ガンや疾患系の遺伝リスクが少ないこと

③ALDH2（アルデヒド脱水素酵素2）が正常型ホモ接合体（NN型）であること。
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男女共に基準①・②・③は同じ観点で設定されています。

①は子孫繁栄を考慮しています。男性女性ともにWHOなどの機関が定めた基準値以上を最低ラインとしてあります。

②はガンや基礎疾患にリスクを最小限に減らすために設定しています。少なくとも、この基準を設けることで、家系的な疾患リスクは大幅に減らすことができます。

③はお酒の強い体質の子孫が生まれるために設定しました。ALDH2（アルデヒド脱水素酵素2）が正常型ホモ接合体（NN型）の場合、飲酒による顔面紅潮や吐き気などが起きず、多くの量の酒が飲める体質（酒に強い体質）となります。一方、ALDH2遺伝子の点突然変異型であるヘテロ接合体（ND型）の場合、飲酒後、血中アセトアルデヒド濃度の上昇により、フラッシング反応（顔面紅潮、動悸、悪心、低血圧等）の症状が現れます。また、ヘテロ接合体（ND型）の人は、飲酒を全くしない場合でも脂肪肝や狭心症、心筋梗塞のリスクが高いということが医学的に証明されました。
従って、脂肪肝や狭心症、心筋梗塞などのリスクを減らすためには、酒が強い体質の人の方が有利ということになります。

ちなみに、日本人は以下の割合ということが証明されており、男女による比率の差も生じないことが証明されています。

A：56%が酒に強く飲んでも赤くならない人（正常型ホモ接合体【NN型】）
B：40％が酒に弱くすぐに真っ赤になってしまう人（ヘテロ接合体【ND型】）C：4%が全く酒を受け付けない人（変異型ホモ接合体【DD型）

従って、BとCの体質の44％はその時点で結婚許可対象から外れるため、一時的に人口は減るでしょうが、長い視点で疾患リスクや健康リスクを踏まえた場合、数十年スパンで日本人がNN型の割合を100％に持っていくことが望ましいと考えます。


みなさんはどう思いますか？
ご意見やご批判をお願いいたします。






※AMH値：卵子の数


飲酒で顔が急に赤くなる人は「発癌リスク」が高い（１）アルコールフラッシング反応
https://plus.chunichi.co.jp/blog/gifu-pharm/arti …

アルデヒドデヒドロゲナーゼ2遺伝子（ALDH2）について
https://www.nippongene.com/siyaku/product/educat …

高い？低い？気になるAMH
https://www.seishin-do.co.jp/kodakara/note/amh/

精液検査における基準値
https://www.kouwakai-nakamura.jp/fg-fg_geninn.html


飲酒により赤くなる人の知っておきたい事
https://enoki-iin.com/contents/news/20181105_01. …


お酒に弱い人は脂肪肝に注意！
https://www.kumamoto-u.ac.jp/daigakujouhou/kouho …

No.7 ベストアンサー 回答者： どまびお 回答日時： 2022/04/12 14:17

自由恋愛でない結婚制度は日本ですでに実践されております。

カルト村・ヤマギシ会で農夫として働き、お嫁さんを貰うことが可能です。
http://www.koufukukai.com/
https://www.yamagishi.or.jp/
ここは４０代くらいの農夫に出産にうってつけの若い女性をあてがってくれるそうです。相手は組織の偉い人が決定します。

好きな仕事につけて自由に生きられる自由主義と強制結婚制度は食い合わせが悪いのでお国が敷く強制結婚制度が欲しかったら今の便利な生活を捨てて農民に戻るしかないと思います。
結婚制度だけ都合よく時代を巻き戻すことはできないでしょう。
我々は住居も職業も自分で選べる社会を選んだのですから。

No.6 回答者： cobra921212 回答日時： 2022/04/10 19:04

少子化とは出生率が低下し、子どもの数が減少することを表した言葉です。

日本で初めて使われたのは1992年に出された国民生活白書で、出生率の低下やそれに伴う家庭や社会における子ども数の低下傾向を「少子化」、子どもや若者が少ない社会を「少子社会」と表現しています。

さらに15歳から49歳までの女子の年齢別出生率を合計したものを「合計特殊出生率」と定義しており、1人の女子が仮にその年次の年齢別出生率で一生の間に産むとしたときの子どもの数に相当します。

「合計特殊出生率」が人口を維持するのに必要な水準を相当期間下回っている状況を、「少子化」と定義しています。

少子化とは出生率が低下し、子どもの数が減少すること
1992年に出された国民生活白書で、出生率の低下やそれに伴う家庭や社会における子ども数の低下傾向を「少子化」、子どもや若者が少ない社会を「少子社会」と表現している
「合計特殊出生率」が人口を維持するのに必要な水準を相当期間下回っている状況を、「少子化」と定義
（出典：内閣府「第1部　少子社会の到来とその影響」）
（出典：厚生労働省「少子化社会対策基本法の概要」）

日本の少子化の現状

日本では、1970年代半ばから少子化現象が続いています。
2018年時点でのデータと総人口に対する割合は以下の通りです。

総人口 1億2,644万人
年少人口（0～14歳） 1,542万人（12.2%）
生産年齢人口（15～64歳） 7,545万人（59.7%）
高齢者人口（65歳以上） 3,558万人（28.1%）
高齢者人口の割合が年少人口の割合よりも高いことが分かります。

続いて出生数と合計特殊出生率についてですが、第1次ベビーブームの期間に当たる1949年の出生数は269万人で合計特殊出生率は4.32と過去最高でした。それに対して第2次ベビーブームがあった1973年はそれぞれ209万人、2.14と減少しています。

この2つの年と2017年を比較したとき、それぞれの数値は出生数が94.6万人、出生率が1.43となり、出生数は過去最低を記録しました。

先ほどの現在の各層の人口と割合を1950年付近で比較すると、年少人口は35.4％と今の3倍近くあったことも分かっています。

もちろん総人口も違うので割合だけでは正確な比較はできませんが、実際の出生数や出生率を比較しても、非常に低いのが現状です。

第1次ベビーブームと第2次ベビーブームとの間では出生数が一時的な回復を見せていますが、それ以降は減少の一途をたどっています。

都道府県における出生率の違いや諸外国との比較。
続いて都道府県別の出生率の違いを見てみましょう。2017年の全国の合計特殊出生率は1.43であることは先述したとおりです。

都道府県別に比較した時、1.43を上回るのは35都道府県です。その中で最も高いのは沖縄県の1.94、続いて宮崎県の1.73になります。反対に最も低いのは東京都の1.21、次点が北海道の1.29です。

フランス、スウェーデン、アメリカ、イギリス、ドイツ、イタリアといった先進諸国と2017年の合計特殊出生率を比べてみます。

アメリカ、フランス、イギリス、スウェーデンは、現在に至るまで合計特殊出生率が増加傾向となっており、日本とイタリア、ドイツは2000年以降緩やかに増加傾向にはあるものの、前述の国と比較すると低い水準です。

このような推移のもと2017年時点での合計特殊出生率はフランスが最も高い1.90で、最も低いのはイタリアの1.32、日本はイタリアに次いで1.43となっています。

今後予測される少子化。
日本の総人口は2010年にピークを迎え、そこを境に減少を始めています。それに加え、高齢者人口の層は増加し続けて高齢化が進行し、2050年代にはこちらもピークを迎えます。

少子化が続いていることから、今後出生率が好転しない限りは、生産年齢人口は大幅に減り続けます。2050年の年少人口の数値は1,077万人と想定され、2018年現在より470万人近くも減ると推計されており、さらなる少子化が進むと考えられています。

日本では、1970年代半ばから少子化現象が続いている。
2017年の全国の合計特殊出生率は1.43で、それを上回るのは35都道府県（最も高いのは沖縄県の1.94、最も低いのは東京都の1.21）
2017年時点での合計特殊出生率はフランスが最も高い1.90で、最も低いのはイタリアの1.32、日本はイタリアに次いで1.43
（出典：内閣府「平成30年度少子化の状況及び少子化への対処施策の概況」,2019）

少子化が進む要因。

日本の少子化が進む要因は結婚や出産が関連しています。

婚姻件数と婚姻率は出生率にも関わっており、日本の婚姻件数は近年継続的に減少している傾向にあります。

第2次ベビーブームが起こる1年前の1972年にはここ80年ほどで最も多い109.9万組の婚姻件数でしたが、2016年には62万件と半分近くまで落ち込んでいます。

婚姻率も1973年には概ね10.0程度だったものが、2016年には5.0と過去最低の婚姻率を記録し、低下傾向にあります。

婚姻件数や婚姻率の低下には、未婚化や晩婚化が進行していることが要因にあり、出生率にも影響してきます。

未婚化が進行している背景には、経済的な理由が男女どちらにも見られました。加えて男女とも圧倒的に多いのは「適当な相手にめぐり合わない」という理由です。

結婚に関する障がいについて調査した結果では男女共に結婚資金が最大であり、さらに住居や職業など経済的事情が近年増加傾向にあります。

年齢別・雇用形態別に見た男性の有配偶率で見ても、どの年齢層も非正規雇用労働者の有配偶率が顕著に低くなっており、所得や雇用形態といった経済状況が大きな影響を及ぼしていると考えられています。

時代が進むにつれて価値観が変わり、独身時代を長く楽しみたいなどの理由や女性の社会進出も少子化に影響を与えていると言われています。

法整備などにより女性の社会進出が進む一方で、子育て支援の体制が十分でないことなど、仕事と育児の両立を阻害する要素があったため、出産・育児をする選択肢が制限されて、晩婚化や未婚化が進んでいます。

晩婚化が進めば、それだけ第1子を授かるタイミングが遅くなり、出産年齢も上がります。

晩婚化・晩産化が、一世帯あるいは一夫婦の理想的または予定している子どもの平均人数は2人以上で推移していますが、実際の子ども人数は2人未満となっており、理想と現実の間にはギャップがあると考えられています。

晩婚化により第1子を産む年齢が上がると必然的に第2子以降を産む年齢も上がります。健康や体力を必要とする出産・子育てが年齢的に厳しいものになることから、第2子以降の子どもを断念せざるを得ないと考えられます。

このような理由から出生率が減少傾向にあり、少子化が進行していると考えられています。

日本の制度も結婚や出産に影響を与えている。
日本における妊娠・出産と結婚との関係も少子化に影響しています。

日本では出生のほとんどが戸籍法に基づいた婚姻の届出をした夫婦によるものです。法律上、婚姻をした夫婦間に出生した子どもを嫡出子と呼びますが、日本は97.71%がこの嫡出子にあたり、非嫡出子は2.29%です。

これを欧米諸国と比較するとどの国も日本より非嫡出子の割合が高く、中でもスウェーデンやフランス、イギリス、アメリカでは非嫡出子の割合が多いという結果が得られています。

これは男女のカップルが結婚に至るまでに同棲など事実婚の状態にあり、結婚するまでに出産し、非嫡出子であっても法的には嫡出子とほぼ同じ権利を受けられることや、結婚形式の多様化に対して社会が受け入れていることが要因であると考えられています。

つまり少子化とは派遣などの職業があります。安定した収入がないと出来ません。

No.5 回答者： ツバグラー 回答日時： 2022/04/10 17:38

脳みそお花畑な乙女じゃあるまいし結婚に夢抱きすぎなんじゃないですかね

No.4 回答者： 風薫る 回答日時： 2022/04/10 17:18

結婚と妊娠がゴールみたいな感じですね。

共同生活がうまく出来るかどうかが大事なんじゃないかと思います。

No.3 回答者： ほい3 回答日時： 2022/04/10 16:50

面白いが、問題外、法律改変が必要。

取り合ってくれる政党すらなさそうです。
成人男女の結婚は、両性の合意のみによります。

日本国憲法 - 第二十四条
婚姻は、両性の合意のみに基いて成立し、夫婦が同等の権利を有することを基本として、相互の協力により、維持されなければならない。

No.2 回答者： bari_saku 回答日時： 2022/04/10 16:32

これを実現するためには、憲法を変える必要があります。

No.1 回答者： 明奈 回答日時： 2022/04/10 16:19

確かに恋愛自由すぎて駄目なんですよね。