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家庭のありかたは大きく分けると、夫婦共働き家庭と、外での労働と家での家事・育児の分業体制があると思います。
一時期は性別で男性は労働、女性は家事と分けられてしまったようです(農村部には女性の社会進出の前に、専業主婦自体が普及しなかったそうですが)。ここがジェンダー不平等とアンコンシャスバイアスの問題であると思います。
社会的にジェンダー平等を実現するには案が大まかに二つ思いつくのですがどのような案が良いと思いますか。自由に選択してください。

1 夫婦共働きを推進する。
問題点として、バリバリ働く一方で家事育児の分担と労働の分担でワークライフバランスが課題でしょうか。
ただし労働も夫婦で分ける事ができるような時代が来たとしたらこちらはかなり素晴らしい選択肢になるように思います。
例えば夫婦で時短勤務をして家事育児を折半することになるわけですから、子どもにとっては母親にも父親にも育児される時間がきちんと確保される事になります。
日本の景気が悪いですからそこまではまだまだ難しそうですけど。

2 女性が専業主婦になる選択肢はきちんと保障しつつ、男性の専業主夫も増やすことでジェンダー平等を実現する。
問題点として、家事育児負担の偏りがあるでしょうか。
また、育児を母親か父親の片方が中心を担ってしまうと、もう一方の親から育児して貰う機会を子どものためにどう確保していくかという問題はあると思います。
この案の実現の為には家庭に入るのは女性というバイアスを先に取り除く必要があると思います。

3 その他
自由に回答ください。

前からこの辺りは気になっていたのですが子育てに専念できる選択肢も必要という意見を拝見し
改めて気になった次第です。

「共働き促進だけでなく 子育てに専念できる選択肢も必要」 47歳で再就職した薄井シンシアさんが感じる“異次元の少子化対策”への違和感【news23】
https://news.yahoo.co.jp/articles/2ff7c370b85409 …


※この質問は社会全体のジェンダー平等の推進方法を模索するものであって、個人や家庭の生き方自体に制限を課すものではありません。

A 回答 (7件)

働き方や家庭のモデルを決め、社会が推進するという発想こそが、古くて前時代的で、ずれている気がします。



ジェンダー平等とは、ジェンダーだけを理由に、自分がやりたいことが制限されることをなるべく取り除くことが目的であり、特定家族モデルを想定し、推進するものではないからです。

男性も女性も、ジェンダー平等の目的はシンプルです。(仕事や家庭に関係したもののみを抜粋)

・ 働きたければ、一生不利なく働けるようにする。
・ 子供を産んで育てることで、キャリア上不利がないように徹底する。
・ 共働きも専業制も夫婦で勝手に決めればいい。社会が決めない。
・ むしろ、特定の家族モデルだけを推進する3号保険者などを撤廃。
・ それにより、労働力不足も解消し保険や年金制度も立て直す。

ってことかと。

少子化対策っていう言葉も疑問。子育て支援ならわかりますが、結婚も子供を生むことも個人の決断であり、社会が推奨するような風潮は、おかしいと思います。結婚しない自由、子供産まない自由だってあるのです。

また、子育て、教育、才能・技能支援などを、家族にまるなげすることも疑問。家族の経済状況に過剰にプレッシャーがかかる。なので、金や仕事が不安定だと、結婚もしたくない、子供も産みたくない・・・この辺の深刻な問題を無視して、ジェンダー平等で、共働きだ専業だと討議しても無意味なのです。

ちなみに、欧米はなど先進国では、少子化や結婚制度は共通の課題。
すでにさまざま施策がとられて、

・ 結婚も、離婚も比較的自由。
・ 子供は、複数の親がいてもあたりまえ。
・ 親の経済状態が、子供に伝染しないような社会的支援の仕組み。
・ 勉強やその他才能・技能を社会で育てる、あらゆる制度・補助。

により、次世代の国を作る若者を社会で育てる。その仕組みと並行してのジェンダー平等なのですね。

日本は、一部の極右の前近代的家族主義に阻まれ、本気で、未来を考える討議がありません。それが、局所的な、共働き、専業モデル討議になってしまう原因です。
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家庭によりますね。



男性の稼ぎが良ければ専業主婦も可能でしょうが難しいご家庭が多い。
稼ぎのいい女性なら働いて、男性が主夫になる事もありえるでしょう。

両方の稼ぎが少ない場合は両方働くしかない。大部分はこれしか選択肢がない。
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#4です。

お礼ありがとうございます。

>外注化については今の子育て支援センターだったり保育園利用の議論が近いかもしれませんね。

質問者様は女性だったと思いますが、違っていたらごめんなさい。
まさにこの文章は#4で指摘した「日本の女性は家事を手放したくない」を裏付けているように思います。

なぜなら、この文章は「育児」の話であって「家事」の外注化はまったく関係ないからです。
 なぜ外注化に「家事」の視点を入れなかったのでしょうか?

ちなみに育児については、世界的に「子供を産む女性が有利」です。外注化しても「母親の優位性」は動かないし、むしろ「外に預けるのは仕方がない事」という認識であり、それは「働くから預ける・働かないから自分で子育てする」という《女性・母親》としてのスタンスでの選択であり、夫(父親)の認識はほぼ存在しないといえます。
(ちょっと前は夫が「専業主婦で子育てを優先してほしい」という意思を示すことができましたが、今は《女性の選択肢を奪う》としてタブーになっています)

なので、育児はどのような選択肢でも「妻(母親)の優位性」は失われませんが、家事は#4で書いたように、外注化をすると優位性が失われる可能性があります。

それこそが日本における「男女平等(ジェンダー平等)」の実現を遅らせている根本原因である、と指摘しているのです。

是非、家事の外注化に関する質問者様の認識を補足していただきたいと思います。


>ちなみに農村部の件は日本です。

ソースありがとうございます。この記事での分析を行っている人たちが比較対象としているのは欧米の過去の夫婦関係(不平等だった頃の夫婦関係)でしょう。それに対して「欧米は平等になったが、日本の夫婦が平等になるためにはこれだけの障害がある」ということを示したかったわけです。

その視点から評価すると
 白川准教授は「農村部では、男女の役割分業に自由な価値観があるというよりも、女性も働きに出る必要性が都市部よりも強い。一方で、都市部では夫に高収入がある場合、妻が専業主婦になる傾向があるのかもしれない」
ということになるのでしょうが、日本の歴史的な男女分業と、日本と世界での「労働」に対する概念の違いが織り込まれていないといえます。

まず都市部の専業主婦が行っていることは、欧米の労働認識でいえば「夫の給料を妻が搾取している」という状態です。
 
マッチ売りの少女の話はご存じだと思いますが、あの少女が可愛そうなのは「どれだけ売っても、売り上げを父親に搾取され、粗末な待遇が変わらないこと」です。

これこそが家父長制の最大の問題で、夫は妻や子供(そして奴隷も含む)の労働を搾取する地位にいたわけです。なぜ妻を搾取できたかというと、妻には財産権・契約権・相続権が無く、夫に保護されるしか生活する方法がなかったからです。

妻や子供をどういう風に遇するか、は夫の考え方一つであり、妻と子供はそれ以外の選択肢を持たないことが「差別」とするのが欧米の基本概念です。

これを基礎に置くと、夫をATMとする日本の専業主婦は「夫を搾取する専業主婦」であり、サラリーマンが多い都市部の女性が《優位な地位で居ること》に賛成するのはごく当然の結果だといえます。
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>一時期は性別で男性は労働、女性は家事と分けられてしまったようです(農村部には女性の社会進出の前に、専業主婦自体が普及しなかったそうですが)。



どこの地域の話でしょうか?日本でしょうか、欧米でしょうか?

日本でしたら確かに「農村部では専業主婦という形態がほとんどなかった」とはいえますが、となると「性別で労働と家事が分けられていなかった」ということになります。

また日本と欧米では女性の諸権利の在り方が違っていました。したがって欧米発の「男女平等・ジェンダー平等」の価値感では、日本の男女平等(ジェンダー平等)を達成することができない可能性があります。

というより、このご質問自体が「欧米基準の男女平等が日本の現実に遭わなさすぎるから、疑問を感じている」という点を踏まえる必要があります。

以上を踏まえて「どのような案が良いと思いますか。」に回答します。

まず1の案は「家事・育児を夫婦だけでやる前提」なのが問題です。欧米の共働きは、それ以前の歴史的経緯を含めて「家政婦や乳母などの外注化を含んだ共働き」です。

たとえば欧米のかなりの国で「小学生以下は、子供だけで留守番できない」という法律があります。なので欧米には鍵っ子というものは存在せず、かならずシッターと共に留守番しています。これは共働き以前でも「上流階級の夫婦がそろって社交で夜遅く帰るので、乳母が子供の世話をした」という所から来ています。

 もちろん庶民は「妻に財産権がなく労働ができない」ので、母親はハウスワイフとして家に居て子供の面倒をみたわけですが、男女平等で共働きになっても「シッター役を中学生以上に開放し、シッター人口を増やした」という対応になっているわけで、つまり「共働きするなら、外注は必須」という前提が常識になっているのです。

しかし日本は専業主婦が自分の権限で家事・育児を取り仕切ってきた歴史が長いため「自分でやる(外注しない)」という認識が強く、実際、欧米やアジアの駐在妻は欧米出身の駐在妻に習って家政婦などを雇うのに「家政婦が来る前に掃除をして待っている」という本末転倒の状態になりやすいのです。これは「家事は私の権限であり、私がやりたいようにする」のを日本女性が基本としてきたからです。

なので「夫婦で時短勤務をして家事育児を折半することになる」なんて本末転倒でしかなく、育児という一時期のことならともかく、恒常的に「時短して家事」なんてありえないです。

日本人妻が「家事を自分で管理したい」と考えている以上、1では男女平等にはなりません。

2は1に比べれば日本では実現可能性があります。欧米ではこのやり方にかなり無理があり、LGBTを含めた「ジェンダー意識の平等」と絡めて賛否の議論があります。

「この案の実現の為には家庭に入るのは女性というバイアスを先に取り除く必要があると思います」これは簡単に取り除けます。それは「家事専業になる側が必ず働く側の給料を管理する」という価値観を意識させればいいだけです。

日本の女性が専業主婦なのは「家計を管理している」からです。夫はそれに従い妻に全額渡す代わりに妻は家事・育児をワンオペで引き受けてきたのが日本の伝統的「男女分業」で、これをジェンダーレスにして「専業主夫」にも同じ権限を与えれば解決できます。
 でも、日本の女性は夫に給料を全額預けることに激しく抵抗するでしょう。これが実は「家庭に入るのは女性」というバイアスを助長しているのです。

じゃあどうするべきなのか?という点でいえば私は次のようなことを「結婚生活の常識」にすべきだと考えています。

・共働きでも専業主夫(主婦)でもどちらでも、その夫婦が選べばよい
・共働きの場合「家事・育児を夫婦だけで担うのは無理」と認識すること
・どちらかが専業の家事担当になるなら、給与の管理は家事担当側、また家事育児の決定権は家事担当が持つのが原則(今の専業主婦と何ら違いはないですが、専業主夫でも同じ権限をもちます)
・共働きなら家計費は完全折半で、共同財布で二人で外注支出も管理し、家計費以外は完全に自分の小遣い(老後の資金などは家計費で管理)、家事は「担当する家事の予算や支出権限も分担」し「それぞれ自主的なやり方を尊重すること」
です。

日本の場合、このサイトにも時々相談があるのですが「今は共働きで家計費は折半なのだけど、子供が生まれたら私は働けないので、夫が全額家計費を負担してほしい」というのがたくさん、本当にたくさんあります。

女性としては「子供を産んだのだから当たり前」かもしれませんが、男の側からすれば「働けないから養え、というのはおかしい」のです。

欧米では「子供の養育費は夫婦で稼ぐが、共働きの妻の生活費は自分で稼ぐ」のが原則なのです。
 #3さんが「経済的に男性にたよっていては自立などできません」と書かれていて、私もその通りだと思うのですが《なぜか女性達は、子供を産み育てる間は、夫に経済的に頼ってもよい、それが当たり前》だと勘違いしているのが日本の男女平等の最大の問題点なのです。

男女平等・ジェンダー平等を実現するのにもっとも重要なのは、経済的自立です。これは男女だけでなく様々な差別や抑圧を見れば分かることです(たとえば虐待を受けている子供は、経済的な自立の方法がないから虐待から逃げられないなど)

したがって専業主夫(主婦)でも共働きでもどちらを選択しようと「経済的に自分が自立する」ことは重要であり、それが最優先に実現するものです。

共働きの場合「経済的自立」はできていますが、専業主婦(主夫)だとそうはいきません。だからこそ「働く側の給料を全額管理する」ことが重要で、これができるのは日本の女性だけ、つまり「日本の女性だけが、歴史的にずっと男女対等だった」のです。

その上で「家事」を分担する場合、共働きなら《外注》しないで成り立つわけが無いので《家計費を平等に負担し平等に管理したうえで、家事・育児の外注化をして共働きを成立させる》しかないでしょう。でもこれなら十分に男女平等です。

専業主婦(主夫)なら、収入がある側の収入そのものを「私が管理している」ことで、経済的な自立が得られます。
 いや、正確に言うなら《収入がある側の給与を家事担当側が管理することで、収入がある側の「自立」を防ぎ、お互いに対等な関係になる》というやり方を日本はずっとしてきたのです。

これは夫婦平等というより「夫婦対等・ジェンダー対等」であり、ただ《給与を、配偶者とはいえ他人が管理するのは搾取なので、搾取にならないように家事担当側はワンオペで家事・育児を行う》というやり方を日本はずっとしてきたのです。これが日本的な夫婦分業です。

 この点についてはこれまで「性別で役割が固定されてきた」のですが、これを性別だけフリーにして「専業主夫」を認めばよいはず、ただし「自立という点で対等になるために主夫は妻の給料を全額管理して、妻には小遣いしか与えない」ということが必須になります。

現実問題として、夫婦の形は様々ですし、夫婦の収入に差が大きくどうやっても平等にも対等にもならないことはあると思います。

ただ、その場合「家事」に限定するなら「お金を使って外注化」すれば夫婦の生活の質は平等になるでしょうし、どちらかが専業の家事担当になるなら「今と老後に必要なお金は必ず家事担当側が管理する」ので男女対等になれると思います。

子供の教育を踏まえるなら、私は「日本の伝統的な専業主婦の機能をもう一度見直して、必要に応じて家事の外注化を行う」のがもっとも夫婦が幸福で、子供を含めた家族の生活が豊かになる、と考えます。
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この回答へのお礼

ありがとうございます。
外注化については今の子育て支援センターだったり保育園利用の議論が近いかもしれませんね。
ちなみに農村部の件は日本です。
https://www.asahi.com/articles/ASRBB724XRB9PITB0 …

お礼日時:2023/12/13 22:36

70歳のジジイです。


1.です。

女性の自立には経済的自立がなによりも必要です。
経済的に男性にたよっていては自立などできません。

私の小さい頃は専業主婦が当たり前でした。
仕事をしていても結婚すれば寿退職というのが普通だったのです。
女性が働き続けられるって教師か看護婦しかありませんでした。

学校の行事では「保護者席」などなく「父兄席」でした。
校長の挨拶も「ご父兄の皆様」から始まったものです。
参加者がほとんど母親だったのにもかかわらず。

男女平等といわれた公務員の職場でも男女格差はありました。
女性で係長になれるのは特別に優秀な人、それ以上にはなれませんでした。
ところが男だったら係長になれないひとは、よほど問題がある人でした。

そんな時代に戻したくはありません。

もちろん専業主婦という選択を否定はしないですが、経済的に依存することは、ややもすると精神的にも依存しがちです。

それに今の時代では二人で働かないと暮らしが成り立たないという現実もありますしね。
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この回答へのお礼

ありがとうございます。

お礼日時:2023/12/13 22:32

3 その他


自由に回答ください
 ↑
男は外で仕事、女性は育児家事
が良いと考えています。

1,テストステロン、という男性ホルモンが
 あります。

 これが多いと、闘争心が旺盛になります。
 男が家事育児をやるようになると
 これが減ります。
 これが減ると、精子の数が減り、精子の奇形も
 多くなります。

 女性が外で仕事をするようになると
 このホルモンが増えます。
 増えると、妊娠障害を起こしやすくなります。

2,人間の本質は子をなし、育てることに
 あります。
 仕事なんてのは、それを安定確実なモノ
 にするためにあるのです。
 それなのに、 
 金を稼がない専業主婦をお荷物扱いする。
 金銭万能主義に汚染されています。

3,ジェンダーフリーというなら
 以下の仕事に女性を参加させろ、という
 声が出ないのはどうしてでしょう。

荒海での漁労、
熱風の溶鉱炉作業、
深山ダム建設労働、
機械工場で汗と油にまみれる重労働、
凶悪犯人との格闘、
猛火に飛び込む消防活動
死と隣り合わせのレスキュー、
数十㎏の重量物を一日中担ぐ土建、
糞尿や汚染物質にまみれるゴミ処理業、
最前戦での殺し合い
海上140㍍での力仕事
極寒での命がけの仕事、
とび職、鉄筋工
地上数十㍍での高圧電線工事
死亡率が最も高い木樵
地上40㍍での電気工事
世界一過酷と言われるカニ漁。
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この回答へのお礼

ありがとうございます。

お礼日時:2023/12/13 22:31

その他です。

子供の成長により、子供がある程度ひとり立ちできる年齢までは、夫婦共働きより、女性が専業主婦が妥当だと思います。子供が小学生までは、夫婦共働きすれば、夫婦の睡眠時間が取れないなど一日の生活リズムが上手く取れません。子育てとの両立は実質上困難です。共働きは、子供が中学生以上で成り立つと思います。中学生は、授業後部活です。妻が定時で帰宅する時間に等しいと思います。だからです。
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この回答へのお礼

ありがとうございます。
すみませんがそれだと、女性ばかりが主婦をする理由にはならない気がしませんか?男性でも良いはずです。

お礼日時:2023/12/13 22:31

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