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今後、在宅率はどのように変化するかについて。
友人からアメリカかどこかの社会学の教授が在宅率、家にいる時間の変化についての論文を発表していると聞きました。結論的には在宅率はこれからどんどん高まるだろうというものです。そして、外食産業などにも悪影響が出る。ネットの発展が拍車をかけるという話の方向です。安易に受け売りするわけにもいきませんのでソースを探しています。
この社会学者の名前や考え、ネットやテレビと在宅率の変化の関係など御存知の方、造詣が深い方いましたら教えてください。「おそらく女性で、おそらくアメリカだったと思う」だそうです。

A 回答 (1件)

 専門ではありませんが、興味がわいたので軽く検索してみました。



 在宅率というデータは、日本では主としてテレビ視聴率に関して用いられているようで、あと、高齢者の福祉との関連が取り上げられている程度です。

 アメリカでは、stay-at-home percentage がそれに当たるかと思われますが、子どもがいる若い母親の就業が主です。とくに、国勢調査のデータがよく引用されています。

 この問題に関し、積極的に発言している社会学者は Pamela Stone教授です。お尋ねの内容がどの文献で扱われているのか確認していませんが、とりあえずお知らせまで。 
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この回答へのお礼

回答ありがとうございます!一応、自分でもネットでは(日本語で)検索してみたのですが、もしかして英語ページですか?
 ネットやテレビというのは教授の考えの派生的なものかもしれませんし主張の核の部分の「在宅率の変化について研究する女性の社会学者」はこの人っぽいですね(英文ざっと読みました)。本当にありがとうございます。前に進めそうです。感謝します。

お礼日時:2010/08/14 12:30

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