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以前、「教えて！gooウォッチ」で「高齢者の家庭内事故が急増中！？転倒を防ぐ対策とは」という記事をリリースした。加齢による筋力の衰えや病気などにより、高齢者は家庭内のいたる場所で転倒のリスクがある。そのため、きちんと対策を講じることが重要だ。介護が必要になったとき、そろえておきたい介護用品の種類と費用を安く抑える方法について専門家に聞いた。■介護用品と福祉用具にはどんな種類がある？
高齢者に必要となる介護用品は、車いす、入浴用の椅子や手すり、電動ベッド、食事用品、ポータブルトイレなど、多岐にわたる。介護用品・福祉用具のレンタルと販売を行うダスキンヘルスレントによると、
「食事用品は、お箸やスプーンなどのカトラリーですが、ユニバーサルデザインのものがたくさん販売されています。健康な方でも、手が不自由になった方でも持ちやすく、食べやすく設計されています。また、電動ベッドは、高さを変えたり、背もたれの角度を変えたりできるので、起き上がりや立ち上がりが楽になります。体が動かしづらくなってくるととても便利で、自立した生活を送るためには必要なものです」
とのこと。身体の状態によって必要となる介護用品は異なるが、一度にすべてをそろえようとするとなかなか大変だ。
「基本的に、入浴用品や食事用品など、肌に直接触れるものは購入する必要があります。ただし介護保険認定を受けている場合、お風呂用の椅子、浴槽に取り付ける手すり、浴槽の外や中に置く台などは販売価格の１割～３割の費用負担で購入することができるのでお得です。また、浴室の天井と床の間で取り付ける突っ張り型の手すりなど、一部介護保険のレンタルの対象となっているものもあります」（ダスキンヘルスレント）
介護保険とは、原則40歳で必ず加入する保険制度。65歳以上で歩行などの日常生活に支障をきたし、介護が必要になったら、市区町村窓口や地域包括支援センターで「要介護認定」を申請できる。要介護度が認定されると、1割〜３割の費用負担でさまざまなサービスを受けることが可能になる。ほかに、年間10万円（税込）を上限に、腰掛便座や自動排泄処理装置の交換可能部品、移動用リフトのつり具などの購入も介護保険の適用対象となる。購入かレンタルか迷った場合は、まず介護保険の適用範囲を確認しよう。
■電動ベッドはレンタルと購入、どちらがお得？
電動ベッドは、「特殊寝台」と呼ばれる福祉用具のひとつ。購入の場合は数十万円、レンタルの場合月1万円前後が相場で、かなり高額な部類に入る。しかし、要介護度2以上の人であれば、レンタル料を月1000円程度に抑えることが可能だ。
「電動ベッドとその付属品の場合、『レンタル』は介護保険が適用されますが、『購入』は適用外のため、レンタルをした方がお得です。基本的に、就寝時用にレンタルできるものは、電動ベッド、マットレス、手すり、ベッド用テーブルです。これ以外の寝具類は購入する必要があります」（ダスキンヘルスレント）
電動ベッドは、背・ひざ上げ機能や高さ調節機能を備えたものなど、種類豊富。選ぶ際は、本人の体格や使いやすさ、部屋の広さなども重要なポイントだ。よく相談した上で、適切な商品を準備しよう。
（酒井理恵）
