■上司もまた会社員の立場
まずは刀禰さんに、部下に強く当たる上司の特徴について聞いてみた。
「今回投稿に登場したような上司は、器が小さく心が弱いという人がほとんどです。上司も会社員であり、受け手と同様に弱い立場にあるのです」(刀禰さん)
上司自身、さらに上役から重圧を受けているパターンもあるという。板挟みになった結果、つい部下への対応も激しいものになるのだ。
「もし勇気を出し行動に移せるのであれば、ご自身の否は認めつつ、自ら改善シナリオを上司に提示してはどうでしょうか。そして、こちらの弱みをさらけ出してしまうのです。『頑張っているのだけど、頑張り方がわからなくて、困っている。結果は出したいんだ』と。上司自身も部下との接し方に悩んでいるケースは多いです。人は相談を受け『弱み』を見せられると、その人を責めることができなくなります。素直に弱みを上司に見せてしまい、その上で関係を構築していきます」(刀禰さん)
思い切って悩みや弱さをさらけ出してしまうことも有効なのだ。意外な解決法に思えるが、本音を見せることで上司との関係に変化が生まれることもあるようだ。
■まずは相談をすることが解決のカギ
上司との関係を改善するため、可能な限りの行動を起こすことは大切だ。しかし、上司の対応が改まらないどころか、より悪化してしまうこともあるかもしれない。上司からの当たりがより強くなった場合にとるべき行動を刀禰さんが教えてくれた。
「現代社会において、部下を萎縮させるような行動はパワーハラスメントに該当する可能性が極めて高いです。その事実を踏まえ、部下の立場としてとれる対処方法として、『上司より強い立場の人に相談する』ことが考えられます。自分より上の立場には弱く、下の人間には高圧的に出てくる上司には効果的な手法でしょう。また、人事部に相談するというのも有効です。歴史がある企業ですと、人間関係に強いベテランの人事がいるケースがあります」(刀禰さん)
気がかりなのは、相談したことが上司本人に伝わることにより、パワーハラスメントが激化することではないだろうか。そんな最悪のパターンに陥らないように、こちらの身元は隠したまま相談できる機関もある。
「できる限り上司との直接的な衝突を避けたいという場合は、会社のパワーハラスメント相談窓口に相談するということをおすすめします。特に、相談窓口として外部サービスを会社が利用している場合、自身のプライバシーは確保されつつ、会社の人事や役員へと訴えかけることができます。そうすることにより問題が解決するかは会社次第ですが、相談窓口を設置している会社は基本的にコンプライアンスを守ろうとしている企業であることが多いです」(刀禰さん)
長年企業と産業医の橋渡しを行ってきた刀禰さんいわく、産業医への相談も効果的だという。
「従業員数が50人以上の企業ですと産業医を設置する義務があるため、該当する企業の場合は相談してみるのをおすすめします。そのメリットは、産業医という第三者が入ることで、人事や会社も動かざるを得ない状況を作ることができるという点です」(刀禰さん)
それでも事態が改善されない場合は、思い切って会社を辞めることも選択肢の一つかもしれない。自分さえ我慢すればと耐え続けると、適応障害などに発展するという可能性もあるからだ。会社員には、自身が消耗しきってしまう前に、「今回は環境が合っていなかった」と割り切り企業に見切りをつける権利があることも忘れないようにしいたい。
●専門家プロフィール:刀禰真之介
明治大学政経学部を卒業後コンサルティング会社や証券会社などを経て、株式会社Miewを設立。2014年株式会社キズケアネットを買収し、株式会社Avenirに改称。株式会社Miewは今年8月に株式会社メンタルヘルステクノロジーズに改称し、現在は代表取締役を務める。