MLM（マルチレベルマーケティング）に詳しい方

某外資系の仕事をしようと思っていますが、そこの会社のシステムがMLM（マルチレベルマーケティング）という方式をとっているみたです。話を聞きましたが、日本ではあまりない方式だと思います。この方式で果たしてきちっと給料がいただけるのかがわかりません。経済学に詳しい方よろしくお願いします。

No.17 回答者： inspiron15 回答日時： 2010/03/29 17:19

アメリカの経済学とは何でしょうか。

アメリカにはマネタリストもいればケインジアンもいますし、またマクロやミクロの分野など多岐にわたっていますがどこに入るんでしょうか。

また、著名な学者から師事されたのならともかく、ただ経済学というくくりではアメリカであろうが日本であろうがどうが優れているのかちょっと分かりかねます。

さらに今回のは経済学はあまり関係なく、どちらかといえば経営学の方が近いと思いますよ。

あと回答で販売者と愛用者の比率が１０：１であれば優良とのことでしたが、一般の小売店などでは１０人のお客さんでは採算が成り立つはずも無く、それで成立してしまうマルチ商法が如何に割高（高マージン率）で商品を販売しているかが伺えてしまいます。

ソフトバンクについても当然ながらマルチではありません。
当時すでにあったIP携帯の技術を使って固定料金制の携帯電話を出したいと言ったまでです。

No.16 回答者： tooru5565 回答日時： 2010/03/23 17:58

こんばんわ！！

私は、アメリカの経済学を学んだものです。

ＭＬＭは、日本ではあまり認知されておりませんが、
経済学、資本主義の先進国であるアメリカでは、かなり認知度は高く、
そのディストリビューターは、普通の営業マンと変わらない立場にあります。

また、ＭＬＭの特性上、広告や無駄な経費をなるべくかけずに消費者のものとに届ける、
ダイレクトセーリング形式を取る為、普通より高品質で安全な製品が多いというのも事実です。

しかし、今回の質問は、「ＭＬＭでちゃんと給料がもらえるか？」という質問でよろしいでしょうか。
という事ならば、経済学はあまり関係ありません。

ＭＬＭの会社の選び方のポイントは、
１．会社
２．製品
３．システム
４．将来性
です。

１．会社は、そのＭＬＭを展開する企業が、永く続く会社かどうかを見極める事です。
その標準的な見極める方法は、日米欧の株式市場に上場している企業かどうかと、
格付け会社による会社の格付けです。

２．製品は、会社が広めようとしている製品が、時代のトレンドを掴み、今後数十年続くものかどうか。
例えば、FAXってこれから流行ると思いますか？
あと、もう既に流行っているものもダメですよね。
例えば、携帯です。
これから、携帯の販売代理店って儲かると思いますか？（iPhoneは別として。）

３．システムは、その会社の報酬制度に違法性がないかどうか、契約書の内容に違法な部分がないかです。
ＭＬＭは、ねずみ講や悪徳アルチと間違えられる事が多いので、その部分をしっかり見極めましょう。
見極め方は色々ありますが、最大のポイントは、商品の売る人（ディストリビューター）と、
買う人（愛用者）の比率が、１対１０くらいになっていないとおかしいです。
これが、１対１、つまり、売る人＝買う人の場合、悪徳マルチです。
例えば、ローソンはじめたのに、お客さんいないとか、
お客様が、隣町の別のローソンの店員だったら、おかしいですよね？

４．将来性は、製品の部分とかぶる部分も多いですが、その会社の本質や企業理念、将来やりたい事が、
はやりそうか？という事です。この部分は、ＭＬＭに限らず、どの会社に当てはまる部分だと思います。
例えば、昔、ソフトバンクの孫社長が昔、携帯電話の料金を無料にしたいと言っていました。
今、ほとんどそれが現実味が見えてきましたが、当時は、「何言ってんの？」とバカにされたものです。
しかし、それを実現する、または、努力する事により、会社の認知度や地位、社会的責任が果たされ、
今は、日本社会にとって、欠かすことの出来ない会社になりました。

どうでしょうか。
このポイントがしっかりしている会社なら、
努力して売り上げた分の報酬は保障されていると思って良いと思います。
ただし、ＭＬＭは、雇われてやる訳ではありません。
売り上げを上げなければ、努力しなければ、給料ゼロ。完全出来高制です。
その事を肝に銘じてがんばって下さい。

No.15 回答者： maplewood 回答日時： 2009/03/05 08:14

このビジネスの最大の問題は、MLMの特徴である無店舗販売、無広告（会員によってはしている人もいますが）である上に、唯一の広告手段と言われる口コミが、マイナスにも作用することにあります。

例えば、日本国内の大学でMLMを講義として教えているところはありません。海外においても有名なハーバード大学も否定の見解を述べています。このように、事実であり真実であることさえ、まかり通らなくなることも業界内ではあります。やるのであれば十分留意して取り組んでください。

参考URL：http://faqs.mlmwatch.info/whatismlm/

No.14 回答者： sonicjet 回答日時： 2009/02/17 15:38

何かいろいろ難しい事が書いてありますが、要するにネズミ講はお金しか動かない無限連鎖講（人口が有限なのでいずれは破たん）という犯罪で、じゃあ商品があったらネズミ講でないんでしょう？と商品と値段の対価の釣り合わないものを扱い始めたものが、悪徳マルチでしょう？そもそもネットワークの報酬システムなんて、今や日本の大手企業もどんどん取り入れていって、アメリカや日本の大学の授業でも取り上げられている、新しい世代の最も合理的なビジネススタイルですよ。

それを今時友達を失くすとか、いつまでそんな事を言っているんですか？もしも友達を失くすとしたら、それはあなた自身に人間的な問題がある事に気づくべきだと思います。この方式できちっとした給料が頂けるかどうかは、あなた自身が、その会社の給料システムをしっかりと理解する事です。そしてその会社の製品を実際に使ってみる事ですね。お客さんが繰り返し使いたくなる程のいい製品が最大のポイントですよ。それにはっきりと自分はこの製品で生活をしていると人に言う事ですね。あなたがレストランを経営していたら、自分のお店の宣伝をするのは当たり前ですよね？宣伝して、足を運んでくれた人に何かサービスはしてもお代は頂いて当たりまえなんですから。そして自分の店が閑古鳥なら、お金にはなりません。だた、MLMは在庫を抱える必要がないので、実質的な損失はゼロに等しいです。たまに在庫を抱えている人の話をきいた事はありますが、はっきり言って勉強不足です。このビジネスを始める前には徹底的に貴方がこれから仕事を貰おうとしている会社の事を調べる事をおすすめします。後はどれだけ早く、与えられて仕事をこなすサラリーマン的な考えかたから、仕事は自分で作るという経営者の考えに変われるかですよ。

No.13 回答者： kacamata 回答日時： 2009/02/15 10:14

MLMは消費者が一般の流通経路で発生する販売利益を分配する方法に近いと思います。

1製造原価に販売利益を乗せた＝製造販売価格　この部分が会社の純粋な取り分とした上で、
2卸問屋が製造会社からの仕入価額に販売利益を乗せた＝卸売価額と小売商店などが卸売り価額で仕入れた商品に販売利益をのせた＝小売り価額　この部分などが購買網となった消費者にそれぞれのランクによって会社からキャッシュバックという形で還元される方式だと思います。
したがって、お給料という認識は当たらないと思います。

通常、会社へ就職した「労働者」は給料をいただくわけですが、これは会社から見た場合必要経費という事になります。
会社労働力によって生み出した商品を販売して得た利益は通常出資者（株主や事業参加者＜労働者はこれに当たりません＞）などと利益分配される事になると思いますが、この事は会社に対して「利益率」アップの圧力が常にかかっているという事で、裏を返せば「利益率」アップのもっとも簡単な方法が人件費を下げるという事でもある訳です。

一般的な労働者はお給料を頂くと通常「消費」のみを行う事になる為「お給料」は次のお給料日まで減り続けます。その為消費者はお給料が減る速度を遅くしたいという欲求があり、より良いものをより安くというニーズをもっています。しかし、この事は潜在的にお給料を減らす方向へのニーズであるとも言えます。なぜなら販売価額を下げるという事は会社利益を圧迫する事を意味しており、会社は利益分配の為利益率を確保する必要から、消費者＝労働者のお給料を下げたいという欲求が発生するからです。しかし、お給料を下げる事はそう容易くないため実際にはお給料のアップ（例えばベースアップ率）などを押さえようとする事になるのだと思います。つまり、出資者や消費者は会社から見た場合＋（プラス）要素なので「資本」、反面労働者の給料など会社の必要経費はー（マイナス）要素なので「負債」という分類になるのではないかという事です。

長くなってますが大丈夫ですか？
上の話からすると今、我々が生活しているのは通常、出資者と消費者は別々の立場として考えられていますよね（ほんとは出資者だって消費しますが）。この事は出資者は会社へ事業発展の為の出資を行う代わりに、消費者の購買などによる利益が出たときには（その利益を）分配すると言う事だと思います。つまり消費者には商品が手元に、出資者の手元には利益分配によるお金が渡されるという事になります。

ではこの仕組みを一つの会社とその会社の商品において、もし同じ人が消費者と出資者を兼ねていた場合はどうでしょうか？
「消費者＋出資者」
消費することによって同時に会社の事業展開の手助けをする事と似ているとしたら、商品と（商品販売に於いて発生した）利益の分配をおなじ人が受け取るという事が可能になるのではないかと思います。
つまり、MLMでいう『ビジネス」とは「仕事」ではあっても『労働」ではないという事です。したがって、「お給料」という「負債」を会社がディストリビューターに対して負担する事はないという事でもあります。
ですから、あなたが求めるのが「お給料」であれば就職をする必要が有ります。そうではなく、だれもが日頃行っている身近な消費と言う行為を事業参加と捉えて利益分配を受けるんだという考え方に賛同できるならMLMは身近なビジネスという事が言えるかもしれません。

いわゆる被害者となってしまわない為には消費する事に対してのアップラインからの指示、命令など本来あり得ないという事を理解する必要が有ります。MLM参加者は会社の労働者では有りません。従って、アップラインも会社同様お給料を払ってくれる訳では有りません。とかく立系列の会社になれているとアップラインが上司の様に感じられてなんでも従えばうまく行くのではないかと考えがちですがそうではないはずです。
自分のスタンスを崩さず自分のビジネスとして自分で判断する必要が有るのです。会社は何も強制していないはずです。ただ、利益分配が発生するルールを決めてあるにすぎません。ですから、それを利用する消費者であり出資者（ビジネス賛同者）であるあなた自身の「判断」がとても大切であるという事です。

おしまいに、MLMの根本は消費をビジネスにしてしまおうという画期的な発想の転換にあります。しかしそれ故「あなたの為」という言葉をいわば大義名分に「小さな親切、大きなお世話」が横行しやすい土壌があるともいえます。消費を無理強いされたり、自分以外にもしない。人集めのプレッシャーに耐える、自分の友人にも同じ事を強要しない。時にはNOと言える自分をしっかり持たないとならないかもしれません。そしてあなた自身がMLMと一般流通との違いをしっかり考え、自分につながる人が出来たときにはその人の判断を尊重することを忘れない必要があるのではないでしょうか？あくまで私見ですが参考になったら幸いです。

No.12 回答者： maplewood 回答日時： 2009/01/12 11:53

実際にやっている人は「ネットワークビジネス」と呼び、それ以外の人は「マルチ商法」と呼んでいます。

あなたが誘った人が更に誘って商品を売り上げると、あなたにも連鎖的に成果が出るのが、MLMです。商品があればMLMで厳しい規制ですが合法であり、商品がない・運営しているのが会社ではなく団体であればねずみ講であり存在・行動そのものが違法です。

少し前だったら１９９８年にアムウェイが起こした訴訟により「MLMはマルチ商法ではない」という最高裁判決を盾にできましたが、２０００年過ぎから「MLMはマルチ商法である」という新しい最高裁判決が出たため、メディアもこれを盾に「悪徳商法」という意味合いで報道するようになってきています。つまり、現在MLMは法律の後ろ盾も砕かれていますので、規制強化の動きに拍車をかけています。ですから、「あまりない方式」というのも「世論・法律・判例により徐々にできなくなってきている方式」というのが正解です。

「あまりない方式」なのは利益が高い反面、被害者意識を持ってやめる人が圧倒的に多いからです。消費者センターへの苦情も尽きません。訴訟問題もつきませんし、会社がつぶれたら努力丸つぶれです。

やるということは、就職するのではなく、「会員登録」をするだけですので、登録した会社の商品を売り上げなければ収入になりません。

それ以外にも、雇用契約がないので、活動する資金は全て自己経費です。フランチャイズとは違いノウハウも教えてくれません。同じ会員登録をした先輩会員が責任を度外視して助言してきます。あなたが結果を出すことで、その先輩会員にも一部のボーナスが入るからです。ミーティング・ラリーと呼ばれる説明会にも頻繁に出席を促されます。これも若干自己負担です。

給料がいただけるかどうかは、あなたの結果次第です。会社によって報酬のしくみはばらつきがありますが、１０万円の月収がほしければ２００人があなたの紹介で登録して、毎月商品を定期購入する状態を作らなければなりません。２０万なら４００人、５０万なら１０００人です。もちろん、作るのにかかる費用はあなたもちです。（あなたにそのMLMを誘った人があなたからボーナスを得るため）毎月あなた自身も一定以上の商品を買う必要があります（あなたの自己負担）。上記の金額から所得税を払う必要もあります。一定のメンバーが出れば今度は「降格条件」と呼ばれるノルマと実質戦いながらの活動になります。降格したら努力が水の泡になり、２度と戻ってこないからです。

あなたができるかどうかではなく、あなたが誘った人がやっていけれるのかを考えて決断してください。でないと、会社が潰れたりしたとき、誘って登録した人に「だまされた」と言われたら、お金ではなく「信用」がなくなりますよ。

株式やFXだったら見えない相手に（お金についての）ハイリスク・ハイリターンで利鞘を稼げますが、MLMの場合は目の前にいる友人・知人を相手に（信用についての）ハイリスク（お金についての）ローリターンから始まることを覚悟しなければなりません。そして２～３００人集まって初めて（信用についての）ハイリスク（お金についての）ハイリターンになります。

参考URL：http://standard.mlmwatch.co.cc/

No.11 回答者： hujitubo 回答日時： 2008/04/12 22:43

某外資系とやらはあなたを雇ってるわけじゃないんだから、

まず給料って考えを捨てること、マルチは自営業。
これがあるから主宰企業は、会員の違法行為から責任逃れできる。

それと日本ではあまりない方式ってのはズレた考え。
日本はマルチの大市場、外国に食い物にされている、とも言うが。
ともかく新しいシステムだとか思ってるのはあなただけ。
みんな、またマルチかよ、とうんざりしているだけ。

「ただ商品を使って良かったと思って人に教えてあげよう」
そうそう、それマルチに入るとそれを最初に教え込まれるんだよね。
もう、みんなそう言う様になる。同じような口調で、顔つき目つきで、
で、周りの人間は薄気味悪くなる、という具合。

でも安心、マルチのお友達だけはあなたを見棄てないから。
そうやって人間関係が限定されていくんだよね。
マルチ以外の人間関係が崩壊した人々による閉鎖集団の中でマルチの胴元は繁栄していく、という仕組み。

No.10 回答者： yuukoku750 回答日時： 2008/03/12 22:05

もともとユダヤの方が考えられた日本人気質に受け入れられるように改良した一種のマルチ商法みたいですね。

うまく説明しろと言っても鋭い方には口ごもります。とはいっても、どんな馬鹿な詐欺手法にもだまされる方はいつの時代にもなくなりませんが。

No.9 回答者： kouun-takamura 回答日時： 2008/02/27 00:00

お礼コメントが気になったので書き込ませていただきます。

>マルチ商法とMLMは違うと書いてありましたが。。マルチ商法は合法か否かで悪徳にもなりますよね？でもMLMはそれとはまた別なものみたいですよ。。

どこでその嘘の話を聞きましたか？（アムウェイのサイトにもそういう趣旨のわけのわからない文章が書かれていますが（^^;）
その某外資系の説明でそう言われたなら騙されているのです。
言葉の定義がどうたらという屁理屈をこねる販売員や会社もあるでしょうが、ＭＬＭ＝マルチレベルマーケティング＝マルチ商法というのが一般的です。
悪質だから呼び方が変わるなんて事はありませんし、呼び方が違うから安心なんてこともありません。

公的機関である国民生活センターの相談事例の中でこう書かれています。
http://www.kokusen.go.jp/jirei/data/200403_1.html
【　商品やサービスを契約して組織に加入した上で、次は自分が友人などを誘い、新たな加入者を見つけることによりマージンが支払われる仕組みの商法のことを連鎖販売取引（いわゆる“マルチ商法”）といいます。その他、“マルチレベルマーケティングシステム”（略称：ＭＬＭ）や“ネットワークビジネス”とも呼ばれるようです。】

>ただ商品を使って良かったと思って人に教えてあげようというレベルです。おいしい店見つけた感覚で。

たとえば、あなたが人に教えることによりその店からお金をもらっているとしたら、教えられた人はあなたの話を信用するでしょうか？なんだ、お金貰って宣伝しているだけじゃないか、と考えるでしょう。ＭＬＭとはそういうものです。口コミで伝ええるなどと言う業者が多くありますが、販売員が自社製品を宣伝しているだけです。
それと、ＭＬＭに参加すると、法律の広告規制により気軽に宣伝できなくなります。「おいしい店見つけた感覚」というビジネス意識が希薄な人たちが違法行為や悪質な販売を繰り返しているという現実があります。
法律の規制についてや、リスク面もしっかり検討されると良いと思います。

No.8 回答者： inspiron15 回答日時： 2008/02/22 23:57

こんばんは。

「MLM＝マルチ商法」は皆さんの書き込みにも有る通り、疑いようの無い事実です。何れの名称にせよ日本では「連鎖販売取引」に該当し、営業活動は大きく制限されているのが実際のところです。（それだけ問題の多い販売方法なので、しっかりと法の網を掛けようというのが、経産省の方針と受け取れます）

問題の多い販売方法であるのは、こういったケースが多々見られるからです。
＜虚偽の商品情報＞
商品の情報が伝言ゲームで伝わる為、良い情報が過剰に誇張される一方で、ネガティブな情報には蓋をされがちとなる。（末端には悪い情報は知らされず、都合良く解釈された良い情報しか集まらない）

＜適正価格から大きく離れた販売価格＞
多段階に販売マージンが掛けられているので、商品価格が高額となる。
一般のメーカーでは、広告費が売上の２％を一つの目安としているのに対し、商品の５０％以上が販売マージンとなってる会社が殆ど。（一般メーカーにはスケールメリットが働くので、同じ商品を安く提供できる）

＜後発の成功する可能性が極めて低いビジネスモデル＞
一部の創業メンバー以外の後発組は、よほどのことがない限り搾取される側から抜け出せない。

と、いくらでもあげれます。
おそらくその会社の情報もネットにあるでしょうから、肯定派・否定派両方の意見を客観的に見比べて判断された方が良いと思いますよ。

この回答へのお礼

ありがとうございます。ネットで調べてみて自分で判断したいと思います。高額な商品は危険ですね、気をつけます。

お礼日時：2008/02/24 22:56