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会社を解雇になると、職歴に傷がつくといいますが、
実際どのように傷がつくのでしょうか?
例えば、履歴書等に、「解雇による退職」などと書かないといけないと言う事でしょうか?
また、新しく勤める会社は、その人が過去に会社を解雇になったかどうかを調べることができるのでしょうか?

A 回答 (3件)

>会社を解雇になると、職歴に傷がつくといいますが、



質問者の方は懲戒解雇と整理解雇を混同しています。
またこれはよくあることですが会社のほうもわざと懲戒解雇と整理解雇を混同させるように誘導します。
「自己都合退職ということにしてもよい」などと会社は退職者に言ったりしますが、自己都合は会社にとってはプラスになっても退職者自身には何のプラスにもなりません。
会社は会社都合の整理解雇をしたとなると、各種の助成金や奨励金が受けられなくなる場合があり、また対外的にも経営が苦しいという印象を与える(印象だけでなく実際にそうであることが多いのも現実)ので自己保身のため必死にそれを避けようとしてお為ごかしを言って自己都合に摩り替えようとしているだけです。
だいたいそんなことは安定所の紹介状に載らないし、面接のときに退職理由を聞かれれば業績不振による事業縮小の為の退職とはっきり答えればいいことです。

>また、新しく勤める会社は、その人が過去に会社を解雇になったかどうかを調べることができるのでしょうか?

普通はやらないし、採用の担当者がその職のプロであればあるほどやらないですね。
なぜやらないかというと理由は簡単です、聞いても本当のことは言わないからです。
そのことは採用のプロであればあるほどわかっているからです。
翻って考えてみれば、彼らは逆に自分が社員のことについて、他の会社から聞かれたら例えなんらのトラブルがあったとしても絶対に口には出しません、当たり障りのないことを言ってごまかします、それがプロですから。
またトラブルを他社の人に話してみても、会社のイメージダウンにはなっても、プラスになることなど一つもありませんから。
それにそんなトラブルのことを言えば自分の会社の管理が甘いと宣伝しているようなものです。
つまりいずれにせよ、自社の余計なことを他社に話すということは会社にとってマイナスになる可能性は多々あるが、プラスになる可能性はほとんどないということです、それをプロは熟知しています。
ただこれは多くの採用のプロの場合です。
その一方で少数ではありますが、中小企業などで採用専門ではなく、普段は別の仕事をやっている人がそのときだけ臨時にやる場合があります、その場合は採用のイロハを知らないために、すぐ応募者の会社に電話するというような困った発想になることがあります。
一般的にいえば通常はやらないが、一部素人の採用担当者の場合やってしまう危険性はあるということです。
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企業が、以前の会社に電話調査するのはありうるでしょうね。


しかし、それを恐れては転職などできません。

解雇でも、業績不振・売上不振は仕方ないでしょう。
しかし、人間関係・上司とのもめごととかは後味が悪いですね。
調査して、つまらんことをいわれないように祈るだけですね。

しかし、以前の会社に調査する会社にいい企業があるのでしょうか。。。疑問です。
試用期間があるのに、わざわざ電話調査しますかね。普通は。
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私が知る範囲でのお答えですが…



 まず「解雇は職歴に傷がつく」とありますが全てではありません。最近あったミートホープ社の様に会社側が一方的に解雇を言い渡す場合もありこの場合は職歴に傷はつきませんよね。
 傷がつくと言うのは例えば不正をした、運送業で死亡事故を起こしたなど自分の責により解雇された場合です。これを隠して転職すると仮に採用になった後でも経歴の詐称と言う事で解雇の対象にもなります。
 最後に過去の解雇歴を調べる事は不可能ではありません。私も経験しましたが以前の職場に電話で応募者の事について確認する会社はあります。(実際にこれは違法ですが)

ご質問にうまくお答えできていれば幸いです。
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