No.1ベストアンサー
- 回答日時:
ECでのBtoB,BtoC,CtoCの違いが知りたいワケですね。
ネット上でのビジネスにフォーカスしてそれぞれ話します。
金属を製造している下請け企業と、金属を使って机を作っている工場があったとします。
その時、金属工場からこの会社が購入すれば、企業対企業ですのでBtoBになり、電子商取引でリアルタイムに受発注する事になります。
ゲームメーカーが個人向けに販売するシステムをネット上で実現したとします。その時のゲームプロダクトを伝書商取引で売買すれば、BtoCになります。
そして、プロダクトもネット上でDLさせる形にすれば、物流もネットで代行した事になりネット上だけで完結する事になります。
個人売買などで、それぞれ売買しているものなどは、CtoCになります。
Bとは、Business の略で企業などの社会的責任ある組織を意味します。従いまして、財団、社団、合資なども含みます。
Cとは、Customer の略で消費者や個人を意味します。つまり、先程の社会的責任ある組織では無い最小単位なので個人と思って頂ければ良いでしょう!
つまり、
BtoBは、企業対企業の取引であり
BtoCは、企業対個人の取引であり
CtoCは、個人対個人の取引になります。
商社などは、ネット上で商社機能を実現しようとしてやっきになっています。しかし、電子化できない商品であれば、結局物流などの今までの既存の仕組みが必要であり、各社冷静に成りつつあります。ネットバブルと呼ばれていましたが現在では投資を控えている位、そのECなどの事業には色々課題がある事を知ったからです。
これらを詳細かつ結果を知りたい場合は、VCなどが投資したECの会社の事業及びIRなどを見れば明瞭です。
殆どが赤字ですから・・・
No.2
- 回答日時:
「BtoBの例」と聞いて、
真っ先に思い出したのがココです。
[オンライン激安問屋]
ある企業の過剰在庫を、
別の企業に対して安く卸販売しているサイトです。
ご参考まで。
参考URL:http://www.raccoon.ne.jp/index.html
No.3
- 回答日時:
B2B,B2Cの違い等については既に回答がありますので、
代表例をご紹介しつつ補足説明したいと思います。
【B2B】
・Covisint(コビシント):米国BIG3・日産・ルノー等が出資している自動車業界の電子資材調達市場。B2Bマーケットとしては、世界最大と言われています。トヨタ・ホンダなども取引きへの参加を表明しています。
【B2C】
・Priceline:逆オークション方式でビジネスモデル特許を取得していることで有名です。
・Amazon.com:言わずと知れた、オンライン書籍販売サイトの老舗です。
ちなみに、最近ではB2B2Cという言葉も良く耳にします。例えば、自動車業界を例に挙げると、メーカー→ディーラー→お客様という流れでインターネット販売を実現していくタイプのビジネスモデルがあてはまります。
【C2C】
・eBay、楽天等一般人対一般人間の取引きを仲介するサイトがこの分類に入ります。
【ご参考】
上記の他にも、電子商取引とは別次元になりますが、B2E(Business to Employee)というキーワードもよく使われますよね。インターネットを活用した、企業による従業員への教育・情報提供の取組みのことで、EIP(Enterprise Information Portal:企業ポータル)の構築や、ナレッジマネージメントなどが含まれます。
No.4
- 回答日時:
Be to BeやBe to Cというような基本的なことはさておき、電子商取引を別の視点から考えて見ましょう。
最近は電子商取引も一時の過熱ブームから沈静化してきたようですが、一攫千金を夢見て、期待をしていた多くの人がこんな結果を想像していなかったでしょう。でも、人間の消費行動についてよく考えれば当然の結果です。人間の購買心理で最も重要な要因を電子商取引は無視している事が原因です。その要因は買い物に行く楽しみです。この手間をかけずに簡単に何でも好きな商品が手に入ることが電子商取引のメリットでもあり、最大のデメッリトでもあります。だから、なんでもかんでも売れるというのは大きな間違いです。例えば、この分野で成功しているアスクルなどの代表的な商品は企画品であり、食感、デザイン性などの官能評価的な要因とは無縁です。このように、買いに行く手間だけが無駄なもの、例えば、チケット類や日用雑貨、金融商品は売れるかもしれません。しかし、それ以外の多くの商品については、当初ものめずらしさで買い手がいても最購買にはつながりません。結局、楽天などのポータルサイトが莫大な収益をあげるだけです。出展料の安さ、簡易さなどで電子商取引を始めても、それを維持するための経費や人手のためにコストを圧迫する事になります。加えて商品をオーダーする時と商品が届いたときの心理的な変化がその商品の魅力を半減させてしまいます。結果的には返品となります。現在の商法ではこのような返品に応ずる義務はありませんが、大抵の場合、返品に応じているのが現状です。イギリスやアメリカでは多くの企業がこのために倒産しています。このようなリスクを賭けてまで電子商取引に手を出す人はよほどの変わり者です。
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