マーベルの伝説はこの男から…。アイアンマンを紐解く! >>

閲覧ありがとうございます。

大学3年でFXをやっています。
ふと思ったのですが銀行員や信金職員はFXをしても大丈夫なのでしょうか。
証券外務員一種・二種の資格や銀行・信金の有価証券運用部や市場営業部にいくとFXは禁止でしょうか。

このQ&Aに関連する最新のQ&A

A 回答 (1件)

証券外務員資格を持っていても株やFXの取引は可能です。



銀行や信金の有価証券運用部や市場営業部に配属になった場合可能かどうかは、実際に会社に入って会社の規約によるでしょう。

この回答への補足

回答ありがとうございます。

各銀行(信金)によって規約はありますが…証券会社の社員や銀行員は株取引・FXをやってる人は沢山いると思います。このような方は会社に内緒でやっているのでしょうか。
またFXや株取引の口座を作る時に制限されるんでしょうか。

補足日時:2009/04/29 15:31
    • good
    • 1

このQ&Aに関連する人気のQ&A

お探しのQ&Aが見つからない時は、教えて!gooで質問しましょう!

このQ&Aを見た人はこんなQ&Aも見ています

このQ&Aを見た人が検索しているワード

このQ&Aと関連する良く見られている質問

Q株取引禁止の社内規定がある場合、株取引すると年末調整等でばれる?

社内規定に「株式取引禁止」の規定があるのですが、例えばデイトレ等で年収分ぐらいの利益をあげた場合、年末調整等で管理部に株式取引がばれたりするのでしょうか?
どこかで、税金から逆算?して年収が多すぎてばれると聞いた気がするのです。
多分、一般口座の話で、特定口座ではそういう問題は発生しないとは思うのですが、詳しい方がいれば教えてください。

Aベストアンサー

年末調整は関係ないです。
株で利益が出て、原則として確定申告するわけですが、その際に、株の利益(給与所得以外の所得)に対する住民税の納付方法を「普通徴収」にすると会社には分かりません。
特定口座でも源泉徴収ありにしておくと、確定申告不要なので、数億円儲けても、税金の面で会社には分からないです。
あとは、年間20万円以下の利益は確定申告しなくてよいというルールもありますが、医療費控除を申告しようという場合は、どんな金額でも申告しなければなりません。
現行の証券税制が3年延長されることを前提に書いています。税金のことは生半可な聞きかじりでは、ヤケドすることもありますよ。しっかり調べて、自分にあてはまることを把握して下さい。

Q銀行員は株取引可能か?

証券会社勤務者は株取引に規制があるようですが、銀行員はどうなのでしょうか。メガバンク勤務です。

Aベストアンサー

銀行ではありませんが、金融機関に勤務しており、現在の担当業務は「資金運用」です。
私は「株」担当ではありませんが、勤務先の「就業規則や規定」ではなく、部署の「内規」によって、それらに関する規制がかかります。
それから判断しますと、私の勤務先で規制がかかるのは全職員のうち2%ということになります。
それ以外の職員は、何ら規制を受けません。

ご参考までに、私の勤務先の部署の「内規」では、「株担当者は、個人的な株式等の運用は一切不可」となっており、「それ以外の運用担当者は、勤務先と取引のある証券会社を利用しての株式等の運用は不可」となっています。
ですから、私の場合は、勤務先と取引のある証券会社を利用しなければ、株式等の取引ができます。
といっても、取引がない証券会社なんて、無いに等しいですね。

QFXは副業ですか?

会社勤めをしている者です。身分はアルバイトですが就業規則があります。規則には副業は禁止らしいです。FXはお金を運用しているので、他で働いて得たお金ではないと思うので貯金の利息なんかと同じ扱いだと思っていたのですが違うのでしょうか?
他に株もやっていてアルバイトで得たお金以上に儲かっている状態です。年末調整のときに取り引き証明書とか貼り付けるのでしょうか?

Aベストアンサー

>他で働いて得たお金ではないと思うので貯金の利息なんかと同じ扱いだと思っていたのですが違うのでしょうか?
そのとおりです。
通常、FXや株は「会社で禁止する副業」には該当しません。

>年末調整のときに取り引き証明書とか貼り付けるのでしょうか?
いいえ。
その必要ありません。
それは、年末調整しないというか、できませんから。

また、株は「特定口座」で「源泉徴収あり」を選択しているなら、確定申告の必要ありません。
ただ、FXの所得が20万円を越えるなら、確定申告する必要があります。

Q証券外務員登録をしている社員は、なぜ信用取引等が禁止なのか教えてください。

証券外務員登録をしている社員は、
いかなる名義を用いているかを問わず、
自己の計算において
①信用取引
②有価証券関連デリバティブ取引
③特定店頭デリバティブ取引
の取引を行うことが禁止されています。

「日本証券業協会の規則」や「金融商品取引法」により禁止されていることは
調べて分かるのですが、
根本的になぜダメなのか(なぜ禁止されているのか)理由を知りたいです。

素人でもわかるような答えを、ぜひ教えてください。

また、どういった取引であれば登録社員でも取引可能なのか教えてください。

どうぞよろしくお願いいたします。

Aベストアンサー

「人に商品、売買の勧誘等をする立場の人は、少なくともレバレッジを効かせたようなハイリスクと
見られる売買を自分でするのはやめておいてくださいね。」ということでしょうかね。

現物取引ならいいということかな。
でも、実際は、現物でも売買期間等、色々制約がある場合が多いみたいですね。


人気Q&Aランキング

価格.com 格安SIM 料金比較