サマータイム導入

サマータイム導入日本もサマータイム導入したほうがいいと思いませんか？

No.12 回答者： sisann 回答日時： 2025/06/16 10:20

サマータイムで１時間早めた場合は効果は少ない。

２時間早めたら体のリズム生活リズムが狂う。交通体系は混乱？。農家には普通のことなので問題なし。
北海道ならいいが本州はメリットない。
むかし、札幌市に住んでいたころ出勤するころは真っ昼間のような感じでした。２時間早くてもいいと思いましたね。

No.11 回答者： 天竜川の竜 回答日時： 2025/06/16 09:14

「高緯度」の国なら、夏の日の出が早く・日の出は遅くなる地域や国ならサマータイムは有効になることも有ります。

高緯度の国とは、地中海は日本とほぼ同じ「緯度」です。
だから、ヨーロッパのほとんどの国は高緯度の国で、北海道より北に多く、樺太・オホーツク海くらいの北の位置なのです。
https://net.jmc.or.jp/goods/globe/global.html

また、日本くらい時間正確な国は無いそうなので、もし、サマータイムで時間をずらせば日本人の生活は混乱するでしょうね。
現に、太平洋直後の1948年（昭和23年）～1952年（昭和27年）にGHQから押し付けられて実施しましたが、日本人には合わないために廃止しています。

日本 サマータイム やら ない理由
https://www.google.com/search?q=%E6%97%A5%E6%9C% …

No.10 回答者： Hill-andon 回答日時： 2025/06/16 08:58

1970年代から、散々議論されつくして来た問題ですよ

それを、今更ですか

昔、日本でも実施されていた時期があったようですが
結果、企業などから多くの問題点が出され、散々な結果で終わった経緯が
あり、直近の2018年の時にも導入には至らなかったですからね

確かに、メリットは多いですが、反対にデメリットも同様
大きな課題は、健康への影響・大気汚染の拡大の可能性です
この観点が、クリアされない限り無理でしょうね
直近の、国民の調査でも賛否が　半々でしたから

No.9 回答者： han-ka-2 回答日時： 2025/06/16 08:55

経験をしたことが無い人には，かなりの抵抗があるようなので，日本では無理でしょう。

サマータイム，エナジーセィヴィングタイムは，初夏には楽しみでした。遅くまで戸外でテニスなどができる。朝は若干涼しい時間に出られるなど。ただもとに戻る秋は悲しい一日で始まります。夕方がすぐに真っ暗になる。寂しい。
　大昔の日本のやり方はダメです。何をしたかというと，時計を変更せず，７時を８時だと思ってくださいというもの。これじゃぁダメ。ちゃんと土曜の深夜に時計を変更して日曜の朝はちょっと辛いけど，月曜からは数日で体も慣れるというものでないとね。それでも今は針の変更なんてできない時計しか持ってないだろうし，電波時計の元を変更するのがどのくらい大変かわからないので，ま，無理でしょう。

No.8 回答者： Epsilon03 回答日時： 2025/06/16 08:41

思いません。

国土の狭い日本には合わない。

No.7 回答者： satoumasaru 回答日時： 2025/06/16 08:41

サマータイムはもともと「日照時間を有効に利用しよう」ということで始まっています。

ただ緯度の比較的低い日本で日照時間はそこまで長くなるわけではありません。

日本でも実際に1948年から1952年にかけてサマータイム制が導入されましたが地域による日照差など現実にあわず結局廃止されたという歴史があります。

それ以外にデメリットとしては生活リズムの乱れや健康への影響、システム改修のコストなどがあり、現時点では導入する理由がありません。

No.6 回答者： はんサン 回答日時： 2025/06/16 08:15

ヨーロッパや北米みたいに日没遅くないから必要ない。

今の時期、フランスの日没は夜の10時。
日本とは違う。

No.5 回答者： himawari223 回答日時： 2025/06/16 08:04

思いません。

生活リズムが狂って、病気になる。

また、夜が長くなるので、飲みに歩く人が増える。

No.4 回答者： phj 回答日時： 2025/06/16 08:01

思いません。

サマータイムを導入している欧米では「最近はコストのほうが高い」として廃止する検討をしています。

No.3 回答者： himagene 回答日時： 2025/06/16 07:56

全く思いません。

時代遅れです。年２回国中の時計を早めたり遅らせたり、それに伴うストレスは大変な物です。健康的にも良くはありません。
廃止を検討している国や地域もあります。