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アメリカ人の主人と離婚するかも知れません。結婚して8年。私は専業主婦で子供はいません。些細な喧嘩から突然、離婚したいと言われました。すごくショックですが、もう少しよく話をしてみて、決断したいと思っています。この8年間、私は幸せで主人にはとても感謝しているので、たとえ離婚することになっても円満に離婚したいです。

細かいことは弁護士に相談するつもりですが、もしわかる方がいらしたらおしえてください。
持ち家はありませんが、貯金が結構あります。主人は半分は私に渡すと言っています。それ以外に、

*私は専業主婦だったので収入がありません。これから仕事は探しますが、仕事が見つかるまでの間か一定期間、夫から金銭面でサポートしてもらうことはできるのでしょうか?主人は仕事があり、一定の収入があります。

*結婚を機に日本での年金はストップしてきました。今まで、老後に備えて毎月できるだけ貯金(401Kなど)をしてきました。今離婚したら、すべて主人のものになるのでしょうか?

円満に解決したいとはいえ、やはり私も弁護士を雇ったほうがいいのでしょうか?主人はすでに弁護士を見つけているようで、お互い納得したら2人で同じ弁護士にお願いしたいと言っています。

先のことがとても不安です。アドバイスいただけると幸いです。よろしくお願いします。

A 回答 (3件)

メディエーターというのも弁護士なんですが双方の仲介役に相当します。

  

メディエーターはある程度双方で数字に納得がある場合に円満に承認になり裁判官へ報告するというもので非常に平和的に物事が収まる場合です。 慣れているので親権、資産分け、プライマリー親権、養育費、アラモニーやら、養育費、アラモニーなどの支払いと受取りなどをしっかりと裁判官へ報告しお互いに不服がないか、子供にとって円満かどうかを中心に離婚の成立の書類を作成してくれます。 当然ですがアラモニーが出ますので税金にも関与してきます。  そして年金にも絡んで来るので老後のためにもしっかりとした離婚協議がされないと普通は奥さんが大変な経済的な負担を負うことになります。


お互いに資産や貯金を分け合うことに不平を感じるとメディエーターではなく双方が弁護士を雇い徹底的に隠している資産などを調べることになります。  アメリカの離婚で、男性が離婚を思いついて口に出す時点ですでに銀行口座や証券、不動産などを隠すのは当たり前の行為です。 経験のある人なら直ぐ様海外へ資産や現金を隠します。 

日本の離婚とは遥かに桁違いにアメリカではご婦人が保護されますよ。 ですので日本の話とアドバイスは無駄の情報と思って間違いないです。


旦那様のお仕事も職種を考えて、アメリカですので平均的な職種の平均収入という資料があり裁判官が卒業最終学歴などを考慮し「これぐらいはあるだろう」という一般的な数字を引き合いに出してくるはずです。  そして貴方が専業主婦であった場合は年収の30%相当に支払いが発生します。  ただ貴方も働いておられるならアラモニーは発生しないですから。   

なんだか貴方の文面を見ていると旦那様は弁護士を立てているようなので戦闘準備完了ですね。 たぶん知らないから踏み倒せみたいな感じもします。 下手したら旦那さんにすでに「愛人」がいたりないですか。  その場合は徹底的に戦うべきですし旦那様は一文無しで放り出すべきでよ。

ちなみにですがDepartment of Correctionが養育費とアラモニーを旦那様から回収しそれを貴方とお子さんへ支払うんですが、この支払が止まるだけで旦那さんに裁判所からの召喚状が出ます。 そして正当な理由がなければブタ箱に放り込むことも可能ですよ。 それぐらいニューヨーク州の離婚は厳しいです。  日本なんか比較にもなりませんよ。  アメリカのご婦人の悪い冗談で最高のギフトは元ダンナをブタ箱に放り込むことだ、なんて言うのもあるぐらいですから。

まあお子さんがいないのが何よりでしたね。 

ニューヨーク州で離婚弁護士を雇うだけで数千ドルはかかりますよ。  もうメディエーターは時期遅れの気がしますが。  もし相手側が弁護士を立てているならメディエーターになれるかどうか、もしダメなら貴方も弁護士を即刻たてる必要があります。  メディエーターは旦那様の弁護士でもなれますよ。 その場合は弁護士費用は格安です、でも旦那様に有利になることは間違いなし。 貴方もたぶん永住権がどうなるかわからないのでたぶん継続は出来るはずですが。 



個人的な意見ですが私が離婚に矛盾を感じたことを書きますね。
お互いに愛し合って結婚したにもかかわらず、永久の愛を神様にまで誓い合って結婚し、家族からも祝福されて家族を始めたにもかかわらず、離婚するときは全部が「数字」に集約されて裁判で協議され人生が冷めるような気がしました。

私もアメリカ人の奥さんと21年間の結婚生活が全て数字に集約されて思いっきり冷めましたから。
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この回答へのお礼

再度、ご回答いただきありがとうございました。

うちには隠すほどの財産はありませんが、愛人の件はわかりません。でも、調べる気はないです。もしいたら、自分がもっと傷つくだけですから。本当ですよね。私の場合8年間の結婚生活でしたが、とても幸せでした。それが、急に離婚することになって、お互いに弁護士を雇ってお金の話。本当に悲しいですね。

私も自分の弁護士をたてます。アドバイスありがとうございました。

お礼日時:2014/07/25 23:10

日本とアメリカの離婚の差はこんなに違うんだと回答者の文を読んで思いましたが、あなたは自分の仕事が見つかるまで自分の生活費をいかにどう援助してもらうと言う考えが見えますが、外国ではそれが当たり前なのかわかりませんが仕事が決まってから離婚するでもだめなのでしょうか?


それとも日本で仕事を探すのですか?

円満を望んでらっしゃるんですよねそれでしたら別れた旦那に財産分与以外に金銭面で迷惑もかけずに生きていくことが円満だと思います。
旦那にもこれからの生活があります。
円満と言ってる割にはそこは考えてあげないのでしょうか?
もう嫌いで、どうでもいいと言うなら別にいいですが…
離婚してかもズルズル生活費をもらっているようではそれが円満とは思えません。

旦那が仕事を辞めるからそういった場合はもらえるのかという心配もして、もらわない前提で少し自分で解決しようとは思わないのでしょうか?

貯金が結構あるならその半分をもらえるのでそれでしばらく生活はできないのですか?
結構あると言うことは何十万ではなく何百万単位ですよね?
結局そこで仕事を探そうが日本で探そうがまとまったお金があれば仕事が見つかるまでは何とかやっていけると思うのですが。
離婚後言われたという事は慰謝料も入ります。
それなのに生活のサポートも要求するなんて甘えすぎす。
アメリカと日本の違いかもしれませんがお金が全然入らないわけでもないですので子供もいない事ですしそこは妥協してもいいんじゃないのかなと思いますが。。。

アメリカに子供がいなくても家族のサポートも必ず付くと言う制度があれば別に構わないですけどね、日本ではちょっと考えられなかったというかそこまで甘える!?と思ったので。
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貴方とは逆の立場でアメリカ人女性と離婚しました。



結論から言いますと貴方は相当な金額を元旦那からもらえるはずです。  

ニューヨーク州の離婚に関しては弁護士によく相談された方がいいですが費用はかかりますので先ずの選択が

1 州のメディエーターを立てて旦那と金額を円満に和解する
2 ユダヤ系女弁護士をいきなり立てて宣戦布告する


金額に関しては大きく関与してくるのが

1 子供の養育費
2 奥さんのアラモニー
3 税金上の扶養家族

1番目の養育費は州の計算方式があり裁判でそれ以上を闘うと費用がかかります。 ベースは現状維持で子供に悪い影響がでないということが大前提ですので結婚していた時のレベルを旦那様が維持しなければいけません。

2番目のアラモニー、英語で書くとAlimonyですが州で計算が法律では決められておりません。 ですのでハリウッド離婚みたいにとんでもない金額に発展することがあります。   NY/NJ州の慣習では「奥さんと旦那さんの年収の差額の30%」です。

ですので貴方が専業主婦だと旦那の給料の30%は現金で貰える権利が裁判で簡単に認められます。  ですので養育費プラス給料の30%は貴方が普通にもらえる権利が発生すると考えて問題はありません。   だからアメリカでは離婚が高く付くんですよ。   私は収入が大きかったので大変な金額になりましたよ。 


養育費は子供が24歳までか就業まで。
アラモニーは旦那がリタイヤするまでか、貴方が再婚するまで払い続ける義務が発生します。

これらの支払いは州のDepartment of Correctionを通じて支払いが発生するので旦那が不当な理由で支払いを止めると自動的にブタ箱入りです。 


それと大事なのが税金対策です。  貴方が納税申告するときにアラモニーは収入になりますので納税義務が出ます。  それと旦那さんはグロスインカムから控除がたてれます。   そして子供の扶養家族の数を貴方が取る権利があるのか、もしくは旦那に渡すのか、ほとんどのケースは奥さんが取ります。   離婚後に旦那さんは今まで扶養家族で控除がなくなりますので税金も増えます。


問題は貴方が子供を連れて日本に帰ると決断した時に旦那さんがゴネて養育費とアラモニーの設定金額をひっくり返すことができます。  ですのでそのことも頭のなかに入れて上手く交渉してください。   弁護士にもよく説明をしておかないと慣れていない弁護士さんもいますので。   弁護士費用は最低でも5000ドルぐらいかかりますよ。  

それと親権は50-50がNY州では一般的ですがPrimary Custodyは貴方に麻薬中毒や犯罪歴がなければまず母方になります。   裁判で親権を争うとなると旦那さんは相当な費用が弁護士に払うことになります。

銀行の口座、株券、401、ありとあらゆる旦那様のファイナンシャル口座は子供の養育費という名目で裁判官が直ぐに凍結することも出来ます。   

私の答えを読んで直ぐにわかると思いますがアメリカでの離婚は200%母親に有利に出来ています。  結婚した時に夫婦間で契約がない場合は完全に貴方が有利ですよ。


私がアメリカ人の元奥さんにヤラれたことしっかりアメリカ人から取り返してください。

Good luck!

この回答への補足

私の質問にご回答いただき、ありがとうございます。

ちょっと混乱しているのですが、メディエーターと弁護士の違いは何ですか?まずはメディエーターを通して主人と話し合い、和解した場合、その後に弁護士を雇って離婚を成立させる=弁護士費用が安くて済むということでしょうか?

あと、「貴方が専業主婦だと旦那の給料の30%は現金で貰える権利が裁判で簡単に認められます。」とありますが、うちの主人は今の仕事にかなりストレスを感じており、私と離婚したら今の仕事は辞めると言っていました。主人が今の仕事を辞めた場合はどうなるのでしょうか?

厚かましく再度質問してしまいましたら、もしご存知でしたらおしえてください。よろしくお願いします。

補足日時:2014/07/17 05:55
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