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法的根拠はあるのでしょうか?

全てのメール拒否してるのに、ポイントは大切な情報だからといって毎月、2回メールが強制的に送られてきます。その上でハガキの広告も毎月届くようになりました。更に半年に一回、電子保証書の更新を促すメールが届きます。

紳士服のアオキもDMがよく届きますし、過去に通販で購入した健康食品の企業からもDMが届きます。

企業はずっと個人情報を保持し送る権利があるんですか?

怒りを覚えます。

A 回答 (4件)

保証するけど本音は壊れたら買い替えて欲しい。


だから短期更新の戦略でしょう。

個人情報を破棄して欲しいなら
そのように請求してください。
メール拒否はメールの拒否です。
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法的根拠などありません。

ただの民間サービスのルール。利用するもしないも自由です。利用したのはあなた。文句を言う理由がわかりません。ルールを読みもせず利用しただけじゃん。そして今からでも、保証拒否すれば更新必要なしです。
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保証受けなきゃいいじゃん。

買っておいて怒ってる意味がわからん。
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この回答へのお礼

半年ごとに更新が必要という説明ありませんが?

壊れても無いのに電子保証書を気にする奴いませんよ?

お礼日時:2023/03/03 19:20

法的根拠なんか、有る筈がないじゃありませんか。


嫌なら、そこから買わなきゃ良いだけです。
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この回答へのお礼

そもそも電子保証書なんて壊れた時に必要であっても半年に一回、チェックする消費者なんていませんよ。

延長保証で6年間、壊れてなくても12回も更新手続きが必要何ですよね?

かなりウザいんですが?

Yahooメールに届くメールは拒否しまくって、今や毎日、2.3通ぐらいに減ったのに、たまに10通ぐらい届くと怒りを覚えます。

昔は純粋に迷惑メールはウイルスメールのようなものでしたが、今や企業のメール自体が迷惑メールと化してます。

情報漏えいした歳のお詫びもたった500円ぐらいですがその程度のお詫びで個人情報を提供したくないです。

犯罪ですよ。

お礼日時:2023/03/03 18:40

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