ヤマダ電機がTBS『報道特集』のスポンサーを降りたという情報があるようですが、TBSあるいは『報道特

ヤマダ電機がTBS『報道特集』のスポンサーを降りたという情報があるようですが、TBSあるいは『報道特集』はフジテレビみたいに何かやらかしてしまったのですか。

No.6 ベストアンサー 回答者： a-mondonohanagasaku 回答日時： 2025/03/18 17:15

いつもやらかしてますよ、あの番組。

サンモニと報道特集の左翼番組は有名ですね。上層部が隣の国の人間ですからああやって日本を乗っ取る気満々です。

スポンサーも愛想つかしているんでしょう。在日の経営する企業も多いですから支えて貰えばいい話。

この回答へのお礼

お礼日時：2025/03/18 20:45

No.5 回答者： それ私がお答え致します。 回答日時： 2025/03/18 17:10

報道特集は偏向番組だから、真面なスポンサーは離れて当然ですよ

報道特集の偏向の構造は、このように行われております。

どれだけの街頭インタビューを行っても
「編集の力」で、視聴者の印象を特定の方向へ誘導し
最後に局の都合に合わせる為に大学教授や専門家を呼び寄せる
例えば、「政府寄りの学者」「反政府のジャーナリスト」などを
使い分ければ、簡単に視聴者の印象をコントロールできますよね

更に、最後に番組のアナウンサーが一言だけ印象操作

街頭インタビューや専門家の話が終わった後に
報道なのにコメンテーターが「結論付け」を行ったり
「仰る通りです」や意見を述べればそれは偏向報道となります。

なぜなら、報道とはコメンテーターなどそもそも必要がないからで
報道において重要なのは「事実を伝えること」 だけであり
お間抜けなコメンテーターの主観や偏った解説や解釈は本来不必要なんですから、なのでスポンサー企業は政治的リスクを避けるため、偏向が指摘される番組から離れるのは合理的なんです。

この回答へのお礼

お礼日時：2025/03/18 20:45

No.4 回答者： kamiyasiro 回答日時： 2025/03/18 10:38

兵庫県がらみの特集をやりました。

偏向報道、立花さんの選挙期間中だったなど、BPO（放送倫理番組向上機構）問題だと指摘されたので、早めに手を打ったのだと思います。

事実かどうか内容はどうあれ、やったことは日本国民から見ると卑劣だったです。そのため消費者から不買運動されるのを恐れたと言えます。

ヤマダの経営的な問題だという断定できる証拠でも？
そうであれば、他の番組、他の局でもCMを降りますよね。

外国資本の実質的比率（2020年）
フジテレビ：42%
TBS　　　 ：41%
テレビ朝日：35%
日本テレビ：35%
テレビ東京：23%
出典：https://note.com/artoday/n/ncaa5111b0c0e

外国資本に乗っ取られれば、こういうことが起きてしまうという良い事例です。

TBSの幹部に在日が多い理由↓
https://ameblo.jp/shinzitunosekai/entry-12612294 …

総務省も早く手を打ってくれよ、と思います。

まあ、若者はTVを見ないから良いかもしれませんが・・・。

この回答へのお礼

お礼日時：2025/03/18 20:45

No.3 回答者： rera1016 回答日時： 2025/03/18 10:17

株主から、広告打ち切りを提案されて応じました。

この回答へのお礼

お礼日時：2025/03/18 20:45

No.2 回答者： joypeet 回答日時： 2025/03/18 10:10

ヤマダ電機のお財布事情にすぎません

契約期間が切れたので継続をやめたと言うだけです
増収はしても純利益は下がっています

この回答へのお礼

お礼日時：2025/03/18 20:45

No.1 回答者： maho-maho 回答日時： 2025/03/18 10:03

兵庫県問題について偏った報道をしたことで斎藤派が不満を持ち、不買運動をしようという動きが強まりました。

そのせいかと思われます。

この回答へのお礼

お礼日時：2025/03/18 20:45