なぜ小泉元首相を責めないの？

今、格差社会による貧困化やワーキングプアが社会問題化しています。
これらの原因は、小泉さんが構造改革によって市場原理主義を導入したからだと思うのですが、なぜマスコミは格差社会を問題提起しときながら、その原因をもたらした小泉さんを追及しないのでしょうか？
市場原理主義を導入すれば、当然弱肉強食になり一部の大金持ちと大多数の貧困層に社会はなるに決まっていると思いますが。
そもそもなぜあんなに小泉さんを祭り上げたのでしょうか？

よろしくお願い致します。

No.23 回答者： noname#94576 回答日時： 2009/02/19 08:41

小泉改革を支持すると書いたものですが、続きを書いておきます。

誰も、いかなるものも絶対ということはありません。小泉改革も、小泉さんの言動もすべてがいつまでも全部正しいはずがありません。

今この時点で、２兆円の給付金に反対すると言う小泉さんの意見は、よく理解できません。最初に２兆円給付の話しがあった昨年秋は、これだけ集まっている金があれば何かに集中投資するのがいいのではないかと思って反対の意見でした。しかし、私は、現在は反対ではありません。２つの理由があります。

理由１・・・減税は多くの人が反対しませんね。購買行動を刺激するからでしょう。しかし減税は、多くの金を納税している人、つまり年配の金持ちにしか恩恵がありません。それに対して固定給付ならば若い子育て段階、私の息子たちに大きな恩恵があります。ですから、減税か給付かであるならば、給付が良いとおもいます。役所に800億円もの事務経費がかかるそうですが、職員の給料が増えるのだから良いことにしましょう。

理由２・・・たった２兆円で政治が止まるような状況は早く終わりにしたい。いつまでも、たった２兆円のことで身動き取れないことがはるかに悪いことです。他の景気刺激策を早く実施してほしい。むしろ、これを理由１にしたいです。そのために２兆円くらいのばら撒きは、若い世代には役立つのですから妥協して良いと思います。

小泉さんの発言は、奇人変人呼ばわりされ郵政改革反対の意見が強くなっていることへの反発からでしょうから、それはそれで分かります。反対ではなく欠席の道を選んだのは、自分は不愉快だ、しかし、予算通貨は必要と考えての行動でしょうから、良いことにしましょう。

郵政４法人化は能率の落ちる面があるだろうなと、最初から考えています。しかし、一部で能率が落ちても、全体で効率が良くなることはいっぱいあります。ですので、がんばってやってみて、それでも悪ければ見直せばいいと思っています。郵政関係者が、元に戻そうとして、民営化が失敗だったような結果をばら撒くようなら、そのようなリーダーは更迭しないといけません。

いずれにしろ、鉄道とか郵政などの現業は、役人よりもはるかに民間の方が能率がいいと思います。市役所だって入札方式で民間に任せれば半分の費用でやれるでしょう。ただし、公益性などの確保などをどう監視するのか難しいのですぐやれとは言いませんが。

税務署やハローワークなどは民間委託できそうです。道路網、通信網が充実した現在、県単位の行政は無駄が多いように思います。道州制の導入を急ぐべきです。このような改革に際しては既得権を失う人が出てきますので、反対が起きます。しかし、大きなメリットを明確に打ち出して、問題点を既得権エゴと、そうでないものに分け、エゴでないものはできるだけ手厚い保護をしつつ、新しい体制の構築を進めないといけません。

明治の黒船と、昭和20年の敗戦という外的がないと体制を変えられない情緒的日本人から、地球号を運営する一員としての責任をもった人間に生まれ変わる必要があります。

No.22 回答者： noname#94576 回答日時： 2009/02/19 08:37

小泉改革を支持すると書いたものですが、続きを書いておきます。

誰も、いかなるものも絶対ということはありません。小泉改革も、小泉さんの言動もすべてがいつまでも全部正しいはずがありません。

今この時点で、２兆円の給付金に反対すると言う小泉さんの意見は、よく理解できません。最初に２兆円給付の話しがあった昨年秋は、これだけ集まっている金があれば何かに集中投資するのがいいのではないかと思って反対の意見でした。しかし、私は、現在は反対ではありません。２つの理由があります。

理由１・・・減税は多くの人が反対しませんね。購買行動を刺激するからでしょう。しかし減税は、多くの金を納税している人、つまり年配の金持ちにしか恩恵がありません。それに対して固定給付ならば若い子育て段階、私の息子たちに大きな恩恵があります。ですから、減税か給付かであるならば、給付が良いとおもいます。役所に800億円もの事務経費がかかるそうですが、職員の給料が増えるのだから良いことにしましょう。

理由２・・・たった２兆円で政治が止まるような状況は早く終わりにしたい。いつまでも、たった２兆円のことで身動き取れないことがはるかに悪いことです。他の景気刺激策を早く実施してほしい。むしろ、これを理由１にしたいです。そのために２兆円くらいのばら撒きは、若い世代には役立つのですから妥協して良いと思います。

小泉さんの発言は、奇人変人呼ばわりされ郵政改革反対の意見が強くなっていることへの反発からでしょうから、それはそれで分かります。反対ではなく欠席の道を選んだのは、自分は不愉快だ、しかし、予算通貨は必要と考えての行動でしょうから、良いことにしましょう。

郵政４法人化は能率の落ちる面があるだろうなと、最初から考えています。しかし、一部で能率が落ちても、全体で効率が良くなることはいっぱいあります。ですので、がんばってやってみて、それでも悪ければ見直せばいいと思って賛成しました。

いずれにしろ、鉄道とか郵政などの現業は、役人よりもはるかに民間の方が能率がいいと思います。市役所だって入札方式で民間に任せれば半分の費用でやれるでしょう。ただし、公益性などの確保などをどう監視するのか難しいのですぐやれとは言いませんが。

税務署やハローワークなどは民間委託できそうです。道路網、通信網が充実した現在、道州制の導入は急ぐべきです。このような改革に際しては既得権を失う人が出てきますので、反対が起きます。しかし、大きなメリットを明確に打ち出して、問題点を既得権エゴと、そうでないものに分け、エゴでないものはできるだけ手厚い保護をしつつ、新しい体制の構築を進めないといけません。

明治の黒船と、昭和20年の敗戦という外的がないと体制を変えられない情緒的日本人から、地球号を運営する一員としての責任をもった人間に生まれ変わる必要があります。

No.21 回答者： noname#94576 回答日時： 2009/02/15 11:18

有意義な討論が続いていますね。

シワが増え、髪が薄くなった６０歳の私にも発言させてください。

私は小泉さんのやってきた内容、やり方を支持します。２，３代目の政治家の多くは目標を明確にもたず、あっちこっちを見ながら調整型が多い中で、彼だけは立派です。

郵政・・・彼は、郵政を民営化して国民の貯金や保険を守りました。あのまま国のカネと誤解した人たちに任せておくと、いろんなハコ物の建設費に使われ、天下り役人の給料に使われてしまう可能性が大きかったと思います。

ウチの近くの郵便局がなくなり預金をおろすのに困ったという論調の投書を新聞で見たりしますが、それは既得権を守りたい人のエゴとも言うべきものです。改革では、個人的にはかわいそうなことも起きますが、この程度なら大したことではありません。（共産党革命や戦争ではどれだけ多くの人が命を落としたことか）もっと大きく見る目を持たないといけません。

私は、高校生までは郵便局まで４，５ｋｍも離れた寒村で育ちました。いまは都市部に住んでいますが、団地なのでやはり郵便局までは1ｋｍ近くあり、そこは駐車場が無いので、郵便局に行くときは4,5ｋｍ離れた大きな所に行きます。小包はもっぱら宅急便とメール便です。はがきや封書は郵便です。それでも郵便は便利なものだと思っています。

構造改革・・・これは必要でした。今でも必要です。韓国、台湾、中国、ベトナム、その他の地域が工業化してどんどん安い物が入ってくる時代に鎖国はできません。硬直化した行政を時代に合わせて変えていかないと日本は沈みます。お役人のやったことを思い出してください。私には、格差社会反対、ワーキングプア反対と言っている人たちが、日本沈没の栓を抜いている人のように思えます。

派遣切り・・・製造業派遣の問題は、かわいそうだと思いますが、それでも、これまで職があって良かったではないですか。会社が日本を脱出してしまうと、もっとひどいことになりかねませんよ。これは脅しではありません。高い給料をはらって、競争力のないものしか作れないのでは、誰が経営者になっても運営できません。競争力の無いものしか作れないのなら、安い給料しかもらえないのです。これまでの日本の暖かな日々は（アメリカの軍事の笠などによる）偶然だったのです。

市場原理主義・・・なにも小泉さんが急にそのようなものを「導入した」わけではありません。景気が良いということは、お金が回っているというこです。行き過ぎはいけませんが、古代の物々交換制度でない限り、お金をたくさん集め、それを投資して産業を発展させ、福祉に貢献させることを認めないと生きていけません。

弱肉強食、一部の大金持ちと大多数の貧困層・・・あなたはマスコミの扇動に乗せられていませんか？北欧諸国も良いようですが、日本もかなり生活し易い国のようです。ここ１年の状況は特殊な経済状態ですからどの国でも大変です。

仕事がない・・・若い人に仕事が無いことは本当にかわいそうです。ここ１年のことではなく、最近10数年の問題だと思います。鎖国のできない時代に、世界が工業化していく中で、資源を持たず、極東にいるために製品を送るにも運賃の嵩む日本は何をして生きていくか真剣に考えないといけません。学校教育も見直しが必要です。詰め込みでも良いので、もっと勉強をさせて子供を鍛える必要があります。

私は・・・これから中国へ行って仕事をします。日本の企業は硬直化しており、60歳過ぎると定年だとか、職があっても賃金を50％くらいに減らします。これではいやですから、自分で探してやりたかったことをやらせてくれる会社で仕事をします。

若い皆さんへ・・・目を多き開いて、自分に何ができるのか、何を勉強して他の国の人と競争できるのか考えてください。競争のない社会は天国以外ありません。小泉さんが悪かった、と嘆いても何も始まりません。２兆円ばら撒きをもらって喜んではいけません。
（長くなりすぎたのでこれで止めます）

No.20 回答者： sinounou 回答日時： 2008/07/04 14:35

マスコミは戦前は軍が報道規制してたが戦後派役人が報道規制してるから。

後期高齢者医療制度をつくったのも小泉前首相。役人の年金は一般の1.5倍貰ってたのを直さなかったり、赤字国債を大量に発行したのも小泉首相。マスコミが報道の自由を持ってるならこれらは報道すべきなのにしないのは役人がマスコミを押さえてるから。

No.19 回答者： holonomicq 回答日時： 2007/06/09 00:21

小泉さんを責めないのは、基本的に過去に人だからではないですか？

マスコミが叩くのは、今現在目立っている人間、目障りな人間ですから。

しかし、
市場原理主義の導入って悪いことですか？
格差社会って悪いことなのかな？
これを建前上完全に否定したのが、共産主義、社会主義ですよね。
旧ソ連みたいな国に住みたいですか？

競争の無い所に進歩は生まれません。
国有企業が一社独占している限り、その企業は駄目になっていきます。
日本が鎖国しているのであれば、それでＯＫなのですが、グローバル化が進んだ現在、そうした企業は世界の中で生き残ることは出来ません。
企業が疲弊すれば、国が疲弊し、ほぼ全ての国民が貧困層になります。
北朝鮮が良い例ですし、世界にそういう国は無数にあります。

小泉さん、安倍さん達の主張はこうです。
国内での競争を厳しくすることで、企業に世界的な競争力を付けさせる。
強力になった企業は収入が増えますから、国の財政が潤います。
潤った分を、社会的な弱者に回す。より充実した福祉を実現する。

まあ、こんな感じで、基本的には上手くいっていると思いますよ。
ワーキングプアって言葉の意味知っていますか？
働いても、生活保護世帯の収入に追いつかないことです。
否定的に捉えられることが多いですけど、良く言えば、それだけ福祉が優れているということですよね。
中国が台頭したり、国際的な競争はどんどん激化しています。
色々不満はあるでしょうが、とにかく国がこけてしまったらどうしょうもないわけで。
現時点では、減税、規制解除等様々な方策で、大企業に頑張ってもらうしかないんじゃないでしょうか？

最後に有名な言葉を。
金持ちを貧乏にしても、貧乏人は豊かにならない。

この回答へのお礼

そうですね、格差社会は嫌なので、旧ソ連や今の中国の地方や北朝鮮のような国に住みたくないと思います。
アメリカの貧困層の生活もひどいものだと思っていました。
日本にもストリートチルドレンやスラム街ができたりしないといいなと思っていました。
格差社会は単なる貧富の差ではなく実質的な身分制度のようなもんだと思っていました。
市場原理主義は、強いものが勝つのだから結局最後はアメリカの一人勝ちになると思っていました。
ご回答ありがとうございました。

お礼日時：2007/06/09 14:57

No.18 回答者： aozola 回答日時： 2007/06/07 18:23

これは私の勘なんですけど、あの人は状況を見るのが上手い人だから、そういう批判されるのが分かっていて逃げ回っているのではないでしょうか、ほとぼりがさめたころにでればいいとかんがえているようにみえます

大体あの人のやった政策はでたらめだったんですけど、小泉氏のやった問題がやめた後に出るように細工をしていたので、責任が全部安部氏に来ているわけですね、そうやって責任転嫁しているので小泉氏には責任問題がおきないようになっているのではないでしょうか、昔からこの人はそういう人なので。

この回答へのお礼

確かに、小泉さんはやるだけやって総理を辞めてしまいましたよね。
ご回答ありがとうございました。

お礼日時：2007/06/09 14:37

No.17 回答者： tryouts 回答日時： 2007/05/29 16:28

やっと名前だけ資本主義で実態は社会主義の国から脱出をはかれた程度だと認識しています。

その意味では貧困化やワーキングプアは、努力しても努力しなくても同程度の給与が、改革よってあぶり出されて来た人たちだと思っています。
※一種の既得権。

個人的にはYKK結成後すぐから小泉氏の総裁・総理を待望しており、総裁・総理就任後も、歴代の首相の中では最も成果をあげた総理であったと思っております。

既得権を破壊すれば、苦情をいう人は出てきますが、全体としては国民にとってプラスになったのでマスコミも追求しないのだと思います。

この回答へのお礼

日本はもともと資本主義だと思っていました。
資本主義では「貧富の差」があるのは当然ですが、だからと言って「格差社会」になることは問題だと思っていました。
したがって、むしろ富裕層の人たちの既得権益がさらに強化されたのだと思っていました。
資本主義社会を放置した結果、近世のヨーロッパでは富裕層以外の人は「飢える自由」しかなかったと教わりましたが、違ったのでしょうか。
また、貧困層が増えれば、貧困地域ができ、、治安の悪化、文化の衰退、教育のレベルの差異、と言ったことになると思っていたので、国民全体にとってはプラスにならないと思っていました。
世界が新自由主義のもと市場原理主義となれば、強いものが勝つのだから、結局アメリカの一人勝ちになるもんだと思っていました。
ご回答ありがとうございました。

お礼日時：2007/05/29 17:03

No.16 回答者： pluto003 回答日時： 2007/05/27 21:58

小泉内閣時代には、配偶者特別控除の廃止や、一般に見えにくい所での増税が進められたため、日本の課税最低限は主要先進国の中でも低い国となっており、低所得者に対する税の重い国となってゆきました。

また、医療費やその他のセイフティーネットの切り捨ても積極的に行われた為、底に落ちるとどんどん落ちて行くという状況になっていっています。
またその一方で、富裕層への税率はどんどん甘くなってゆきました。例えば、小渕総理時代に景気回復の策として全体で税率を下げ、小泉内閣では富裕層の税率はそのままに据え置き、下の税率を元に戻すなどというものもありました。その他、富裕層、大企業への徴収率を減らし、その穴を埋めをするために下から吸い上げるという政策がどんどん進められてゆきました。

OECD調査によれば80年代90年代と世界的に非常に平均的な格差水準であり、日本が格差の小さな平等な国であるといった見方は事実に基づいておらず、もともと先進国の中では中位の国だったという事です。最も格差が大きかったのはバブル期との事。

低所得者層はきつい税金を払わされていながら「改革には痛みが必要なのだ」と思いこみ、高所得者は「日本は金持ちに税負担が高い国で、自分たちばかりに負担を寄せて不公平だ」と思っているという、事実に基づかない意識の中で小泉改革は進められてゆきました。

日本の貧困率は10年ほど前と比べ1.6％も拡大しており、世界の平均の拡大率0.5％に比べかなりのスピードで貧困層が広がっているという状態です。これらが低所得者の再生産をし国力の低下につながって行く事が懸念されています。

この回答へのお礼

大企業などへの税の優遇などがあるんですね。
そういえば、不確かですが、輸出企業には消費税が還元されるようなことを聞いたことがあります。
＞低所得者層はきつい税金を払わされていながら「改革には痛みが必要なのだ」と思いこみ、高所得者は「日本は金持ちに税負担が高い国で、自分たちばかりに負担を寄せて不公平だ」と思っているという、事実に基づかない意識の中で小泉改革は進められてゆきました。
なるほど。と思いました。
ご回答ありがとうございました。

お礼日時：2007/05/28 19:21

No.15 回答者： raccoon_dog65 回答日時： 2007/05/27 00:47

お困りのようなので少しお話させてください。

通常マスコミと言われている世間に影響力のある報道機関に勤める方々の年収を調べてみましょう。

この回答へのお礼

調べてみました。
トップテンにフジ、日テレ、TBS、テレ朝、が入っていました。
テレ東頑張れ！て思いました（笑）。とはいえ、１３位でしたが。
小泉首相、様々という事なんでしょうか。NHKは公開していないんですかね。なんかすごそうな予感が…。
本人達が格差社会のトップランクにいながら、格差問題を取り上げるのは、立派なことなのか皮肉なのか嫌味なのか（笑）。
しかし、テレビ局は市場原理主義により、いつ乗っ取られるのかと冷や冷やしているのでしょうけど。
ご回答ありがとうございました。

お礼日時：2007/05/27 20:11

No.14 回答者： cse_ri2 回答日時： 2007/05/26 18:52

もう一点、別の切り口から回答すると、しょせんマスコミは自社の商売が優先であり、決して貧しい庶民の味方などではないということです。

マスコミが格差問題を取り上げるのも、視聴者や読者の意識を引いて視聴率や部数拡大を計るのが目的であり、小泉さんを糾弾しないのも、未だ国民の間に根強い人気がある小泉さんを敵にして、自分たちの商売に悪影響を出さないためです。

格差問題について私の意見は他にもありますが、とりあえずマスコミが小泉さんを叩かないのは上記の理由がメインでしょう。

この回答へのお礼

確かに視聴率が取れなければ放送しないんでしょうね。テレビやマスコミはセンセーショナルに放送するもんですしね。
ご回答ありがとうございました。

お礼日時：2007/05/27 20:00