ベルリン旅行の予習に最高な映画3選

30パーセントオフで371円だった商品は元値はいくらでしょうか❓計算の仕方も教えてください涙

A 回答 (3件)

100%-30%=70%


本体70%で371円の時
100%ならいくらかは、
割り戻せば、100%の
価格が求められます。

371円÷70%
=371円÷0.7
=530円

   70%   30%
□□□□□□□■■■
    371円  ?

検算
530円の30%引きは、
530円×30%=159円

530円-159円=371円
530円から30%引は371円

   70%   30%
□□□□□□□■■■
    371円+159円=530円

といった感じです。
どうでしょう?
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この回答へのお礼

1番わかりやすかったですありがとうございます助かりました
本当にありがとうございます

お礼日時:2017/06/04 08:12

Xが元値とすると、



Xの0.7(30パーセントオフだから、0.7)=371

このXを求めるには、この下の式を当てはめてみる。

2×5=10

この2がXになるので、2を求めるには

10÷5にすると2が出てくる。

だから

X=371÷0.7で計算する。

371÷0.7=530

になるので、元値は530円。

530が、正しいかどうか確かめるには、

530×0.7で計算すると371円になる。

難しくなった場合は、この

2×5=10

に当てはめて計算するとわかりやすいですよ。
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x - (x * 0.3) = 371



http://www.wolframalpha.com/input/?i=x+-+(x+*+0.3)+%3D+371
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で、そこら辺に転がっているホームレスに名義貸しを依頼して、その土地の名義人をホームレスにします。

で、ホームレスに年間1円で私に貸すという契約書にサインさせたら、固定資産税を払うのはホームレスで、国はホームレスを見つけれない上に、こちらは固定資産税の滞納など知らないが1円で借りれる契約を結んでいるので1円で固定資産税なしで使える。

で、駐車場にして貸す。

天才じゃないですか?

Aベストアンサー

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>ホームレスに年間1円で私に貸すという契約書にサインさせたら…

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社販で商品を購入し、領収書代わりに仕入れ伝票を渡されたのですが、これは領収書として使用できるのでしょうか?普通の領収書は出せないと言われました。
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Q30年9月まで車検が残っている中古車を気にいり見積もりをしてもらったところ諸経費が19万円と記載され

30年9月まで車検が残っている中古車を気にいり見積もりをしてもらったところ諸経費が19万円と記載されていました。
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と、こんなにかかるものなのでしょうか教えてください。

Aベストアンサー

>登録届出手続代行費用86400

陸運局に登録する費用でしょうか。

一般的には、車庫証明取得を販売店に依頼しますと、代行手数料は業者に丸投げですので、
¥16,000かかるそうです。

車庫証明の書類を取った後に、陸運局とかに車のナンバー登録に行きます。

自動車税は、4月に所有者に請求がいきます関係で、中古車を買うと、月割りで実費請求が
きて、また翌年からは自分名義なので、自宅に1年分請求書が届くしくみです。

リサイクル料は車によって金額が指定されており、所有する人が前所有者から実費で買う
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>登録届出手続代行費用86400

陸運局に登録する費用でしょうか。

一般的には、車庫証明取得を販売店に依頼しますと、代行手数料は業者に丸投げですので、
¥16,000かかるそうです。

車庫証明の書類を取った後に、陸運局とかに車のナンバー登録に行きます。

自動車税は、4月に所有者に請求がいきます関係で、中古車を買うと、月割りで実費請求が
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本日税務署に行き、医療費控除をしに行きました。
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意味がわかりません。

正確には言えませんが
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旦那の所得金額250万、
所得から差し引いた医療費控除60万、
社会保険料控除 57万

16歳未満の扶養2人
私は収入なしです。

私の申告に誤りがあるのでしょうか?
わかる方お願いします。

Aベストアンサー

No5です

上記の金額に対して、申告書Bで展開した数値を書いておきます。
(元数字には丸め込みがありますので、表示数字にも誤差はあります)

         源泉徴収票         源泉徴収票に
         を展開           医療費控除追加
まる9      2500000       2500000

まる11           0        600000
まる12      570000        570000
まる21~22   380000        380000
まる24      380000        380000
まる25     1330000       1930000

まる26     1170000        570000
まる27       58500←ここはOK?  28500
まる38       58500←ここはOK?  28500
まる40       58500←ここはOK?  28500
まる41        1228           598
まる42       59728         29098
まる44                     16000※1
※1まる44は、本来ならば、59700が入るべき数字となるはずで、源泉徴収票の源泉徴収税額も、59700になっているべきはず。⇒これで約30000円戻る
まる45       59700※2       13000※3
※2源泉徴収票に記載される源泉徴収税額
※3源泉徴収票が16000円のため、13000円追徴となってしまう。

この結果が、まる47(還付時)かまる48(追徴時)へ表示される。

源泉徴収票の源泉徴収税額が決めてで、正しくは59700円(若干の差が出ますが)


訳の解らない事を言っている人がいますが、社会保険料は問題になるような誤差はありません。

No5です

上記の金額に対して、申告書Bで展開した数値を書いておきます。
(元数字には丸め込みがありますので、表示数字にも誤差はあります)

         源泉徴収票         源泉徴収票に
         を展開           医療費控除追加
まる9      2500000       2500000

まる11           0        600000
まる12      570000        570000
まる21~22   380000 ...続きを読む

Q税金はなぜ払わなくてはならないのですか?素朴な疑問です。払えない人はいないのですか?年金や住民税払っ

税金はなぜ払わなくてはならないのですか?素朴な疑問です。払えない人はいないのですか?年金や住民税払ってない人周りにいますが生活できてます。国民の義務とは聞いてますが税金で何かしてもらえるのでしょうか?

Aベストアンサー

貴方は、日本で教育を受けた日本人ですか?
楢、納税義務及び税金で何が為されるかは、
学校で学んでいる筈ですが。

Q年金受給の母を扶養にできますか?

現在68歳の母と同居しております。
母の収入は年金のみで、年間162万受給しています。
当方の年収は315万前後です。
税法上、健康保険、それぞれ扶養に入れることは可能でしょうか?

Aベストアンサー

まず、税金の扶養控除ですが、
お母さんの年金の種類によります。
受給している年金は何でしょうか?

お母さんだけと同居されているとのことで
遺族厚生年金を受給している可能性が
高いです。
遺族年金は所得に含みませんので、
例えば
①老齢基礎年金62万
②遺族厚生年金100万
であれば、
①だけが、税法上の収入であり、
①62万-公的年金等控除120万≦38万
となり、あなたは税金の扶養控除申告を
することができます。

ですので、年金の内訳をご確認下さい。

また懸念事項として、お母さんは臨時福祉
給付金を受給されていませんか?
その場合、扶養控除申告をすると、今後の
臨時福祉給付金が受け取れなくなります
ので、ご留意下さい。

次に健康保険ですが、
健保組合により微妙に条件が違います。
保険証の健保組合のサイトや事務所で
ご確認下さい。

代表的な『協会けんぽ』の扶養認定条件
は以下のとおりです。
http://www.nenkin.go.jp/service/kounen/jigyosho-hiho/hihokensha1/20141204-01.html
引用~
(1)収入要件
年間収入130万円未満(60歳以上又は障害者
の場合は、年間収入※180万円未満)かつ
★同居の場合 収入が扶養者(被保険者)の
 収入の半分未満(*)
・別居の場合 収入が扶養者(被保険者)
 からの仕送り額未満
・・・・
(*)収入が扶養者(被保険者)の収入の半分
以上の場合であっても、扶養者(被保険者)
の年間収入を上回らないときで、日本年金
機構がその世帯の生計の状況を総合的に
勘案して、扶養者(被保険者)がその世帯
の生計維持の中心的役割を果たしていると
認める時は被扶養者となることがあります。
・・・・
~引用

ここは微妙な判断となるので、
加入されている健保組合に相談されるしか
ありません。

まず、税金の扶養控除ですが、
お母さんの年金の種類によります。
受給している年金は何でしょうか?

お母さんだけと同居されているとのことで
遺族厚生年金を受給している可能性が
高いです。
遺族年金は所得に含みませんので、
例えば
①老齢基礎年金62万
②遺族厚生年金100万
であれば、
①だけが、税法上の収入であり、
①62万-公的年金等控除120万≦38万
となり、あなたは税金の扶養控除申告を
することができます。

ですので、年金の内訳をご確認下さい。

また懸念事項として、お母さんは臨時福祉
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Q市役所から、28年、市民税・県民税変更決定書 との通知が届きました。 28年は、2か月だけ仕事しまし

市役所から、28年、市民税・県民税変更決定書
との通知が届きました。
28年は、2か月だけ仕事しました。
19万だけの収入です。
そこからは、無職です。
交通事故が去年あり、源泉徴収を頼み
キャバクラで働いておりました。

2か月で19万だけの収入なのに
28年度分を1年間の計算で市役所の方は
されております。
年間の所得金額が140万ちょいと書いてあり
普通微収税額『11万弱を納税して』
その内容で通知されてます。

確定申告書は、出した事もありません。
なので、勝手にこのように来る事もわかりますが。

市役所に連絡しようと思います。
その2か月しか働いてないのに
納税する額がありません。と言う。

なんて、説明したら納得してもらえますか?
こちらの回答で合ってるのか、分かりません。

初めての事なので困ってます。

Aベストアンサー

1 住民税は翌年課税、って言われてもピンとこない。
 平成28年中の収入に対して、平成29年になってから課税通知を発送するのです。その際、29年4月以後になるので、役所にとっての年度が29年度となります。
 なので「29年度課税」となり、中身は28年分なんです。
この辺りは、実務的にも混乱するのです。市役所の人は「わかりきってる事だ」として説明をしないのですが、国税では中身が28年の収入については「28年分所得税」というのに対して、住民税は「29年度分」というので、納税者が「どの年の収入への課税を言ってるのかわからん」となります。
 市の人と話をしてて、てっぺんから話が食い違っていたというケースも多いのです。

2 市は勤務先から提出される「給与支払報告書」に基づいて課税してきます。
 おそらくキャバ店から「一年に支払った給与はこれだけです」という報告が140万円になっていた可能性があります。
 理由は色々考えられますが、
(1)キャバ店が「払ってもいない給与をあなたに払った事にして、経費を増やして税逃れをたくらんだ」
   「この子はどうせ辞めてしまってるから、店に文句を言ってこないし、税のことなんか良く知らないから、いいだろう」という態度です。無責任というよりも投げやり。

(2)源氏名が同じ子の給与を、あなたに支払ったものと勘違いし、合算して給与支払報告書を市に出している。

美玖を源氏名としてた人が辞めた。次に入店した子も源氏名が美玖が良いという。
辞めた子の源氏名だから「まあ、いいや」として使用する。
給与支払台帳を源氏名でしてたとします。これを税理士に「よろしくお願いします」と資料提供する。
税理士は「一度辞めた子が、また入店したんだろうな」と合計して給与支払い報告書を作って、市役所に提出する。

市では「源氏名美玖、本名だれだれ、住所はどこ」として、住民税の課税をする。

住民税の通知を受けた本人は「なんじゃ、これ。私、こんな給与もらってないわよ。」と驚く。

3 市は給与支払報告書に記載してある計数を信じて課税してると言うだけです。
 この問題は市役所になんど連絡をし相談しても、実は解決しません。
 キャバ店が提出した給与支払報告書を撤回する必要があります。

4 給与支払報告書の撤回だぁ、などと言ってるよりも、手っ取り早いのが「所得税確定申告書の提出」です。
「私の平成28年中の収入はこれだけでした」と申告すれば、その申告データは市に提出され、住民税の申告書が提出された事になります。
 住民税の申告書を本人が提出してるので、これが最優先です。

5 給与支払報告書に記載されてる「給与額」と住民税申告書に記載されてる給与額のどちらが「勝つ」のか。
 住民税申告書に記載された数字です。本人の申告が「とにかく他のデータより勝つ」です。

6 「なんだかわからないけど、給与を140も貰ったことになってる」ことを「事実と合わせる」のは、確定申告書の提出をするのが一番です。

7 市当局は「給与支払い報告書に書いてある額とちがいます」と連絡をしてくることでしょう。
その時に「キャバ店がどんな報告をしたか、私は知りません。確定申告書には源泉徴収票も添付しました」と抗弁すればよいのです。

8 市の職員が調査権限を持って「真実」を調査してくれれば良いことです。

9 あなたはキャバ店が市に提出した給与支払報告書の内容にウソが書いてあるので、振り回されてるのです。
「それ違います。これが本当です」と言うには市になんだかんだ言うより「確定申告書を出す」です。

これが、別回答で私が「確定申告をしましょう」とした理由です。

1 住民税は翌年課税、って言われてもピンとこない。
 平成28年中の収入に対して、平成29年になってから課税通知を発送するのです。その際、29年4月以後になるので、役所にとっての年度が29年度となります。
 なので「29年度課税」となり、中身は28年分なんです。
この辺りは、実務的にも混乱するのです。市役所の人は「わかりきってる事だ」として説明をしないのですが、国税では中身が28年の収入については「28年分所得税」というのに対して、住民税は「29年度分」というので、納税者が「...続きを読む

Q国民保険料を決める為、役所から昨年の所得を連絡するよう通達がありました。 役所はマイナンバーや所得税

国民保険料を決める為、役所から昨年の所得を連絡するよう通達がありました。
役所はマイナンバーや所得税から収入が分からないのでしょうか?
また国民年金も同様に分からないのでしょうか?

Aベストアンサー

あなたは昨年1年間収入が
あったのですか?
なかったのですか?

なかったことは役所では分かりません。
あったことは勤め先の給与支払報告書や
あなたの得意先の支払調書等からなんと
なく分かります。

しかし支払われた金額はあなたの所得
ではありません。
あなたの収入からあなたの収入を得る上で
使った必要経費等が引かれた上で所得が
決まるのです。

また収入が少ない場合、勤め先が役所へ
報告をしない場合はありえます。

ですから、必要経費等の申告や少額の所得
を申告をして、その所得を元に健康保険料
を算定します。といっているのです。

感覚的には、あなたの所得が少額なので、
非課税の申告をして欲しいのではないか
と推測します。

国民年金は関係ないですよ。月16,490円
納付する義務があります。
どうしても余裕がないなら免除申請等を
して下さい。そのために所得が少ない
といったことを申告し、主張しないと
始まらないのです。

納税や保険料の納付やその軽減を受けたり
することは、全部自分がやることです。
きちんと意識をもって手続きして下さい。

Qある会社から臨時収入として195万円を受け取ることになります。会社にバレたくないので、奥様名義で領収

ある会社から臨時収入として195万円を受け取ることになります。会社にバレたくないので、奥様名義で領収書を書こうと思うのですが、この場合確定申告などした方がよいのでしょうか。

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「ある会社」が税務調査に絶対に入られないという確信があるのでしたら、本人名義、妻名義どちらの領収書で発行しても、問題そのものが発生しません。
夫が一時所得があったとして確定申告するか、妻が確定申告するかの違いが出るだけです。

さて、問題は「ある会社」が税務調査対象となったケースです。
支払ってるお金は支払手数料で処理するはずです。195万円という額は大きいので、必ず目につき確認がされます。反面調査と言います。
1 領収書の発行者は実在の人物か否か
2 実在の人物ならば、確定申告書の提出をしているか

Aに支払いしてて、領収書がAから発行されていて、Aが確定申告書の提出をしてるとなれば「オッケー」です。
Aに支払いしてて、領収書がBから発行されている場合。
Bが確定申告をしていれば問題ないように感じますが、実は問題が残ります。
なぜAに支払ったのにBが領収書を作成しているのか、その領収書を受け取る側は、なぜそれに異議を唱えないのかです。

「ある会社」は税務署では健全な会社ではなくレッドレベルの会社とされ、今後定期的な調査を免れません。
AとBは「ある会社」にだけでなく「貰ってもいないお金の領収書を発行する者」としてリストアップされるでしょう。
「調査の時にAとBの名前の領収書があったら、その領収書は信じるな」という具合です。

ご質問者は「ある会社」に、これからどんな迷惑をかけても良いというなら、なにをどうしても良いのですが、色々な影響を考えて領収書を発行しないと「後悔、先に立たず」状態になりかねません。

なお「実際に受理してないのに領収書を発行する者」は脱税協力者として税務署では注意人物にされます。

「ある会社」が税務調査に絶対に入られないという確信があるのでしたら、本人名義、妻名義どちらの領収書で発行しても、問題そのものが発生しません。
夫が一時所得があったとして確定申告するか、妻が確定申告するかの違いが出るだけです。

さて、問題は「ある会社」が税務調査対象となったケースです。
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Q短時間労働の所得税と住民税の給与控除

お世話になります。フルタイムで社会保険料と住民税、所得税の給与控除がありますが、社会保険非加入の短時間労働で月30万円のパートタイマーの場合でも、所得税と住民税の給与控除の対応は可能なのでしょうか?

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年末調整があると思いますが、その時に社会保険料(国保や国年)などの控除を申告すればよい。
給与に対する税金は、給与から控除されます。


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