日本の企業がアホみたいに値上げラッシュだけど、赤信号皆で渡れば怖くない思考って事でしょ？ 飲食業界の

日本の企業がアホみたいに値上げラッシュだけど、赤信号皆で渡れば怖くない思考って事でしょ？

飲食業界の２割強がここ１年以内に値上げしたそうですね
あとは原材料費高騰などいろいろ理由つけて食品メーカーや輸出メーカーも値上げしてますね
こういうのって日本が１０年ぐらい前に日銀が株価吊り上げまくって景気良いよアピールして バカの一つ覚えみたいなプレミアム商品出しまくってたのと同じだね。
あれって原価はプレミアムタイプと通常のタイプってほとんど差がないので、企業の利益分が増えるだけの無駄な産物の物が多かったけど 他の企業まねてやりまくってたんだろうけど。
今の値上げラッシュも、他所の企業がやったから、怖くないという感じでやってるって事だよね。
日本の企業の異常な内部留保額みても、原材料費高騰とか良い口実つけて、その倍以上値上げしてるんだろうけど。
一部の企業がコロナを味方につけて、１時間時間短縮したりしたのと同じで（実質のサービスダウンだけど、コロナ謳ってれば批判されずらいってのを味方につけて） 例えば ２００円の卸売値のものを３％程度原材料費があがってたら、それをいい口実に８％ぐらい値段引き上げて実質５%分は値上げというあくどい手法ね。
日本の大手お菓子メーカーってここ最近はずっと実質値上げの中身を減らす方式とってたけど、これも限界だったのでしょうね。
値上げはしてないので、消費者には気づかれづらいけど、中身はかなり減っているものが多い。
最近だと大手コンビニで弁当箱の底上げ、サンドイッチやおにぎりの中身空洞化（端っこしか具材がなく真ん中は空洞）など悪質な手法の 値上げはしてないけど、実質、中身をかなり減らしてきてましたからね。　
なので値上げはしてないので、値上げは１年ぶりとか３年ぶりとかよくきくけど 中身は減らしまくってきてましたからね。

No.2 ベストアンサー 回答者： 0みー0 回答日時： 2022/05/04 15:32

単純にコロナ禍と戦争による経済制裁のダブルパンチを食らっただけですね。

今の○○警察と同じで安直な正義感から起こした経済制裁が化学変化を起こして自分たちに跳ね返っているだけなので国が何とかするでしょう…というか何とかしなさいって話です。

企業も国がここまで経済を悪化させるとは思ってなかったから値上げラッシュに繋がっただけで、下手をすると更なる値上げ加速になるかもしれません。

というのを分かってか分かってないか知らないけれど世界はちゃんと日本を見てますのでどんどん円が見捨てられて円安になっていくでしょうね。軍事力持たないのに戦争介入する国なんて普通は信用できませんからね(自分でもそう思う)。それにロシアが宣戦布告して攻撃するならまず日本でしょう。簡単に勝てますからね…ってのをちゃんと分かってんのかなぁ？国は。どれだけバカ真似をやっているのかとかきっと全然分かってない。

No.4 回答者： kantansi 回答日時： 2022/05/04 21:23

日本の企業がアホみたいに値上げラッシュしているという事実はありません。

　飲食業界でもバーミヤンのように値下げをしているところもあります。

No.3 回答者： 銀鱗 回答日時： 2022/05/04 18:17

うん。

そのとおりだね。

…満足できる回答でしょうか。
でも、それで問題は解決しない事は質問者さんはよくご存じですよね。

質問者さんが、煽るような質問をして反応を楽しむという残念な子という事は知っていますが、
そろそろゴールデンウィークも折り返しですので、もっと有意義な思い出を作るようにしましょう。
自転車で100km走ってみるとか、今から日帰りでできる計画を立ててみてはいかがでしょう。
そのほうが何倍も楽しいよ。それに次は夏休みに200kmを走るなんて計画を拡張することもできる。夢が広がるだろ。
とりあえず100km日帰りを実践して反省点を克服し、夏休みにクラスのみんなを誘って200kmとか計画すれば、残りの中学生活で人気者になれるぜ。
うん。マジで。

No.1 回答者： unkotare-oyaji2022 回答日時： 2022/05/04 15:26

要するに「便乗値上げは許すまじ...」と言いたいわけね!?

掻い摘んで言うなら...。
消費者の一番身近にいる流通小売りが、メーカーの値上げをある程度阻止してくれることに期待するしかないでしょう。

何種類もの洗濯機を作るより、1種類に統一してしまった方が良いに決まってるーー1959年ソ連の首相・フルシチョフがモスクワで、来訪中のニクソン米副大統領に向けて言い放った言葉です。
社会主義はロケットや核兵器の開発は出来たが、消費者が欲しがる商品を提供できなかった。　『5月4日付読売新聞』

ご参考まで...。