タイトルの通りですが、ここでは主に軍事力についてお聞きしたいのです。
なぜ、アメリカは世界のどの国も及ばない、今日ほどの強大な軍事力を持つに至ったのでしょうか。
たしかに、第2次世界大戦中から、すでにヨーロッパ各国を凌駕する大国ではあったでしょうが、それ以前はどうなのでしょうか。
19世紀までは、むしろ、イギリスなどが立場が上であったのではないかと思いますが、どうして、立場が入れ替わり、現代のように突出した戦力を持つに至ったのか、他の国は、引き離されてしまったのか。
また、今後もロシアや中国でさえも当分はアメリカに追いつけず、この状態はずっと何十年とか、それ以上続くのでしょうか。
No.1
- 回答日時:
欧州各国(特に大英帝国)と米国の国力(特に軍事力)が逆転した契機は、第一次世界大戦です。
戦争当事国として疲弊した英国は、勝ったとはいえ莫大な借金の支払いが残りました。
一方、米国は被害はほとんど受けず、戦争特需や貸付で儲けました。
未来のことはわかりませんが、すでに世界で孤立しつつある米国の繁栄がさほど長続きするとは思えません。
この回答への補足
回答ありがとうございます。
なるほど、第一次世界大戦のときが立場逆転の契機ですか。
これは、地理的な位置が理由がひとつとしてあるのでしょうか。
その戦争は欧州で行われましたし、アメリカは幸運にも離れたところにありますので。
No.5ベストアンサー
- 回答日時:
他の方の回答にあるように、第一次世界大戦が転機となったと思われます。
軍事大国とは、ぶっちゃけ武器を製造できる技術と資金がある国でないとなれません。
20世紀初めのアメリカは、フォードが大量生産システムを確立し、ヨーロッパから流れ込んでくる安い労働力と、第一次世界大戦で儲けた金を資本にして、製造業が大発展しました。
日本も第一次世界大戦ではけっこう儲けたのですが、まだ製造業が未熟で、アメリカのような質の高い製品を大量に製造することができませんでした。
日本の工業製品の品質が高くなったのは戦後であり、戦前はそうでもなかったのです。
日本も戦後は製造業が、さらには経済全体も大発展し、その気になれば今度こそ軍事大国になれる下地ができたのですが、憲法や世論その他で足かせをはめたため、軍事大国にはなれずに今に至っています。
今後については、やはり中国が焦点でしょう。
今の中国には十分資金があります。
製造業も発展していますが、しかし現代の軍事技術は中途半端を許さず、最先端のレベルでないととうていアメリカの軍事力には対抗できません。
中国はいろんな意味で格差が激しい国なので、あと10年~20年くらいは問題ないでしょうが、その先はわからないですね。
日本は国民が決意さえすれば、10年くらいで十分軍事大国になれるのですが、その決意が未だ持てずにいます。
この回答への補足
回答たいへんありがとうございます。
日本その気になれば、そう遠くない将来にでも軍事大国化するとは恐ろしい話ですね。
ロシアよりもむしろ、中国が軍事大国化しそうですか。
ロシアはあれほど、ソ連のときに大量の潜水艦や、ミサイル、そのた軍用機や戦車も保持していましたが、それらは今どうなっているのでしょう?旧式なのでこけおどしなのでしょうか。
中国は、有人飛行も成功させていますし、宇宙開発に関する技術も合わせて向上してくると怖いです。
No.6
- 回答日時:
古代ローマについて勉強されることをお勧めします。
古代ローマが大国として君臨したのは
ガリア戦争に勝利した紀元前40年から帝国が東西に分裂する
紀元300年の300年間ほどですが、
それ以前の700年間は隣国の侵略に怯える弱小国家でした。
しかし、ローマの栄光の要因は、この700年間のおかげだと言う意味で、
「ローマは一日にして成らず」という言葉があります。
アメリカが超大国として出立するになったのは
確かに第一次世界大戦ですが、
それ以前、まだ国家でもなく
ヨーロッパの列強の植民地であった頃から第一次大戦までの500年間に、
アメリカの成功の要因があると思います。
この回答への補足
なるほどの回答参考になりました。たいへんありがとうございます。
また、私自身も、興味が出てきたので、古代ローマやアメリカ史を勉強してみようかと思いますが、それらの国の他国と比べて出立することになった何百年にも渡る蓄積というのは、「hdmi446」さんはどのような内容のことだったとお考えになりますか。いったい、その要因とは具体的にいうとどのような事柄なのでしょうか。
逆にいうと、古代ローマやアメリカ以外の国には、その蓄積に渡るものが乏しかったのでしょうか。
No.7
- 回答日時:
軍事力が強大になるため条件
1:生産力
2:軍を強大にする意志
3:正面装備
4:展開力
1に関しては端的には1900年ころ、粗鋼生産量でイギリスを抜きました。「鉄は国家なり」でして、粗鋼の生産力はストレートにその国の生産力を示します。旧ソ連が、フルシチョフ時代に粗鋼生産力でアメリカを抜くとか、大躍進時代に中国が無理な粗鋼生産増加を計ったのが象徴的です。
2に関しては、第二次世界大戦において、民主主義を守るのは俺たちだと国民が信じたことが大きい。
3は、1と2の結果です。
この辺までは、他の回答者の方も指摘していたので、4に関して。
第二次世界大戦中、アメリカは武器貸与法により、イギリスに大量の武器を「貸与」しました。あげたのではありません。貸したのです。貸したと言うことは後で「返せ」ということで、実際に返させました。
イギリス本土の生活が苦しかったのは、戦争中ではなく、戦後、マーシャルプランが発動する前まででした。
ゲンナマでなく、二つの面でアメリカはイギリスの利権を奪いました。
一つが、戦後金融体制。イギリス代表のケインズは、それまでの基軸通貨であったイギリスのポンドの代わりに(実際、基軸通貨であるのは無理なので)バンコールという国際通貨を提案した。今で言えば ユーロみたいなもので、一つの国家の支配にはならない仕組みです。しかし、アメリカはそれを拒絶、戦後のドル体制を確立した。
もう一つが、海軍基地。
それまでイギリス海軍が持っていた海外の海軍基地を共同利用のようなかたちでアメリカ海軍も使えるようにしました。
この、通貨と海外基地によって、アメリカは軍事力の海外展開力を持つことになったのです。
ロシア・中国の今後
1,2,3は何とかなるかもしれないが、4に関しては実際の陣取り=戦争がない限り変更は難しい。
世界の海軍の軍事拠点は、港湾が地形に依存するためにどこでもいいというわけではありません。帝政ロシアの領土拡大が、南へ不凍港を求めてと言われていますが、それくらい天然の良港は少ないのです。
この回答への補足
非常に整理された回答をありがとうございました。
また、他の回答者の方とは違って視点でたいへん参考になります。
粗鋼の生産力が18世紀初頭にアメリカがトップに立ったとい史実があるそうですが、そうなれるに至った原因というのは、何かいわれている定説なるようなのが存在するのでしょうか。
確かに当時は特に鉄というものが、工業力の大きさを象徴しているというか、反映を指し示すものだったかもしれまんせんが。
あと、イギリスもナチスとのヨーロッパ戦線での戦いで大量の武器・資金が必要になり、アメリカから借りた結果、それを返すために疲弊してしまったということがあるのですね。
最後の展開力というのも言われてみればもっともで、世界のあちこちに拠点があるので、よほど大きな変動が世界にない限り、当分はこの状況は続きそうですね。
そう考えてくると、アメリカが条件がよかったのは、大洋をはさんだ地理的な位置や、国土の大きさが一因としてあるのでしょうか。
No.8
- 回答日時:
(1) 資源豊かで広大な絶対的条件のもと・・・
(2) 大英帝国の軍事力と金融とを支配したロスチャイルド・・・
初代、マイヤー・アムシェル・ ロスチャイルドの
長男:アムシェルは本家に、
次男:サロモンはウィーン、
三男:ネイサンはロンドン、
四男:カールはナポリ、
五男:ヤコブ(後にジェームズ)はパリ
各国王に戦争費用を貸し付け、実際にはその国の財政、軍事力を支配する
↓
自分の息のかかった総裁をイングランド銀行に送り込み、
そこに敗戦した国王の資産を預けさせ、
中央銀行を立てさせ、
国の復興資金を貸し付け、
利息がしっかりと入るように、
それぞれの国にも中央銀行システムを作らせ、
為替や金利を調節して、
自分たちに利益が集約するようにシステム作りをする・・
(3) 世界大戦で、米大陸で移住し、
これまでは生粋のミルナー派イギリス人勢力といううっとおしい
存在もなく、
自分たちの血統から、
大統領を出し・・
(アイゼンハワー、ルーズベルト諸傀儡大統領等々々々々)
(4) ウォーバーグ(独ロスチャイルド代理人)が、米へ渡り、
国連レベルの中央銀行システムを構築するために、
まず!米国内の中央銀行システムをつくる・・
これが1912(T元年)、“オールドリッチ法案”という名の法案名で)
同年!、タイタニック沈没させて、以下3者の大富豪を事故死させている・・
彼らの共通点は・・
独系移民で当初、ウォーバーグ金融で借財し、事業を始め、
やがてユダヤ嫌いとされていた当時全米一のjrスペンサー・モルガンととりひきすることで
全米の富豪になっている・・
a)べンジャミン・グッゲンハイム(1865年~1912年4/15)独系。
宝石商。五男
グッゲンハイムの七兄弟はウィリアム・ホイットニー(モルガン財閥、海軍長官)から融資)の死去で、
イレーヌ・ロスチャイルドと結婚している
弟ソロモン(六男)が相続?
b)ジョン・ジェイコブ・アスター夫妻
(独系。毛皮商、アストリア・ホテル王、ウォール街不動産王)
の事故死にもかかわらず!?!
生還したアスター夫人に、遺産$1億
↓?
ヘレン(アスター氏の?妹)、ジェイムズ・ルーズベルト(大統領の異母兄)と結婚
c)イシドール・シュトラウス夫妻(メイシー・デパート会長:
(1)(2)の商品を販売)
さて・・
エドワード・グレンフェル(Iボーア戦争時のイングランド銀行総裁の息子)は、
1900年、ロンドン・モルガン商会支配人として入り込み、
1904年、パートナーに成り上がり、
1909年、米国のJPモルガン商会をTOBし、
”モルガン・グレンフェル”を創業し、
“インターナショナル商船“株を買収し、十や十二就任し、
”タイタニック”の”ホワイトスター汽船“を買収し、
タイタニック事件の背景にある・・
結果、、グッゲンハイム(南ア鉱山王、金銀精錬世界王)が46歳で死去し、
彼の後任者がASARCOをひきつぎ、
世界の金属流通を独占するに至る・・
生還したアスター夫人のもとで・・
妹ヘレンは、ユダヤ政商らの傀儡人形=ルーズベルト大統領の異母兄弟:ジェイムズ・ルーズベルトと結婚
ついでに・・
IIボーア戦争時のイングランド銀行総裁・ヒュー・スミスも妻は、
Iボーア戦争時イングランド銀行総裁・H・グレンフェルの妻と姉妹で、
彼女らの弟がネイサン(三男)ロスチャイルドの孫娘を妻にしているエルオット・ヨークの妹を妻にしている・・・
No.9
- 回答日時:
古来、文明の消長は燃料と食料によります。
どんな文明もこの両輪が機能しなければ衰退します。軍事面では、第一次大戦は石炭で戦いましたが、戦後は石油が燃料の主流となりました。燃料の自給が可能な米国が強大となる必然性が生まれました。そして歴史はその通りに動いて行きます。食料に関しては、自給率120%の米国は、他を圧倒しています。石油の自給に陰りの出て来た後は、米国も無理な戦争をやらざるを得ず、苦戦するのは当然でしょう。中国の粗鋼生産量は、米国や日本の3倍以上です。最早「鉄は国家なり」は、死語となりました。
英国が覇権を握っていた事は、食料と燃料に関係ない様に思えますが、大いに関連有ります。英国の輸送は船舶に頼っていましたが、これは動力無尽蔵の風帆船だからです。しかし速度が遅い欠点の為、ジュガ芋に転作してから増えた人口は、病気で全滅した芋の為、数百万人の餓死者という被害を出しました。そして又産業革命は、豊富な石炭によって可能となったのです。
従って中国は食料と燃料に問題が有り、ロシアも食料に問題がある以上、石油に代わる燃料の開発と、食料の確保なくしては、米国を凌駕できないでしょう。どんなに優秀な戦士を持つ民族も、この二つが揃わなければ、覇権は無理でしょう。クルド、ドイツ、日本然りです。
この回答への補足
回答ありがとございます。
アメリカは農業大国でもありますしね。
すると、燃料(石油)の自給も陰りが出てきたので、中東に難癖をつけて、戦争を仕掛けているのでしょうか。
No.10
- 回答日時:
≪今後もロシアや中国でさえも当分はアメリカに追いつけず、この状態はずっと何十年とか、それ以上続くのでしょうか≫
ユダヤ政商が一旦、世界征服をする・・・
つまり・・・・世界中の国に巨大資本第一主義体制を敷き、
中央銀行制度を作った時に!!
世界征服は完成、成就し、
以降は・・・
A)搾取するユダヤ政商国と
B)搾取されるその他の諸国との関係で、
Aはどんどん、資本のシェアを増やし、
Bは、どんどん目減りした資本のシェアを
一層苛烈な競争主義で持って奪い合いをすることになるのではないでしょうか??!?
今、米ロックフェラー政権のブッシュが
日本占領の一線から退き、
HSBCが、入れ替わ日本の政界や企業資本などに
入れ替わっていきているとすると・・・
その香港上海銀行の
プロフィールですが・・・・
ひと口に言うと、
マフィアと深く結びついた資本の歴史があること・・・
が気になっています・・
また、その台頭と、
渡辺(山口組関係?)、公明党政権が日本の政財界を牛耳ってる・・と感じますし、
渡辺政権を支えてるのは、
森、町村、福田氏らで、
小泉氏を途中から、彼の秘密兵器である人脈・YKK+真紀子を外させ、
無残な政策を強行採決させ、
ブッシュの言いなりにさせた裏方政治家のように思えます。。
お父さんの美智雄氏の代から、
山口組がかかわる政商事件のうらに、
渡辺氏の背後霊を感じますし、
彼は、青嵐会を石原知事らと作り、
表舞台に立つ役者を持ちつつ、
いかにも、幕末以降、工作員活動をし続けてきたような
強面の風貌の政治家が、与野党両方にいること・・
国会対策の自民・小坂議員、
民主・山岡、渡辺耕三、
公明・漆原良夫
社民・重野安正氏らのいかにもヤラセ臭い議論を聞いていて・・・
設立時から、
麻薬マフィアと深い関係の香港上海銀行がシティを覆したとき、
2007年8月に山岡氏が国対委員長になっている・・・
こうみると・・・
米国は本来、
第一次産業自体が約束された前提があるうえでの、
金融産業の発展ですが・・・
安倍官房長官を支える二橋福官房長官以降の日本は・・・
製造業を中国など他国へ移し、
中小企業を淘汰させることで、
日本歴史とともに築き上げられてきた
a)原料1次産業⇒b)部品製造⇒c)トータルの缶製品製造業⇒d)販売卸専門業者(専門家のチェック機能)⇒e)末端販売業者
という一連の完成度の高い製品プロセスが破壊され、
aとbとeの個人・中小企業が
淘汰され、巨大資本に系列化され、
否応なく、巨大資本のTOB合戦で、
資本さえ大きければ、
製品の品質なんか競争で簡単に飲み込まれてしまう
経済システムになってきている?!?
消費者よりも販売者側が強くなり、
値上がりがされ、
製品も落ちる・・・
アメリカは、1次産業が可能な自然条件、
資源の豊かな国だから良しとしても・・
日本が1次産業である農業までも
自公が唱えてるように、
TOB化し巨大資本の儘になるようにして、
将来の農奴で有り得る、
派遣の農業労働者を使った、
会社経営農業は、、、、
日本を、金融の動きに振り回されるがままの
経済国家体制にしてしまうのではないか?!?
・・・
アメリカは金融世界一にならなくても、
生きて行けるように1次産業が十二分に重要視されてるが・・・
自公の農業の企業経営化政策は・・・
国家崩壊を進める以外に何ものでもない・・?!?
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