最近問題になっている宗教団体の煽り焚きつけ強要は、朝鮮半島の工作活動の一部なのか

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質問者：HpLcOS
質問日時：2019/06/07 00:59
回答数：1件

創価学会が、かつて日蓮系宗教団体や共産党などに対して行っていた、組織的な中傷誹謗、盗聴、嫌がらせなどの違法行為を、最近は個人を標的にして行うようになったと言われています。

一昨年あたりから創価学会は、怪文書、個人情報、盗聴盗撮したものを全国的に配信し、閲覧者を煽って集団ストーキングをしているばかりか、警察、公務員、企業などありとあらゆる組織に対して、脅迫強要や同調圧力をもって犯罪に加担させています。
我が国始まって以来の最大の犯罪行為です。

普通であれば、このような証拠を一挙公開してしまえば、日本という国は死にます。

創価学会と公明党が犯罪を行い、自民党はこれの共犯団体として犯罪に協力しているのですから。

見方を変えれば、日本を簡単に潰すことのできる最大の弱点を自ら晒していることになります。

普通に考えれば、韓国、北朝鮮、中国が、これを利用しないわけがありません。

これを起点に考えると、この犯罪にはお隣の国が関与しているのではないかと。

創価学会の幹部の何割かは在日と言われていますし、機関紙になにかと反日かつ媚韓な記事が多い。
公明党は、外国人参政権を猛烈に推進し、外国人受け入れや靖国参拝反対を表明しています。
犯罪やスキャンダルの多さも、日本の宗教では考えれないレベルです。
識者や政治家がいうように、創価学会は反日な朝鮮邪教なのでしょう。

つまり、韓国や北朝鮮の出先機関である創価が、日本人の価値観を壊し、朝鮮宗教の存在力を増大させ、半島人を入植しやすい状態にしていると考えるのが普通です。

世間で言われているように、朝鮮邪教とその仲間による自作自演で、日本を引っ掻き回して、どさくさに紛れて乗っ取ってしまおうという考えている。
これに間違いはありませんか。