コロナの数減ってきたし、来年は在宅勤務もなく、仕事も忙しくなり給料も2019年のように満額もらえる年

コロナの数減ってきたし、来年は在宅勤務もなく、仕事も忙しくなり給料も2019年のように満額もらえる年になるとおもいますか？

No.8 ベストアンサー 回答者： エドワード8739 回答日時： 2020/10/28 19:32

在宅勤務が出来て問題なければ無理して出社しないようにすると思います。

とにかく企業にとって１番の出費は人件費です。管理費・光熱費・交通費等

いらなくなりますからウィンウィンです。業種によりますが賃金は戻ります

す。ワクチンが効果あって東京オリンピック・パラリンピックが開催されれ

ば。４年後には大阪万博もありますし・・・

No.7 回答者： ROKABAURA 回答日時： 2020/10/28 16:55

在宅でできるものは在宅で　が増えるのは間違いない。

しかし問題は　コロナが治まらないということ。
抗体保持期間が短いという報告もあり　新たな感染大爆発が発生した場合　何度でも危機が起こる可能性は高くなっている。
その度ごとに会社は　社員を休ませたり　仕事を止めたりするのだから　景気が良くなる道理はない。

No.6 回答者： wanderer1 回答日時： 2020/10/28 16:18

問題は取引先と関連会社の状況なんです。

自社の業績が上がったとしても、仕入先の業績が落ちたり、倒産したりして商材入荷が滞ったり、原材料の価格が上がれば純利益は下がります。

日本全国でそういうことが起こってまして、内部留保を用意する企業が、あるいは融資を依頼する企業が増えているはずですので、満額出る状況というのはまだ遠いと言えるでしょう。

実に厳しいです。

No.5 回答者： θ蠢薔薇θ 回答日時： 2020/10/28 16:13

在宅勤務で生産性が落ちないのであれば法人は無駄な事務所費用を払う必然性がなくなりますから、在宅勤務はこのまま普通の働き方になる可能性が高いです。

大会社のKDDIでさえ既にオフィスの解約を進めており後戻りできない感じです。

給料ですが業界によりますがGDPが20％強も落ち込んでいますから、全体としてコロナ前の給与水準に戻ることは短期間には不可能でしょう。

No.4 回答者： ほい3 回答日時： 2020/10/28 16:06

在宅勤務の設備用意できれば、事務所を半分にして

効率化でしょう。
むしろ在宅メインになるところが多いと思います。
給料が戻るかは難しいです。

ＡＩ化が進み、普通の事務職はソフトがこなすので
この機会に大量解雇が予想されます。
今から、国家資格、パソコン検定など取れそうな物に
挑戦するべきです。

No.3 回答者： 白水2015 回答日時： 2020/10/28 16:04

いえコロナの影響は少なくとも3年は続くでしょう

来年は忙しくなるどころか大手などの企業はコロナの影響が続くと
見込んでおり人員削減などの対策をとってます
今年よりも厳しくなるのは間違いないです

この回答へのお礼

ほんとですか？それは嬉しいな

お礼日時：2020/10/28 16:24

No.2 回答者： けこい 回答日時： 2020/10/28 16:01

欧米では第三波来週で酷い事になっています

それが事実
日本だけは違う、なんて筈はありません

No.1 回答者： ぷらぐろまあ 回答日時： 2020/10/28 16:00

今年度減った分、業績を回復させる年になるでしょうね。