起業・開業にあったて、資金（生活費）について

はじめまして。
私は、まだ業種は決まっていませんが将来、自分で起業したいと思っております。
以前、ネットショップを自分で起業した事がありますが、
(1)その時は、資金（資本金）も少ししかなく、他にアルバイトで生活費を稼ぎながら、アルバイトが終わって本業をするというスタイルでした。
本業が軌道になれば、アルバイトを辞めるという予定でしたが、
一日の大半をアルバイトに費やされ、本業に打ち込めずに、結局、業績不振により閉店致しました。
(2)実際、上記のやり方は本業も中途半端しか時間とれないため、次に起業する際は、ある程度の資金を準備して、本業のみ打ち込むやり方が良いと自分で思いましたが、私の場合は、独身ですが実家もなく、どんなに切りつめても私の生活費に月１５万円は必要です。
商売が軌道にのるまでに、１年間の生活費も準備するとなると、それだけで１８０万円かかります。その他にも開業準備やランニングコストにもお金は必要ですが、例えば資本金が３００万円用意できたとしても、ほとんどが、自分にかかる生活費でなくなってしまいます。
私のような場合は、(1)では、本業にかける時間がとれず、
(2)でも資本金の大半が生活費に回され、その他の資金にあてれませんが、私のような環境の方はどのように成功されたのでしょうか？
実際、生活費１５万円はこれ以上削れないのが実情です。
実家もありません。どうかお教えください。

No.4 ベストアンサー 回答者： aokisika 回答日時： 2009/04/07 13:21

事業資金とは別に、生活費を用意してから起業します。

用意する生活費の額は、事業特性により異なります。
私は歯科医師です。歯科医院は新規開店セールなどはできませんし、「新しいお店ができたみたいだから話の種に言ってみようぜ」
と言って新規の顧客が来るわけでもありません。
事業からの収入が「ゼロ」でも６ヶ月間生活できるだけの生活費を用意しました。

物品販売ですと、開店当日からある程度の日銭が入りますから、生活費として用意しておく費用は少なくなることが多いようです。

cabinotierさんが起業しようとしている業種では、事業が軌道に乗るまでどの程度の期間が必要になるかを考えた上で、事業のための資金とは別に生活費を用意しておく必要があります。

No.5 回答者： chubou3 回答日時： 2009/04/07 18:20

一日２０時間働いて資金をためる！

これですよこれ。

No.3 回答者： ben0514 回答日時： 2009/04/07 11:23

一般に収入が見込める事業を行います。

準備期間や現金収入につながるまでの期間などを考慮して、生活費及び運転資金の合計額の数か月分を用意するのが通常でしょう。

私たち兄弟は、収入が見込めるまで正社員で働きながら、休日・夜間・有給休暇などを活用して営業し、（売上や正社員給料で）数か月分の資金が溜めてから、本格稼動としましたね。

もちろん実家暮らしで親からの援助（食費や住まい）がありましたし、サービス業で設備資金が少ないので、それほど苦になりませんでした。

事業計画を作って行動しましょう。
１年間の生活費をためてなどと、保険をかけすぎで、どうしても甘えが出てしまい、事業も頓挫してしまうでしょう。

計画を立てられないうちは起業すべきではないでしょうね。
企業ありきでいくならば、生活費を他で確保しなければなりません。
どちらにしても計画がなければ簡単に倒産でしょう。

No.2 回答者： k-josui 回答日時： 2009/04/07 08:59

誠に失礼ですが少し考えが甘いかと・・・・

　　　
300万円で無理であれば400万あるいは500万準備してから開業するしかないです。
実家のある、ないは関係ありません。
事業とは誰かからの手助けを期待するものではなく、自力で立ち上げるものです。
　　　
勿論＃１さんが書いていらっしゃる借り入れは一つの方法ですが、それもいずれ返さなければなりません。
また借金が出来る人はそれなりの人です。信用、実績のない人では借金も出来ません。
それを出来た人が成功している人です。

No.1 回答者： herohero03 回答日時： 2009/04/07 05:03

どのような事業をおこすのか分かりませんが、これも参考にしてください。

新規起業・開業の時は有利な利息で資金を借り入れることができます。

http://virus.okwave.jp/qa4818526.html

　ただし、借り入れるのは設備投資だけです。生活費を借り入れたら、返せませんからね。当面、1年から2年間の生活費の分は預金を貯めてから事業を始めてください。預金がないと、目先の「金」に追われて、本質を見失い、すべてが中途半端になり、なし崩しで撤退する。というパターンが起こります。
　また、自分なりの事業計画を作るといいです。事業計画書があると、金融機関や商工会・商工会議所などで相談するにも、より具体的なアドバイスを得ることができますし、自分が何をすべきかがわかります。