首都直下型地震に対する備え

20年（又は30年）以内に70%の確率で発生するとか、4年以内に70%の発生確率だとか、首都直下型地震についての占いにも似た卦が様々出てますが、
首都圏に住んでいる皆さんは一応は死の覚悟をしなければならないでしょうが、その他の地方の皆さんは首都直下型地震に対する備えはしてます？

場合によっては地方住民も生き死にの問題になる恐れもあるのでそれなりの備えが必要かと思われます。
ま、騒ぎがひと段落したら、破滅した後の首都圏に「観光」に行ったりして楽しみたいと思ってますが、首都圏から遠く離れた地方での備えについて、色々教えてください。

ちなみに、事後の観光名所になりそうな場所は有りますかね？
福島原発事故後、低線量被曝の害を全否定する東京のカネカネ虫達が、福島第1原発に観光旅行に行こう！というイベントを提案、自ら実行してますんで、首都大震災にもそれを真似してみました。

No.1 ベストアンサー 回答者： kabo-cha 回答日時： 2014/03/09 22:24

ちょっと不謹慎ですが面白い質問ですね。

首都直下地震が起きたときの地方での影響ですが、
１．
京浜工業地帯が壊滅する。そのため、工業製品の供給が大きく滞る。
また、京浜港も数週間から数ヶ月使えなくなるため、阪神港などへ振替が行われたとしても、輸出入などの海運に大きなダメージがある。
ゆえに、地方でも様々な製品、あるいは食品や工業原料、燃料の供給も滞る可能性が高い。
地方在住者も、食品や生活必需品（常備薬、おむつ、燃料、その他日用品など）を最低限ストックしておいたほうが良いかもしれません。
あと、報道、出版、印刷系はとくに京浜地域に集中しているので、これらが無くなると困る人は特に備えが必要でしょう。

２．
金融システムが壊滅する。
とくに都銀とゆうちょ関係。地方在住者も預貯金の取り扱いがしばらく出来なくなるかも。
なので、地方在住者が備えるとしたら、都銀やゆうちょ銀行だけでなく、地銀や信金にも口座を作っておいたうえで、最低限の手持ち現金があったほうがよいでしょうね。

３．
仮に最低限の政府機能が残ったと仮定しての話ですが。
首都圏の経済は壊滅しますので、税収が大きく落ち込みます。その上で、首都圏復興に莫大な国費が費やされますから、地方に回ってくるお金は相当減るでしょう。
地方交付税交付金のようなものが大幅カットされたり、あるいは相当大規模な復興増税が出来るかもしれません。
なので、地方自治体も貧乏、地方の国民も貧乏という状況になります。
地方の医療サービスの質が落ちたり、道路などのインフラの補修なんかが後回しにされるかもしれません。
これに対して個人が備えると言っても難しいですが、ある程度の貯蓄はしておいたうえで、そういう覚悟は必要でしょうね。


観光名所というと益々不謹慎になりますが、いくつか候補を挙げてみようと思います。
１．東京都東部の下町。家屋の倒壊＋火災＋液状化で、相当凄惨な光景になると思います。地震の直後であれば、大規模な火災旋風が見られるかもしれません。火災マニア垂涎もののかなりレアな光景だと思います。
２．皇居。皇居は地盤がよく、建物も堅牢で、まわりを堀と緑に囲まれているので、被災を免れる可能性が高いです。周りはガレキの山なのに、皇居だけはいつもと同じ佇まい…という光景が見られるかもしれません。
３．お台場。液状化も酷いでしょうし、まわりの海は流出した油とガレキで埋め尽くされるでしょう。仮にも災害報道の使命を帯びた報道機関のひとつであるフジテレビなんか、実際は身動きできないんじゃないでしょうか。フジで放送された「東京マグニチュード8.0」というアニメがありましたが、それと実際とのギャップは（不謹慎だけど）見ものだと思います。

この回答へのお礼

どうもありがとうございました。
またお願いします。

お礼日時：2014/04/01 12:47