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上は私が昔買った本で、本棚から引っ張り出して来て、改めて読み返してみました。
この本は当時のアメリカ6大紙の読者の日本関連の投書を集めたもので、投書した人達の多くは、はっきり言って低所得者層か仕事をリタイヤした暇人達です。
投書の内容はと言うと、ありとあらゆる日本に対する罵詈雑言の言葉で埋め尽くされており、一部には、このまま行くとアメリカは日本に経済的に支配されると言う恐怖感を滲ませたものまであります。
多分、この当時のテキサス親父もアメリカメディアの影響を受け、反日一色だった事でしょう。
その他には、アメリカの上院、下院の日本擁護派で結成されていた菊クラブの面々を売国奴として罵る投書も紹介されています。

この本を今読み返してみて感じる事は、今の日本の状況は数十年のアメリカにそっくりだと言う事で、両国とも特定の国をスケープゴートして国民の不満をぶつけさせています。

事情通のみなさん、昔は反日アメリカ人が多くいましたが、現在は特に反日の人は多くはありませんし、ほとんどのアメリカ国民は日本に無関心です。このまま時間が経てば日本の低所得者達も韓国に対して無関心になっていくと思いますか?

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A 回答 (3件)

NHKをはじめとするマスコミの努力や民主党在日はのおかげで



韓流ブームが起こりました。反動で嫌韓が広まっています。

それもやがて飽きられてくると次第に無関心になっていきます。

現在は反日の動きを大げさに伝える勢力に踊らされています。

パクパクおばさんが騒いでも大した実害がないと分かってくれば、

関心も消えていく。
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No.1ですが、回答の補足。



韓国のマスコミについてですが、いわゆる保守派の新聞は用日論などを掲げて、対日関係の改善を促し始めています。
しかし、韓国は日本以上に保革の対立が強く、いわゆる革新系のマスコミについても、主張の転換が必要でしょう。

ただ、下手に韓国政府が日本との関係改善を進めると「親日派がどうのこうの」と朴政権叩きに走る可能性が高いので、もう少し経済を悪化させて、いわゆる労働者層からも韓日関係の改善の声が強まるのを待った方がいいかもしれません。

……あれ? 韓国経済は順調に悪化しているので、これって実は朴政権の読み通りなのかも?


次に、アメリカ国民の親日感情が強まった理由として、私はハリウッドなどの映画・映像産業の影響が強いと思っています。
「ラスト・サムライ」や「硫黄島からの手紙」を取り上げるまでもなく、実はアメリカの映画産業は地味に日本びいき。

まあ、日本政府がハリウッドにxx億円の工作費を投じたというわけではなく、単に日本がアメリカに次ぐ大きな市場であるためだと思います。

まあ、昔はパール・ハーバー (2001年)みたいなヘンな映画も作ってましたけどね。

これを日韓関係に当てはめると、あの韓国ドラマブームを、韓国自身が潰してしまったことは非常に残念なことです。
映画やドラマのブームも一朝一夕にはできませんので、次のブームが生まれるまでには、やはりそれなりの時間がかかりそうですね。
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いや、そこまで情報を整理してるんでしたら、たぶん自分でもある程度の方向性はわかっていませんか?



「ストップ・ザ・ジャパニーズ―投書が語るアメリカの声」が発刊されたのが、1990年です。(おそらく投書の内容は、それより少し古いことでしょう。私はその書籍の内容を知りません)

この頃のアメリカは、冷戦には勝利したものの、経済はガタガタ。
一方の日本はバブル真っ盛りであり、トヨタ・ホンダなどの日本車がアメリカを席巻し、今と違ってソニーの家電もアメリカ中で売れまくっていました。
また、多くの不動産業がアメリカに進出し、アメリカ中の主要な土地をすべて買収するかのごとき勢いでした。

その一方で、日本は憲法9条を盾にして、アメリカが主導した湾岸戦争において派兵を断るなど、同盟国として信頼できるのかという疑念を、アメリカ国内において掻き立てていたのです。


その結果としてシニア・ブッシュ政権のあたりからジャパン・パッシングが始まりました。
とは言え、冷戦を共に闘ったシニア・ブッシュの日本パッシングはそう大きなものではなく、せいぜい日本の次期主力戦闘機を独自開発路線からF-16ベースにしたことくらいでしょうか。後は、今ではWikiからも消えましたけど、エシュロンを使って、日本の政界に工作をしかけたくらいでしょうか。

しかし、その後のクリントン(夫)の民主党政権から本格的な日本バッシングが始まり、一方の日本はバブル崩壊、そして一時的に立ち直りかけたときの消費税UPとそれに伴う景気後退というオウンゴールで、経済力が衰退します。
一方、その頃の中国経済が躍進して、日本は世界第二位の経済大国の位置を中国に譲る結果となりました。

ですがアメリカにしてみれば、経済面でのライバルとして日本の代わりに中国が出現したようなものです。
中国は自国市場にアメリカ企業を巧妙に誘い込みます。その一方、中国は主に価格を武器にして、アメリカ市場に自国の工業製品を大量に輸出しました。
日本の経済的な脅威が薄れる一方、中国への脅威論が次第に高まってきます。


一方の日本ですが、長引く日本経済の不況と揺らぐ日米関係を前にして、立て直しを図ります。
その結果として誕生したのが、アメリカ流の新自由主義経済と日米同盟強化を打ち出した小泉政権です。
アメリカ側も、日本叩きと日本スルーし続けてきた民主党政権から、やはり安保政策を重視するブッシュ・ジュニア政権が誕生し、日米関係は過去のレーガン・中曽根以来の蜜月関係を取り戻すようになりました。

小泉政権では、憲法の範囲内でアメリカの海外派兵に協力し、アメリカ側の安保面での不信感の払しょくに努めます。
経済では新自由主義を推進し、主に金融市場の開放を進めて、アメリカ側にも経済的な利益を広げました。
その一方、主に為替レートを円安に誘導することで、日本の製造業にも一定の活気をもたらしました。

台頭する中国に関しては、靖国神社参拝などでは中国に譲らない一方、経済面での交流は深め、いわゆる「政冷経熱」の関係を築きました。


……回答が長くなりましたので、小泉政権以降の説明については省略しますが、過去の日米関係の改善から、以下のような教訓が見出せます。


1.過去の日米関係の悪化は、冷戦崩壊に伴って最大のライバルであった旧ソ連が退場し、次の脅威として日本が急浮上したことがあった。
 ⇒世界情勢の変動により、別のライバルが浮上すれば風当たりは弱くなります。

2.日米関係が争ってもあまり益がないことに、アメリカ側が気づいた。
 ⇒主に争いをけしかけたのはアメリカ側であったため、アメリカが手を引いたら、自然と日米関係は改善した。

3.一方の日本側も、対米関係の改善に本腰を入れた。ただし、国内の政治情勢が整うには、若干の時間が必要かもしれない。


上記の教訓を日韓関係に当てはめると、次のようなことが言えるのではないでしょうか。

A.今回の日韓関係の悪化は、主に韓国側からの態度硬化がある。よって、韓国の態度が軟化すれば、日韓関係は改善に向かう可能性が高い。

B.日韓が争っても、実はお互いにあまり利益はない。このことに、韓国の世論を主導するマスコミが気づいたら、関係が改善していく可能性が高い。

C.日本側の関係改善は、今のところ望み薄。今日の日経オンラインでもあるように「安倍政権は韓国の態度にうんざり」しているのが、おそらく本音。そして、国民の気持ちもおそらく同じ。このうんざりした気分が変化するには、多少の時間と、できれば相手(韓国側)の誠意が必要でしょう。
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